最新記事

ノーベル賞

ノーベル経済学賞は米大教授3氏に 貧困層の子どもたち支援した実践的取り組み評価

2019年10月15日(火)08時46分

スウェーデン王立科学アカデミーは14日、2019年のノーベル経済学賞をアビジット・バナジー氏、エステール・デュフロ氏、マイケル・クレマー氏の3人に授与すると発表した。写真は3氏の顔写真(2019年 ロイター/Karin Wesslen/TT News Agency)

スウェーデン王立科学アカデミーは14日、2019年のノーベル経済学賞をアビジット・バナジー氏、エステール・デュフロ氏、マイケル・クレマー氏の3人に授与すると発表した。3人はいずれも米国を拠点とし、貧困解消について理論よりも実践的な取り組みを優先して、数百万人の子どもを支援した功績が認められた。

デュフロ氏とバナジー氏はマサチューセッツ工科大学教授。クレマー氏はハーバード大の教授を務めている。

同アカデミーは、3人の研究成果によって貧困問題が教育や医療といった分野でより細かく、精密に分解された上で対処できると証明されたと指摘。具体的にインドの学校における個別の補習指導や、世界各国政府への予防的医薬品向け支出拡大の呼び掛けなどの取り組みを挙げた。

デュフロ氏は女性で2人目、また46歳と最年少での受賞。記者団の電話インタビューで「そもそも貧しい人たちが戯画化され、彼らを助けようとする人々でさえ、さまざまな問題が何に根差しているか理解していないという思いが、出発点としてある。われわれがやろうとしているのは『諸問題を1つ1つに細分化し、できるだけ綿密かつ科学的に解決する』ということだ」と語った。

また3人は、医療分野で使われている二重盲検法などの「ランダム化比較試験(RTC)」という研究方法をいち早く開発経済学に応用し、漫然と教科書の提供や無料給食を実施しても効果が少ない一方、本当に手助けが必要な生徒に的を絞った支援をすると、全体の教育水準が大きく改善することなどをフィールドワークで突き止めた。

バナジー氏は「今回の賞は単にわれわれだけでなく、こうした取り組み全体に贈られた」と強調した。

[ストックホルム 14日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中