最新記事

宇宙船

新しい原子力エンジンで火星への到達時間が半減?

NASA Handed New Nuclear Engine Design That Could Cut Mars Travel Time

2020年10月27日(火)18時05分
アリストス・ジョージャウ

火星への旅が7時間から3時間になる?(写真はイメージ) Elen11/iStock.

<米シアトルの企業が、原子力宇宙船のエンジンをNASAに提出>

米ワシントン州シアトルに拠点を置く企業が、宇宙船用原子力エンジンのコンセプトを考案した。実現すれば、将来の宇宙探査では、わずか3カ月で火星に到達できるようになるかもしれない。

コンセプトを考案したウルトラ・セーフ・ニュークリアー・テクノロジーズ(USNC-Tech)は、米航空宇宙局(NASA)にデザインコンセプトを提供したと述べた。宇宙飛行用の熱核推進(NTP)システムに関する研究の一環だ。

NTPシステムは、核分裂として知られるプロセスを動力源とする。核分裂で熱を発する炉心に、液体の推進剤を注入することで稼働させる設計が多い。

推進剤が熱せられて気化すると、推進力が生まれる。現在使われている化学燃料ロケットと比べて推進力が大きく、効率も高い。エンジニアは、異なる推進システムの性能を評価するために、「比推力」と呼ばれる測定値を用いる。

比推力は、一定量の推進剤から得られる推力を示した値だ。この値が大きければ大きいほど速く飛べる。

USNC-Techの主席エンジニア、マイケル・イーズは声明で、同社の新しいコンセプトはこれまでのNTP設計よりも信頼性が高く、「比推力は化学燃料システムの2倍以上だ」と述べた。

「宇宙の新たなフロンティアを切り開く取り組みを、迅速かつ安全に主導していきたい」とイーズは述べた。

NTPシステムなら、現在の最新鋭化学燃料ロケットと比べて、宇宙での移動時間が大幅に短縮されると同時に、ペイロード(有効搭載量)を増量できる見込みがある。ただし、ロケットを軌道に乗せるために設計されているわけではなく、使用されるのは発射後に限られる。

原発の技術を応用

こうした技術により、たとえば火星までの標準的な移動時間が2分の1以下に短縮されるかもしれない。現時点では火星まで7カ月かかる。月や火星への有人探査を計画しているNASAにとっては大助かりだ。

USNC-Techによれば、この新しいコンセプトは、地上の原子力発電所で使われている原子炉の仕組みを応用したもの。

「USNC-Techの設計のカギは、地上と宇宙の原子炉技術を意識的に重複させたことだ」と、同社の最高経営責任者(CEO)パオロ・ベネリは声明で述べる。「だから、原子力技術と原発の進歩をわが社の宇宙用原子炉にも採り入れることができる」

ひとつの例が、今回の設計コンセプトで原子炉の動力源に使用している核燃料。「FCM燃料」と呼ばれるこの燃料は、実際に民間の原子炉から取り出されて再処理された材料がベースとなっている。

同社によるとこの燃料は、通常の核燃料より「頑丈」で、より高温での運転が可能なので、安全性が高められると言う。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 高市早苗研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月4日/11日号(10月28日発売)は「高市早苗研究」特集。課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米朝首脳会談、来年3月以降行われる可能性 韓国情報

ワールド

イスラエル、ハマスから人質遺体1体の返還受ける ガ

ワールド

米財務長官、AI半導体「ブラックウェル」対中販売に

ビジネス

米ヤム・ブランズ、ピザハットの売却検討 競争激化で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    【HTV-X】7つのキーワードで知る、日本製新型宇宙ス…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中