最新記事

スペースX

夜空を「汚染」するスターリンク衛星の光害問題

2019年6月4日(火)15時30分
秋山文野

天文学者も予測は難しかった

光害とは、地上の人為的な照明(街灯や照明付き看板、商業施設の夜間照明など)によって夜間でも地上が明るくなりすぎて天文観測を阻害したり、人体に影響を与える問題を指してきた。人工照明から出る光が夜空を明るくしてしまい、天文観測に悪影響が生じる。スターリンクトレインは、光害が人工衛星でも起きることを再認識させた。光害問題の啓発を行っている国際ダークスカイ協会(IDA)は、「新たな大規模衛星群を開発する前に、夜間の環境が変化しないように保護する予防的措置を講じるべき」とのコメントを発表した。

スターリンク衛星がこれほどまでに天文学者の懸念材料になると予測することは、難しかったと思われる。人工衛星は自ら発光しているわけではなく太陽の光を反射して明るく見えるため、明るさは衛星の大きさや太陽電池パドルの形状、姿勢などによって大きく変わる。畳のような形状のスターリンク衛星本体や太陽電池の開き方などの情報が公開されたのは、打ち上げ直前の5月中旬になってからだった。天文学者も衛星がこれほど明るく見えることがわかってから対応せざるを得なかったのだ。

akiyama0604a.jpgロケットから分離前のスターリンク衛星 Credit: SPACEX

宇宙望遠鏡で解決すればよい、とイーロン・マスク

スペースXのイーロン・マスクCEOもこの問題を認識しており、対策として「重要な天文観測が行われている間、太陽光の反射を最小限にするために衛星の姿勢の調整が必要なら、これは簡単にできる」とツイートした。スターリンク衛星の管制業務を行うソフトウェアを改修し、姿勢を調節しながら軌道を周回することが可能といった意味だと推測される。


とはいえ、「とにかく望遠鏡を軌道上に持っていく必要がある。大気の減衰がひどいから」と宇宙望遠鏡で解決すればよいと示唆するコメントもあり、影響の受け止め方にについて天文学者とは温度差があるようだ。また、全体で100億ドル以上の投資が必要というスターリンク衛星網はスペースXにとって重要な収益源となることが予想されており、開発を取りやめたり衛星数を大幅に削減したりといった手段を取るとは考えにくい。


天文学者の側も、世界中に通信手段を提供する衛星網事業によって、接続手段の恩恵を受ける人が多いことはよく知っている。インターネットに接続する手段を持たない人は、ITUの推計によると2018年末の時点で37億人いる。全世界対象の衛星通信網は公共性の高い事業になる可能性もある。

スターリンク衛星の軌道の積極開示が必要

では、どんな手段が取りうるだろうか。筆者は、スペースXによるスターリンク衛星の軌道、リアルタイムの飛行情報の積極開示だと考える。もしも、天文学者からの申請によってスペースXが衛星の軌道調整という「恩恵」を施す、何が重要な天文観測で何がそうではないのかスペースXが判断する、といったことになってしまうとしたら天文コミュニティと衛星通信事業者との間に溝が生じてしまうのではないだろうか。

現在、北米航空宇宙防衛司令本部が提供している公的機関による宇宙物体の軌道情報に加え、スペースX自らが軌道情報を公開する、情報に基づいて天文観測データからスターリンク衛星の影響を取り除くツールを提供する、といった積極的な態度が溝を埋めるものだと考える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中