最新記事

教育

公立学校の授業に感じた「悲惨さ」の正体 日本の教育スタイルはこのままでいいのか

2020年7月24日(金)12時00分
親野 智可等(教育評論家)*東洋経済オンラインからの転載

だが、本当は学力下位の子たちにも適切な指導ができる方法があるのだ。しかも、休み時間ではなくちゃんとした授業時間に行えて、各自の学力ニーズに応じた個別学習ができる方法だ。それは、IT活用の個別学習だ。

これは、すでに民間の塾や通信教材においては普通に行われている。主に「専用タブレット」「iPad」「androidの端末」などを使う教材で行い、なかにはIT教材と紙の教材を組み合わせたものもある。また、子どもの学力や目標に応じて基礎学力コースや中学受験コースを選べるものもある。

各社の教材による違いはあるが、だいたいは最初に動画やアニメーションによる解説があって、学習内容をわかりやすく説明してくれる。円の面積が、なぜ「半径×半径×3.14」で求められるのか、非常にわかりやすく教えてくれるのだ。子ども同士の話し合いだとごちゃごちゃしてわからなかった子にも、これならわかりやすい。

次に基礎的な練習問題、応用問題と進む。わからなくなったらまた最初の解説を見ればいい。気兼ねなく何度も見ることができて、文句を言われることもない。先生、親、友達だとこうはいかなくて、微妙に「まだわからないの?」的な雰囲気を感じてしまうところだが。

スモールステップで学習意欲を高めることも

練習問題も各自のつまずきや理解度に応じて、その子に必要な問題が出てくる。解けなかった問題を繰り返し解けるので、確かな定着が可能になるのだ。これは時間と労力の面でコスパがよい。一斉授業や紙の教材だとこうはいかなくて、その子にとってはすでに必要ない問題が何問も出てきて、本当にその子に必要な問題はちょっとしか出てこないということがよくある。

やる気を高める工夫も怠りない。ゲーミフィケーション要素を取り入れて、ゲーム感覚で学べるものや、スモールステップでリトルサクセスを積み重ねてやる気を高めるものもある。随所で子どもの頑張りを褒める言葉が出てきたり、達成率が数字やグラフで確認できたりなどの工夫も見られる。これらの工夫が子どものやる気を高めてくれる。こういった数字やグラフを保護者が見れば、学習の進捗を知ることもできる。

私自身も中学・高校と数学が超苦手で、6年もの長きにわたって、数学の授業中はよくわからないまま座っていた。同級生たちの話し合いは完全に意味不明で、先生の説明もよくわからなかった。今思い起こしてもあの膨大な時間のロスがもったいなく感じられる。あの無駄に過ごした時間に、今あるようなIT教材で学ばせてもらえていたら、私の数学への苦手意識ももう少し何とかなったのではないかと思う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは155円前半で小動き、イラン情勢警

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予

ワールド

国内投資促進へ複数年度予算、具体的な指標で市場の信
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中