最新記事

パロディ動画

「私的な時間に会社をディスる権利を奪わないで」パロディ動画で解雇され裁判に

2020年3月6日(金)17時30分
松丸さとみ

「総統閣下がお怒りです」パロディ動画で解雇された...... (画像は記事のパロディとは別)  BBC Newsnight-YouTube

<英石油大手BPの経営幹部をヒトラーに見立てたパロディ動画を作ったことがもとで解雇され裁判になった......>

パロディ動画をSNS非公開グループに投稿

「総統閣下シリーズ」をご存知だろうか。ドイツで2004年に公開された、実話をもとにした映画『ヒトラー 最期の12日間』(日本では2005年に公開)のワンシーンに、オリジナルとはまったく異なる内容の日本語字幕を付けたパロディだ。

実はこれと同じ映画の同じシーンを使ったパロディ動画は、日本語のみならず英語、スペイン語、中国語などさまざまな言語で存在する。オンライン上に制作用のサイトもあり、作られたパロディ動画は、YouTubeなどの動画共有サイトに数多く投稿されていた(現在は著作権違反の理由でほとんどが削除されている)。

同じシーンを使い、自分が働く会社の経営幹部をヒトラーに見立てたパロディ動画を作ったことがもとで、解雇されてしまった人がいた。オーストラリア西オーストラリア州にある、英石油大手BPの石油精製所で技術者として7年間働いていたスコット・トレイシー氏だ。

当時BPは、労働組合と賃金交渉を行っており、なかなか話がまとまらない状況だった。トレイシー氏は2018年、BPの上層部を映画のヒトラーに見立て、賃上げ交渉の状況を風刺するパロディ動画を作成。Facebook上にあった同僚とのプライベート・グループでシェアした。オーストラリアのニュースサイト「news.com.au」によると、8人がこのビデオを見たという。

「会社幹部をヒトラーとは不適切」

ところが、非公開グループに投稿したはずのこの動画の存在がBPの上層部にバレてしまい、トレイシー氏は解雇されてしまった。英フィナンシャル・タイムズ(FT)によるとBP側は解雇の理由について、動画が同社の代表をナチスとして描いており、同社の行動規範を逸脱した行為だからだとしている。

トレイシー氏は不当解雇として申し立てをしたが、労働関係の争議を専門的に扱う機関、公正労働委員会(FWC)は2019年9月、動画は「不適切で不快」であり、BPによる解雇は不当ではないと結論づけた。FWC側は、「パロディといえば何でも許されるわけではない」との考えを示したという。

この判断にトレイシー氏は不服を申し立てた。FTによるとトレイシー氏は動画について、誰かの気分を害するために作ったものではなく、ユーモアをもってスタッフのやる気を上げるつもりだったと説明している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ、米軍駐留の可能性協議 ゼレンスキー氏「

ワールド

ロ、和平交渉で強硬姿勢示唆 「大統領公邸攻撃」でウ

ワールド

ウクライナ支援「有志連合」、1月初めに会合=ゼレン

ワールド

プーチン氏公邸攻撃巡るロの主張、裏付ける証拠なし=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コ…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中