最新記事

女性問題

経済面での男女格差是正まで257年、特にリケジョ活躍の場が乏しい実態が明らかに

2019年12月24日(火)17時30分
松丸さとみ

また、採用が活発な職業には当てはまらなかったが、自動化技術エンジニア(12%)、アンドロイド開発者(13%)、ロボット・エンジニア(18%)、サイバーセキュリティ専門家(19%)など、非常に特殊なスキルセットが求められる職種でも、女性の進出が遅れていることが分かった。

STEMにはもともと女性の絶対数が少ないと思われがちだが、報告書は、例えばデジタル・スペシャリストでは女性の割合41%に対して、人材プール(潜在的な人材の蓄え)における女性の割合は53%だと指摘。その他、多くの分野で人材プールの女性を活用できておらず、女性の割合を引き上げるための余地はまだ残っているとしている。

自分を褒められない女性研究者たち

WEFのジェンダー・ギャップ指数で示された、理系女性が労働市場で活躍し切れていない様子を裏付けるような調査も、ほぼ時期を同じくして発表された。

女性研究者は男性研究者と比べ、論文を書く際に自分の研究を称賛しない傾向にあるというものだ。この調査は、ドイツのマンハイム大学の経済学者マーク・レルヒェンミュラー氏らによるもので、英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)に発表された。

過去15年間に発表された医学論文10万本と生命科学の記事620万本を研究チームが分析したところ、「斬新」「比類ない」「卓越した」など25種類の「自画自賛」表現のうち、少なくとも1つを含んでいるものは、女性研究者の方が12%少なかった。さらに、影響力のあるジャーナルに発表されたものでは、この差は21%にアップした。

カンザス大学の経済学者ドナ・ギンサー氏(この調査には不参加)は米ワシントン・ポスト紙に対し、このような言葉のチョイスはその人たちの性分なのか、それとも編集過程や文化的な影響を受けているのか?が問題だと述べた。

レルヒェンミュラー氏は、今回の調査では、女性たちがなぜこのような言葉の選び方をするかまでは突き止められない、としている。とはいえワシントン・ポスト紙は、以前発表された別の研究を引き合いに出し、女性研究者が提出した論文は、編集の段階で細かい部分にまで目を光らせてチェックされ、長時間かけてレビューされる傾向にあると指摘。同紙は、これらを含むさまざまな研究から、女性がキャリアを通じて偏見に直面することは明らかだとしている。

STEMで活躍する女性の割合が増えれば、こうした傾向も是正され、経済格差の縮小、ひいては全体的な男女格差の縮小に寄与するのかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベネズエラ原油生産、日量約100万バレルに回復 主

ビジネス

米国民は関税負担せず、財政赤字削減に重要=ミランF

ビジネス

ノボがヒムズを提訴、調剤配合薬で減量薬特許侵害と主

ワールド

和平合意、ロシアの「安全の保証」も必要=グルシコ外
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中