最新記事

睡眠不足

アラフィフ女性の睡眠時間を奪う、早朝の子どもの弁当作り

2020年5月27日(水)13時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

もっと具体的に言うと、早朝の弁当作りが大きい。これは、子育て経験のある女性なら誰もが頷くところだろう。中学校までは給食があるが、高校はそうではない。部活の朝練、果ては遠距離通学で子どもが家を早く出るとなったら、朝5時起きで弁当をせっせと作らなければならない。

その実態はデータで可視化できる。子どもがいる男女を、末子の発達段階で4つのグループに分け、5~6時台の時間帯別(15分刻み)の家事実施率をグラフにすると<図2>のようになる。

data200527-chart02.png

女性を見ると、子どもが大きくなるにつれ、早く起きて家事をする人の比率が高くなる。末子が高校生のグループで見ると、5時半で3割、6時で半分近くが起きて家事をしている。弁当作りや朝食の支度だろう。

男性はと言うと、4本の折れ線は寝そべったままだ。子どもが中学、高校に上がろうが変化はない。夫が寝ているかたわら、妻だけが早起きを強いられている光景がグラフの形に表れている。夫婦の「早朝格差」だ。

日ごとにローテーションをする家庭もあるだろう。高校生にもなれば、子どもに作らせるのも一つの策だ。しかしこういう家庭はほとんどなく、高校生男女とその父母の早朝の家事実施率を見ると、母親以外はほぼゼロだ。実態は母親のワンオペといっていい。

「家事分担を見直せ」という提言で済む話でもない。高校では給食はないが、学食や購買部はある。費用を安価にし、利用しやすくすることはできる。弁当の日が週1~2日になれば負担はだいぶ軽くなる。

弁当に手抜きができないのもつらい。今はSNSで弁当の出来映えを競うようなことが流行っていて、簡素な弁当は持っていきにくいようにすらなっている。子どもは減っているのに、弁当プレッシャーは増している。

諸外国の弁当は非常に簡素だ。「世界の弁当」というワードで検索をすると、目が点になるような画像がたくさん出てくる。だが外国の人にすれば、日本の弁当のほうが奇異に映るだろう。「これを毎日作るのか」と。

料理に求められるレベルが高いのは、性別役割分業で社会が築かれてきた経緯があるためだ(拙稿「家庭料理に求めるレベルが高すぎて、夫の家事分担が進まない日本」本サイト、2019年4月17日)。だが時代は変わっている。外注したり、手を抜いてもいい。

<資料:厚労省『国民生活基礎調査』(2016年)
    総務省『社会生活基本調査』(2016年)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡と報道、トランプ氏「

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中