最新記事

反ワクチン

反ワクチン派がフェイスブック上での議論で優勢となっている理由が明らかに

2020年5月19日(火)18時10分
松岡由希子

Facebookを分析し、ワクチンに対する不信感がいかに広がっているかを示す「戦場」マップが作成された Neil F. Johnson (2020), Nature

<2019年に米国で麻疹が流行した際、フェイスブックユーザーのワクチンに関する不信がオンライン上でどのように進展していくのかをマップで可視化した......>

2019年に米国で確認された麻疹(はしか)の感染者は1282名で、1992年以来、最多となった。ワクチン未接種の人々の間で感染が広がったとみられている。

ワクチン未接種の背景としては、ワクチン反対運動を推進する活動家や団体からの偏った情報や意見がソーシャルメディアネットワーク(SNS)を通じて拡散され、予防接種への躊躇や不安感を煽っているとの指摘もある。

●参考記事
反ワクチンのプロパガンダをフェイスブックが助長!? 対策を求める動き

ワクチンへの不信がネットでどのように進展していくのか

米ジョージワシントン大学(GWU)の研究チームは、2019年に米国で麻疹が流行した際、約1億人のフェイスブックユーザーを対象に、ワクチンにまつわる議論を追跡し、ワクチンに関する科学的な専門知識への不信がオンライン上でどのように進展していくのかをマップで可視化した。一連の研究成果は、2020年5月13日に学術雑誌「ネイチャー」で発表されている。

これによると、ワクチン反対派のコミュニティは、現時点で判断を保留している人々に、より効果的にリーチし、この層をうまく取り込んでいることがわかった。研究チームは、ワクチン反対派の意見が、この先10年にわたって、オンライン上での議論を支配する可能性があるとみており、近い将来、新型コロナウイルス感染症に対する予防接種にも影響を及ぼすおそれがあると懸念している。

研究チームは、一連の追跡で、ワクチン賛成派、ワクチン反対派、判断を保留しているコミュニティの3つの陣営を特定。ワクチン反対派の人はワクチン賛成派より少ないものの、そのコミュニティの数は、ワクチン賛成派の約3倍にのぼり、判断を保留しているコミュニティをより積極的に巻き込んでいる。ワクチン賛成派のコミュニティは、規模の大きいワクチン反対派のコミュニティにのみ対抗しており、その裏で、中規模のコミュニティが発展していることもわかった。

ワクチン賛成派のコミュニティは予防接種の公衆衛生上の利点にフォーカスした主張の発信に終始する一方、ワクチン反対派のコミュニティは、ワクチンやその他の確立された医療に対して、安全性への懸念、個人の選択の尊重、陰謀論など、より多様な視点から主張を展開している。

判断を保留している人々は、けして受動的な傍観者ではなく、ワクチンにまつわる情報に積極的に関与している。ワクチン反対派のコミュニティは、この層に様々なアプローチで語りかけることで、その判断に影響を与える確率を高めているわけだ。

matuoka0519a.jpg

フェイスブック上ではワクチン支持者(青)が反ワクチン派(赤)を上回るが、反対派は3倍近くのコミュニティを持っていて、これらの意見が未決定者(緑)に届きやすくなっていた。2019年の麻疹発生時には、反ワクチングループが300パーセント以上の成長を遂げていることがわかった。Neil F. Johnson (2020), Nature

ネット上の『主戦場』を特定し、無力化させる

フェイスブックなどのソーシャルメディアは、ときに、情報を増幅させたり、均一化させることがある。それゆえ、ソーシャルメディア上での健康にまつわるデマや誤報の拡散は、公衆衛生に重要な影響を及ぼす。

研究チームでは、オンライン上でのデマの拡散への対処法として、個々のコミュニティを多様化させることで過激化を遅らせ、発展を抑制させたり、コミュニティ間のつながりを操作して、否定的な意見の拡散を防止するといった方策を勧めている。

研究論文の筆頭著者であるジョージワシントン大学のニール・ジョンソン教授は「政府や公衆衛生当局、ソーシャルメディアの運営者は、デマを生み出し、消費するコミュニティに『モグラたたき』のように対処するのではなく、我々が作成したようなマップを用いてオンライン上の『主戦場』を特定したうえで、公衆衛生に有害なデマを広めるコミュニティに関与し、これを無力化させる必要がある」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中