最新記事

自然環境

酸素のない海域「デッドゾーン」が急速に拡大しており、甚大な影響を及ぼす

2019年12月17日(火)18時35分
松岡由希子

酸素が少ない水域が増えている...... Lucy Nicholson-EUTERS

<「デッドゾーン」と呼ばれる低酸素海域が急速に拡大しており、海洋生物や漁業などにもたらす影響は、私たちの予測を超えている可能性があるとの研究が発表された......>

二酸化炭素濃度の上昇や海面上昇に伴って、「デッドゾーン」と呼ばれる、溶存酸素濃度が極めて低い「酸素極小層(OMZ)」が世界で拡大している。

低酸素海域が急速に増え、海洋生物や漁業に甚大な影響をもたらす

2015年1月に米カリフォルニア大学デービス校が発表した研究論文で「北米の太平洋岸で『デッドゾーン』が広がっている」ことが示されているほか、国際自然保護連合(IUCN)も、19年12月にスペイン・マドリードで開催された第25回気候変動枠組条約締約国会議(COP25)で「1960年代には45カ所にとどまっていた低酸素海域が急速に増え、この50年で700カ所にまで広がっている」との新たな報告書を発表した。

「デッドゾーン」が海洋生物や漁業などにもたらす影響は、私たちの予測を超えている可能性がある。英プリマス大学のサビン・レンゲル博士らの研究チームは、世界最大の「デッドゾーン」であるアラビア海の底から採取した堆積物の有機炭素の安定同位体を測定した。2019年12月6日、学術雑誌「グローバル・バイオジオケミカル・サイクルズ」で「『デッドゾーン』の予測に用いるコンピュータモデルでは、深海で生息する嫌気性生物による炭酸暗固定も考慮すべきだ」との研究論文を発表した。

1920px-Aquatic_Dead_Zones.jpg

2008年に調査されたデッドゾーン。赤い丸は、貧酸素水塊水域(デッドゾーン)の場所と規模を表している。NASA Earth Observatory- wikipedia

「デッドゾーン」は予測よりもさらに広がるおそれがある

「デッドゾーン」では、主に植物プランクトンが担う一次生産によって有機物質の分解が盛んとなり、酸素需要量が増えるために水中の酸素が不足して、多くの海洋生物が生存できなくなる一方、生育や増殖に酸素を必要としない嫌気性生物は深海に生息し、光エネルギーや無機物の酸化エネルギーを要さずに二酸化炭素を炭素化合物として貯留する「炭酸暗固定」を行っている。

研究チームの測定結果によると、海底の堆積物の有機炭素には、海面から沈んだ有機物質だけでなく、嫌気性生物の炭酸暗固定によるものも含まれており、その割合は全体の17%程度を占めていた。

「デッドゾーン」を予測する既存のコンピュータモデルでは、嫌気性生物の炭酸暗固定が考慮されていない。研究チームは、測定結果をふまえて「実際の『デッドゾーン』の酸素需要量は予測よりも高く、より深刻な酸素不足に陥り、『デッドゾーン』が予測よりも広がるおそれがある」と警鐘を鳴らし、「デッドゾーン」の予測精度を向上させるべく、コンピュータモデルの見直しの必要性を訴えている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調

ワールド

ウクライナ和平協議2日目が終了、「困難な交渉」 継

ビジネス

グレンコア、25年は3年連続減益 株主に20億ドル

ワールド

中国もロシアも秘密裏に核実験実施せず=クレムリン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中