最新記事

映画

現在進行形の政治事件を散りばめた意欲作『新聞記者』

2019年7月2日(火)14時40分
大橋 希(本誌記者)

人気俳優・松坂桃李と韓国の実力派女優シム・ウンギョンのダブル主演 (c) 『新聞記者』フィルムパートナーズ

<今も世間を騒がせ続けている事件に正面からぶつかりつつ、心をつかむサスペンスドラマに仕上がっている>

ハリウッドでは、古くは『大統領の陰謀』(76年)、近年では『スポットライト/世紀のスクープ』(15年)、『ペンタゴン・ペーパーズ/最高機密文書』(17年)、『記者たち/衝撃と畏怖の真実』(17年)など、権力者の悪事やスキャンダルを新聞記者が暴く(実話に基づく)ドラマがたびたび作られる。少し毛色は違うが、『バイス』(18年)のように元副大統領の半生をブラックコメディに仕立てた作品もある。韓国映画でも最近、『1987、ある闘いの真実』(17年)という実録ものの秀作があった。

日本でも、特にこのところ政治家や官僚がらみのおかしな話が山ほどあって、シリアスドラマでもコメディでもいいから誰かこれを映画にしてくれないかと思っていたら、藤井道人監督(『デイアンドナイト』)がやってくれた。それも現在進行形の政治事件に正面からぶつけるような形で。

『新聞記者』(公開中)は人気・実力ともトップクラスの松坂桃李と、韓国の演技派女優シム・ウンギョンのダブル主演作。北村有起哉、田中哲司、高橋和也、本田翼らが脇を固める。

原案は、東京新聞の望月衣塑子記者の同名著書だ。そして、今の政治状況に危機感を持ったプロデューサーの河村光庸が「政治の季節を意識している」とインタビューで語っているように、参院選少し前の公開は確たる意志があってのこと。というと、「なんか偏っているんじゃないか」「単に反権力をうたう映画?」と敬遠する人もいるかもしれないが、それに関しては杞憂と言っておく。

webc190702-reporter02.jpg

東都新聞記者の吉岡エリカ(シム、右)は新設大学認可にからむ政治スキャンダルの取材を始める (c) 『新聞記者』フィルムパートナーズ

物語の始まりは、東都新聞社会部に「医療系大学新設」に関する極秘公文書がファクスで送られてくる場面。認可先はなぜか文科省ではなく内閣府だ。内部リークか、誤報を誘う罠か――ジャーナリストだった日本人の父、韓国人の母を持つアメリカ育ちの記者・吉岡エリカ(シム)が真相を突き止めるべく取材を始める。

一方、外務省から内閣情報調査室(内調)に出向中の官僚・杉原拓海(松坂)は、政権を維持するための世論操作という仕事を粛々とこなしつつ、心のどこかで葛藤する日々を送っていた。吉岡と杉原を結び付けたのは、杉原の元上司で現在は内閣府勤務の神崎俊尚(高橋)の自殺だったが......。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 

ワールド

中国・パキスタンが外相会談、中東巡る早期の和平協議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中