最新記事

金融市場

トランプのツイートと市場の相関関係は？大手米銀JPモルガンが大真面目に「ツイッター指数」を計算

JPMorgan Launches 'Volfefe Index' to Track how Donald Trump's Tweets Impac

2019年9月10日（火）17時50分
ダニエル・アベリー

トランプのツイートは株価も動かしているかもしれない　 Brendan McDermid-REUTERS

＜2017年1月に大統領になって以降、トランプのツイートが市場に与える影響は次第に大きくなっている。共通するワードも浮かび上がった＞

米金融大手JPモルガン・チェースは、ドナルド・トランプ米大統領のツイートが、市場にどう影響するかを追跡する特別な指数を考案した。

その名称は「Volfefe指数」。「ボラティリティ（変動率）」と、トランプがかつてツイッターでつぶやいた意味不明の言葉「covfefe」を掛け合わせている。

＜参考記事＞トランプ大統領がツイートした画像から偵察衛星の能力がダダ漏れ

JPモルガンのアナリストは、トランプのツイートが以前より増えていることと、それがもたらす影響に着目した。2017年1月の大統領就任以来、トランプのツイート回数は1日平均で10回を超え、大統領としてのツイート総数はおよそ1万4000件におよんでいる。

JPモルガンは声明で、「大統領がツイートする内容は、次第に市場を動かす力を持ち始めている。最も目立つのは貿易と金融政策だ」と述べた。「そして、ツイートが投稿された直後にアメリカの市場金利が変動するケースも増えている。有力な証拠もある」

「市場を動かす」トランプのツイートには、似たようなキーワードが使われているという。「China（中国）」「billions（10億）」「dollar（ドル）」「tariff（関税）」「trade（貿易）」などだ。もっともこれらのツイートは、リツイートされたり「いいね」されたりすることはあまり多くないようだ。

これは株価操作なのか？

「私たちは、市場を動かすそうしたツイートが、（複合金融商品）スワップションのボラティリティをどの程度押し上げているのかを示す大まかな目安を出すことができる」と、JPモルガンは言う。「Volfefe指数によって、インプライド・ボラティリティ（予想変動率）の動きの測定可能な部分を説明することができる。とくに短期利回り商品の場合だ」

JPモルガンは、各々のツイートの影響を評価する上でこの指数の有用性は「いくぶんは限られている」としながらも、機械学習訓練用に利用すれば、どんなツイートが市場にどの程度の影響を与えるかを推測することができる」と述べた。

＜参考記事＞「トランプのツイッターブロックは憲法違反」なら、オカシオコルテスも？

トランプはかねてから、ツイートで市場を動かそうとしているのではないかと非難されてきたが、JPモルガンは「株の単一銘柄からマクロ商品にいたるまでの幅広い資産の値動きが、アメリカ最高司令官のトランプのごく一部のツイートに左右されるようになっている」と指摘する。

謎の言葉「covfefe」は、トランプが2017年5月末にツイートしたもので、すぐに削除されたが、ネット上ではミームとして大いに盛り上がった。

（翻訳：ガリレオ）

20190917issue_cover200.jpg
※9月17日号（9月10日発売）は、「顔認証の最前線」特集。生活を安全で便利にする新ツールか、独裁政権の道具か――。日常生活からビジネス、安全保障まで、日本人が知らない顔認証技術のメリットとリスクを徹底レポート。顔認証の最先端を行く中国の語られざる側面も明かす。


ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号（11月18日発売）は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾、日本産食品の輸入規制を全て撤廃
2025.11.21

ワールド

英政府借入額、4─10月はコロナ禍除き最高　財政赤
2025.11.21

ビジネス

ユーロ圏総合ＰＭＩ、11月速報値は52.4　堅調さ
2025.11.21

ビジネス

英総合ＰＭＩ、11月速報値は50.5に低下　予算案
2025.11.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中