最新記事

新型コロナウイルス

「新型ウイルスは実験室で生まれた可能性もある」とする論文が登場

Scientists Shouldn't Rule Out Lab As Source of Coronavirus, New Study Says

2020年5月18日(月)18時25分
ジェイソン・レモン

カリフォルニア大学デービス校のジョナサン・アイゼン教授はこの結論について「いろんな理由から説得力がない」とツイートしている。例えば分析手法がはっきり示されていないことや、比較対象がSARSウイルスに限られていること、他の仮説が十分に検討されていないことや、新型コロナウイルスが最初から人間によく適応していたとする証拠が十分示されていないことがその理由だという。

「論文にはいくつかの興味深い分析も含まれるが」とアイゼンは述べた。「これらの分析に基づく類論の可能性をきちんと示せたとは言えない」

新型コロナウイルスの発生源に関する調査を進めている米国防総省情報局(DIA)は当初、「自然に発生したのではないか」としていたが、その後、武漢の研究所から誤って出た可能性があると立場を変えている。

専門家も情報当局も、ウイルスが遺伝子操作されたとする陰謀論は基本的に否定している。多くの専門家はまた、はっきりした証拠は見つかっていないにせよ、ウイルスが研究所から漏れた可能性よりも自然に発生した可能性の方が高いと主張する。

ドナルド・トランプ大統領、マイク・ポンペオ国務長官、および共和党議員の一部は武漢研究所の実験室から漏れたウイルスが、世界的大流行の原因になった可能性があるという説に飛びついた。

武漢ウイルス研究所が、現在パンデミックを引き起こしているウイルスと同種のコロナウイルスを研究していることは知られている。だが同研究所の中国人科学者と中国政府当局者は、実験室から漏れたウイルスが世界的な大発生をもたらした可能性を全面的に否定した。

ポンペオは、武漢研究所発生説について、「確信はない」と言いつつ、「ウイルスが研究室から流出したことを示す重要な証拠がある」と主張している。

一方、中国はウイルスが自然発生したと主張しており、当初の分析では、発生源を武漢の生鮮市場としていた。

ただし、bioRxiv(バイオアーカイブ)に投稿された研究によれば、生鮮市場から採取されたウイルスの現存するサンプルから、ウイルスが人間に感染する形質を備える前の中間種が存在したかどうかを判断することは不可能だという。この論文によれば、「中間の動物宿主が市場に存在したとしても、入手可能な遺伝的サンプルには証拠が残っていない」。 結論として、入手可能な市場のウイルスのサンプルは動物ではなく人間からのものである可能性が高いということだ。

ファウチは人工説を否定

パンデミックへの対応で国内からの厳しい批判に直面しているトランプは、新型コロナウイルスの感染拡大の責任があると中国を繰り返し非難。中国に対する制裁さえ匂わせている。

14日朝のFOXビジネス・ネットワークとのインタビューで、トランプは中国に対し「多くの措置をとることが可能だ」と語った。「中国との関係を完全に断ち切ることもできる」

一方、トランプ政権のコロナ対策本部の主要メンバーで国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長は、武漢研究所発生説には賛同していない。

「コウモリのウイルスと現在感染拡大しているウイルスの進化を科学的に見れば、このウイルスは人為的、あるいは意図的な操作を受けたものではなく、自然界で突然変異による変化を遂げた可能性がかなり高い」 と、ファウチは5月初めのナショナルジオグラフィックとのインタビューで述べた。

「時間の経過に伴う段階的進化のプロセスのすべてが、このウイルスが自然に進化し、種をまたいで動物から人に感染したことを強く示していると、多くの非常に有能な進化生物学者が述べている」と、ファウチは語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

10─12月期GDPは前期比+0.1%、年率+0.

ワールド

米政権、「海事行動計画」発表 造船業再建目指す

ビジネス

オープンクロー創設者がオープンAIに入社、アルトマ

ビジネス

ステランティス、欧州でディーゼル車復活 少なくとも
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中