最新記事

ジェンダー

パイロットも女性だけのフライトで、女子中高生をNASA見学へ　その目的は？

2019年10月17日（木）17時10分
松丸さとみ

男性が圧倒的に多い航空業界だが...... DELTA

＜デルタ航空が「女性オンリー」のフライトで120人の女子中高生をNASAへ案内するツアーを行った......＞

乗客乗員、管制官もみんな女性

米航空大手デルタ航空はこのほど、「女性オンリー」のフライトで120人の女子中高生を米航空宇宙局（NASA）へ案内するツアーを行った。航空業界におけるジェンダー・ギャップを埋めることを目指す「航空業界の国際ガールズ・デー」（10月5日）のイベントの1つだ。

デルタ航空によると、この女性オンリーのフライトは、「Women Inspiring our Next Generation」（次世代に刺激を与える女性たち）の頭文字を取って「WINGフライト」と呼ばれている。2015年に始まり、今年で5回目。パイロットや乗務員のみならず、搭乗手続きを行う地上職員や管制塔で航空機に指示を与える管制官もすべて女性だ。

航空業界は男性が圧倒的に多いため多様性を高めること、そして「STEM」と呼ばれる科学（Science）、技術（Technology）、工学（Engineering）、数学（Math）の分野でのキャリアに、女性が若いうちに触れられる機会を作ることが、WINGフライトの目的だとデルタは説明している。

今回のWINGフライトは、米西部のユタ州ソルトレイクシティから12〜18歳の女子中高生120人を乗せ、NASAのある南部テキサス州ヒューストンへ向かった。NASAでは、ミッション・コントロール・センター、ジョンソン宇宙センター、スペースセンター・ヒューストンなどを見学した。

女性宇宙飛行士とも対面

米ABCニュースによると、米連邦航空局の2017年のデータでは、米国のパイロット数61万人弱のうち、女性は約7％に過ぎない。航空士に至ってはゼロだ。デルタは、同社の全パイロットの中に女性が占める割合は5.4％としている。ただ過去4年間の新規採用については、7.4％に上昇したという。

米NBCの朝の情報番組トゥデイによると、今回ツアーに参加した女子中高生の中には、これまで一度も飛行機に乗ったことがない子もいれば、航空関係の学校に通い、すでに飛行機の操縦ライセンスを持ち、将来パイロットを目指すという子もいた。

NASA見学では、生徒たちは、宇宙飛行士のジャネット・エプス氏を含め、航空業界ですでに活躍している女性たちに直接会い、話を聞くことができた。

デルタによると、12年生（日本の高校3年生に相当）のケイトリンさんは、「航空業界の仕事は現実的じゃないと思っていたけど、今日は『私にもできる！』って思えた」と話した。また別の12年生、シャネイさんは、「成功した女性が達成したものを見ることができて楽しかった。彼女たちが培った成功から学び、そこを足場に私たちがさらに築いていけると思う」と夢を語った。

次のページ動画：女子中高生、「女性オンリー」のフライトでNASA見学
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米財政赤字、1月は950億ドルに縮小　歳入増が歳出
2026.02.12

ワールド

米国防総省、2隻目の空母中東展開準備を指示＝報道
2026.02.12

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐほぼ横ばい、堅調な雇用統計受け
2026.02.12

ワールド

ゼレンスキー氏「米は対ロ圧力強化を」、停戦実現なら
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中