最新記事

睡眠不足

アラフィフ女性の睡眠時間を奪う、早朝の子どもの弁当作り

2020年5月27日(水)13時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

もっと具体的に言うと、早朝の弁当作りが大きい。これは、子育て経験のある女性なら誰もが頷くところだろう。中学校までは給食があるが、高校はそうではない。部活の朝練、果ては遠距離通学で子どもが家を早く出るとなったら、朝5時起きで弁当をせっせと作らなければならない。

その実態はデータで可視化できる。子どもがいる男女を、末子の発達段階で4つのグループに分け、5~6時台の時間帯別(15分刻み)の家事実施率をグラフにすると<図2>のようになる。

data200527-chart02.png

女性を見ると、子どもが大きくなるにつれ、早く起きて家事をする人の比率が高くなる。末子が高校生のグループで見ると、5時半で3割、6時で半分近くが起きて家事をしている。弁当作りや朝食の支度だろう。

男性はと言うと、4本の折れ線は寝そべったままだ。子どもが中学、高校に上がろうが変化はない。夫が寝ているかたわら、妻だけが早起きを強いられている光景がグラフの形に表れている。夫婦の「早朝格差」だ。

日ごとにローテーションをする家庭もあるだろう。高校生にもなれば、子どもに作らせるのも一つの策だ。しかしこういう家庭はほとんどなく、高校生男女とその父母の早朝の家事実施率を見ると、母親以外はほぼゼロだ。実態は母親のワンオペといっていい。

「家事分担を見直せ」という提言で済む話でもない。高校では給食はないが、学食や購買部はある。費用を安価にし、利用しやすくすることはできる。弁当の日が週1~2日になれば負担はだいぶ軽くなる。

弁当に手抜きができないのもつらい。今はSNSで弁当の出来映えを競うようなことが流行っていて、簡素な弁当は持っていきにくいようにすらなっている。子どもは減っているのに、弁当プレッシャーは増している。

諸外国の弁当は非常に簡素だ。「世界の弁当」というワードで検索をすると、目が点になるような画像がたくさん出てくる。だが外国の人にすれば、日本の弁当のほうが奇異に映るだろう。「これを毎日作るのか」と。

料理に求められるレベルが高いのは、性別役割分業で社会が築かれてきた経緯があるためだ(拙稿「家庭料理に求めるレベルが高すぎて、夫の家事分担が進まない日本」本サイト、2019年4月17日)。だが時代は変わっている。外注したり、手を抜いてもいい。

<資料:厚労省『国民生活基礎調査』(2016年)
    総務省『社会生活基本調査』(2016年)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カナダ首相、3月にインド訪問 包括的経済連携協定を

ワールド

北朝鮮、新築住宅の建設目標達成と国営メディア 党大

ビジネス

午前の日経平均は続落、451円安 主力株中心に利益

ワールド

トランプ氏、イラン核協議に「間接的関与」 合意に期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中