最新記事

教育

公立学校の授業に感じた「悲惨さ」の正体 日本の教育スタイルはこのままでいいのか

2020年7月24日(金)12時00分
親野 智可等(教育評論家)*東洋経済オンラインからの転載

だが、本当は学力下位の子たちにも適切な指導ができる方法があるのだ。しかも、休み時間ではなくちゃんとした授業時間に行えて、各自の学力ニーズに応じた個別学習ができる方法だ。それは、IT活用の個別学習だ。

これは、すでに民間の塾や通信教材においては普通に行われている。主に「専用タブレット」「iPad」「androidの端末」などを使う教材で行い、なかにはIT教材と紙の教材を組み合わせたものもある。また、子どもの学力や目標に応じて基礎学力コースや中学受験コースを選べるものもある。

各社の教材による違いはあるが、だいたいは最初に動画やアニメーションによる解説があって、学習内容をわかりやすく説明してくれる。円の面積が、なぜ「半径×半径×3.14」で求められるのか、非常にわかりやすく教えてくれるのだ。子ども同士の話し合いだとごちゃごちゃしてわからなかった子にも、これならわかりやすい。

次に基礎的な練習問題、応用問題と進む。わからなくなったらまた最初の解説を見ればいい。気兼ねなく何度も見ることができて、文句を言われることもない。先生、親、友達だとこうはいかなくて、微妙に「まだわからないの?」的な雰囲気を感じてしまうところだが。

スモールステップで学習意欲を高めることも

練習問題も各自のつまずきや理解度に応じて、その子に必要な問題が出てくる。解けなかった問題を繰り返し解けるので、確かな定着が可能になるのだ。これは時間と労力の面でコスパがよい。一斉授業や紙の教材だとこうはいかなくて、その子にとってはすでに必要ない問題が何問も出てきて、本当にその子に必要な問題はちょっとしか出てこないということがよくある。

やる気を高める工夫も怠りない。ゲーミフィケーション要素を取り入れて、ゲーム感覚で学べるものや、スモールステップでリトルサクセスを積み重ねてやる気を高めるものもある。随所で子どもの頑張りを褒める言葉が出てきたり、達成率が数字やグラフで確認できたりなどの工夫も見られる。これらの工夫が子どものやる気を高めてくれる。こういった数字やグラフを保護者が見れば、学習の進捗を知ることもできる。

私自身も中学・高校と数学が超苦手で、6年もの長きにわたって、数学の授業中はよくわからないまま座っていた。同級生たちの話し合いは完全に意味不明で、先生の説明もよくわからなかった。今思い起こしてもあの膨大な時間のロスがもったいなく感じられる。あの無駄に過ごした時間に、今あるようなIT教材で学ばせてもらえていたら、私の数学への苦手意識ももう少し何とかなったのではないかと思う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=

ビジネス

FRBの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け 4月ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中