最新記事

スペースX

夜空を「汚染」するスターリンク衛星の光害問題

2019年6月4日（火）15時30分
秋山文野

天文学者も予測は難しかった

光害とは、地上の人為的な照明（街灯や照明付き看板、商業施設の夜間照明など）によって夜間でも地上が明るくなりすぎて天文観測を阻害したり、人体に影響を与える問題を指してきた。人工照明から出る光が夜空を明るくしてしまい、天文観測に悪影響が生じる。スターリンクトレインは、光害が人工衛星でも起きることを再認識させた。光害問題の啓発を行っている国際ダークスカイ協会（IDA）は、「新たな大規模衛星群を開発する前に、夜間の環境が変化しないように保護する予防的措置を講じるべき」とのコメントを発表した。

スターリンク衛星がこれほどまでに天文学者の懸念材料になると予測することは、難しかったと思われる。人工衛星は自ら発光しているわけではなく太陽の光を反射して明るく見えるため、明るさは衛星の大きさや太陽電池パドルの形状、姿勢などによって大きく変わる。畳のような形状のスターリンク衛星本体や太陽電池の開き方などの情報が公開されたのは、打ち上げ直前の5月中旬になってからだった。天文学者も衛星がこれほど明るく見えることがわかってから対応せざるを得なかったのだ。

akiyama0604a.jpgロケットから分離前のスターリンク衛星　Credit: SPACEX

宇宙望遠鏡で解決すればよい、とイーロン・マスク

スペースXのイーロン・マスクCEOもこの問題を認識しており、対策として「重要な天文観測が行われている間、太陽光の反射を最小限にするために衛星の姿勢の調整が必要なら、これは簡単にできる」とツイートした。スターリンク衛星の管制業務を行うソフトウェアを改修し、姿勢を調節しながら軌道を周回することが可能といった意味だと推測される。


とはいえ、「とにかく望遠鏡を軌道上に持っていく必要がある。大気の減衰がひどいから」と宇宙望遠鏡で解決すればよいと示唆するコメントもあり、影響の受け止め方にについて天文学者とは温度差があるようだ。また、全体で100億ドル以上の投資が必要というスターリンク衛星網はスペースXにとって重要な収益源となることが予想されており、開発を取りやめたり衛星数を大幅に削減したりといった手段を取るとは考えにくい。


天文学者の側も、世界中に通信手段を提供する衛星網事業によって、接続手段の恩恵を受ける人が多いことはよく知っている。インターネットに接続する手段を持たない人は、ITUの推計によると2018年末の時点で37億人いる。全世界対象の衛星通信網は公共性の高い事業になる可能性もある。

スターリンク衛星の軌道の積極開示が必要

では、どんな手段が取りうるだろうか。筆者は、スペースXによるスターリンク衛星の軌道、リアルタイムの飛行情報の積極開示だと考える。もしも、天文学者からの申請によってスペースXが衛星の軌道調整という「恩恵」を施す、何が重要な天文観測で何がそうではないのかスペースXが判断する、といったことになってしまうとしたら天文コミュニティと衛星通信事業者との間に溝が生じてしまうのではないだろうか。

現在、北米航空宇宙防衛司令本部が提供している公的機関による宇宙物体の軌道情報に加え、スペースX自らが軌道情報を公開する、情報に基づいて天文観測データからスターリンク衛星の影響を取り除くツールを提供する、といった積極的な態度が溝を埋めるものだと考える。

次のページスターリンクトレインの動画はこちら
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中