最新記事

生物

半月形の頭部を持つヘビ？　切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

2020年11月10日（火）18時00分
松岡由希子

クロイロコウガイビルの頭部 根川孝太郎-wikimedia CC BY-SA 4.0

＜バージニア州で、半月形の頭部を持つヘビのような30センチほどの生物が見つかり、話題になった......＞

米バージニア州リッチモンド郊外のミッドロジアンで、半月形の頭部を持つヘビのような生物が見つかった。

米地方紙「シャーロット・オブザーバー」によると、地域住民からの通報を受けたバージニア州の害虫・害獣駆除サービス会社「バージニア・ワイルドライフ・マネジメント・アンド・コントロール」は、2020年10月28日、体長10〜12インチ（約25.4〜30.5センチ）の個体が映った動画をフェイスブックの公式アカウントで公開し、「このような生物はこれまで見たことがない」として一般ユーザーに情報提供を呼びかけた。なお、この投稿は11月10日時点で削除されている。

高温多湿を好む東南アジア原産の侵略性外来種、コウガイビル

この奇妙な生物は、扁平動物の一種「コウガイビル」だ。ヒルと名前はついているが、プラナリアの仲間だ。シュモクザメのような特徴的な頭部を持ち、平たく細長い。表面は粘液で覆われてぬるぬるとしており、明色に暗色の縞が入っている。扇型に広がっている頭部に口があるわけではなく、体の中程の腹面に口があり、肛門も兼ねている。

コウガイビルは、高温多湿を好む東南アジア原産の侵略性外来種だ。輸入された園芸植物を介して米国に侵入し、1901年以来、温室でたびたび見つかってきた。カリフォルニア州、テキサス州など南部を中心に7州を主な生息地とし、2019年1月にもフロリダ州北部ワクラ郡でその生息が確認されているが、バージニア州で見つかるのは珍しい。コウガイビルは、ヒトに害はないものの、ミミズを捕食することから、土壌生態系を脅かすおそれがある。

iStock-1147459998.jpgボルネオのコウガイビル　Thien Woei Jiing-iStock

2つに切断すると、やがて再生し、両方とも生存し続ける

コウガイビルは、オスの生殖器官とメスの生殖器官を一個体が持つ「雌雄同体」であり、主に断片化により無性生殖する。親個体が体の後部の一部分を切ると、10日以内に頭が形成されはじめる。このような繁殖は1ヶ月に数回起こることもあり、短期間で個体数が大幅に増える可能性がある。

コウガイビルは、再生能力が高く、駆除しづらいのも難点だ。2つに切断すると、やがて再生し、両方とも生存し続ける。テキサス州立大学システム（TSUS）傘下の「テキサス侵入生物研究所（TISI）」は、柑橘系のエッセンスや塩による駆除を推奨している。

hammerhead worm (BIPALIUM) predatory behavior

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

高市首相が施政方針、「必要な財政出動ためらわず」　
2026.02.20

ワールド

ラガルドＥＣＢ総裁、任期満了が「基本方針」　ＷＳＪ
2026.02.20

ワールド

強い経済と財政の持続可能性「バランスよく実現」＝片
2026.02.20

ワールド

米政権、国土安全保障省の一部閉鎖中にＦＥＭＡ災害派
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中