最新記事

スペースX

夜空を「汚染」するスターリンク衛星の光害問題

2019年6月4日(火)15時30分
秋山文野

天文学者も予測は難しかった

光害とは、地上の人為的な照明(街灯や照明付き看板、商業施設の夜間照明など)によって夜間でも地上が明るくなりすぎて天文観測を阻害したり、人体に影響を与える問題を指してきた。人工照明から出る光が夜空を明るくしてしまい、天文観測に悪影響が生じる。スターリンクトレインは、光害が人工衛星でも起きることを再認識させた。光害問題の啓発を行っている国際ダークスカイ協会(IDA)は、「新たな大規模衛星群を開発する前に、夜間の環境が変化しないように保護する予防的措置を講じるべき」とのコメントを発表した。

スターリンク衛星がこれほどまでに天文学者の懸念材料になると予測することは、難しかったと思われる。人工衛星は自ら発光しているわけではなく太陽の光を反射して明るく見えるため、明るさは衛星の大きさや太陽電池パドルの形状、姿勢などによって大きく変わる。畳のような形状のスターリンク衛星本体や太陽電池の開き方などの情報が公開されたのは、打ち上げ直前の5月中旬になってからだった。天文学者も衛星がこれほど明るく見えることがわかってから対応せざるを得なかったのだ。

akiyama0604a.jpgロケットから分離前のスターリンク衛星 Credit: SPACEX

宇宙望遠鏡で解決すればよい、とイーロン・マスク

スペースXのイーロン・マスクCEOもこの問題を認識しており、対策として「重要な天文観測が行われている間、太陽光の反射を最小限にするために衛星の姿勢の調整が必要なら、これは簡単にできる」とツイートした。スターリンク衛星の管制業務を行うソフトウェアを改修し、姿勢を調節しながら軌道を周回することが可能といった意味だと推測される。


とはいえ、「とにかく望遠鏡を軌道上に持っていく必要がある。大気の減衰がひどいから」と宇宙望遠鏡で解決すればよいと示唆するコメントもあり、影響の受け止め方にについて天文学者とは温度差があるようだ。また、全体で100億ドル以上の投資が必要というスターリンク衛星網はスペースXにとって重要な収益源となることが予想されており、開発を取りやめたり衛星数を大幅に削減したりといった手段を取るとは考えにくい。


天文学者の側も、世界中に通信手段を提供する衛星網事業によって、接続手段の恩恵を受ける人が多いことはよく知っている。インターネットに接続する手段を持たない人は、ITUの推計によると2018年末の時点で37億人いる。全世界対象の衛星通信網は公共性の高い事業になる可能性もある。

スターリンク衛星の軌道の積極開示が必要

では、どんな手段が取りうるだろうか。筆者は、スペースXによるスターリンク衛星の軌道、リアルタイムの飛行情報の積極開示だと考える。もしも、天文学者からの申請によってスペースXが衛星の軌道調整という「恩恵」を施す、何が重要な天文観測で何がそうではないのかスペースXが判断する、といったことになってしまうとしたら天文コミュニティと衛星通信事業者との間に溝が生じてしまうのではないだろうか。

現在、北米航空宇宙防衛司令本部が提供している公的機関による宇宙物体の軌道情報に加え、スペースX自らが軌道情報を公開する、情報に基づいて天文観測データからスターリンク衛星の影響を取り除くツールを提供する、といった積極的な態度が溝を埋めるものだと考える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送米と「駆け引き」なら高関税、トランプ氏警告 最

ワールド

トランプ氏の機密文書持ち出し事件、米地裁が報告書公

ビジネス

インフレと金利は良好な状態、任期全うが基本方針=E

ビジネス

米ハイテク大手4社のAI投資、26年は6500億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中