最新記事

大気汚染

新型コロナウイルスによる経済活動制限が、大気汚染を改善し多くの生命を救った、との推定

2020年3月18日(水)17時00分
松岡由希子

イタリア北部で二酸化窒素の排出量が大幅に減少した...... ESA-YouTube

<新型コロナウイルスによる経済活動の制限によって、大気汚染が大きく改善していることがわかった。このため多くの生命が救われた、との研究が発表された......>

新型コロナウイルス(COVID-19)の感染が世界各地に広がり、一般市民の外出禁止や工場の操業停止などが相次いでいる。このような人間の経済的・社会的活動の制限に伴って、大気汚染が大きく改善している面もある。

中国、イタリアで二酸化窒素の排出が大幅に減少

欧州宇宙機関(ESA)の地球観測衛星「センチネル-5P」が観測機器「トロポミ」を通じて収集したデータを比較したところ、中国では、20年2月10日から25日までの二酸化窒素(NO2)の排出量が1月20日に比べて大幅に減少していることがわかった。

china_trop_2020056.jpgESA

同様の現象はイタリアでも確認されている。1月1日から3月11日までに「センチネル-5P」で観測されたデータの推移をみると、特にイタリア北部のポー平原で二酸化窒素の排出量が減少している。「センチネル-5P」のミッションマネージャーを務めるクラウス・ツェナー氏は「イタリアが事実上封鎖され、交通や産業活動が減ったのと同時に、二酸化窒素の排出量が減少している」とコメントしている。

米スタンフォード大学のマーシャル・バーク准教授は、3月8日、「中国での大気汚染の改善によって、大気汚染による死亡者数が減少した可能性がある」とのシミュレーション結果を学際研究グループ「Gフィード」の公式ブログに投稿した。

バーク准教授は、北京・上海・広州・成都の中国4都市を対象に、在中国米国大使館・領事館が測定したPM2.5濃度のデータを用いて、2020年1月から2月までの値と2016年から2019年までの値とを同期比で分析した。その結果、2020年1月から2月までの間は、PM2.5が1立方メートルあたり15マイクログラムから18マイクログラム減少していた。

CityPM25_clean.jpg

中国の大気汚染の改善で、3000人〜8万人弱の生命が救われたと推定

また、バーク准教授は、香港科技大学らの研究チームが「2008年北京オリンピックに伴う大気汚染の改善によって死亡率にどのような影響があったか」を算出した2016年5月の研究成果におけるシミュレーションモデルを用いて、「中国でPM2.5が1立方メートルあたり10マイクログラム減った」という条件のもと、その効果を算出。その結果、5歳未満の子ども1400名から4000名と70歳以上の高齢者5万1700名から7万3000名の生命が救われたと推定されている。

大気汚染は、私たちに健康被害をもたらす社会的課題のひとつだ。汚染された大気にさらされることで、脳卒中や心臓病、肺がん、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、呼吸器感染症などの疾病を引き起こすおそれがある。世界保健機構(WHO)によると、2016年には大気汚染によって世界で420万人が死亡している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明

ビジネス

アングル:インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中