最新記事

自動運転

テスラの半自動運転システムで居眠りしたまま高速を50キロメートル走行

2019年6月20日(木)18時00分
松岡由希子

居眠りをした状態で、少なくとも50キロ走行した...... Earliest Info-YouTube

<テスラの高度な運転支援システムは「部分自動運転」で、ドライバーは常時運転監視が義務だが、居眠りしたまま走行させる事件が相次いでいる>

米電気自動車(EV)メーカーのテスラ(Tesla)は、2018年10月、高度な運転支援システム「オートパイロット」をリリースした。周囲の交通状況に応じて速度を調整したり、車線内でステアリングをアシストしたり、縦列駐車や直角駐車をサポートしたりするほか、高速道路に入ると高速走行し、高速道路を出るまで、車線変更やインターチェンジの通過などのガイダンスを行うというものだ。

テスラの「オートパイロット」で居眠り運転が相次ぐ

「オートパイロット」は、自動運転レベルを定めた国際標準「SAE J3016」でレベル2(部分自動運転)に該当し、ドライバーは常時、運転状況を監視するよう義務づけられている。しかし、最近、ドライバーが居眠りをしたまま「オートパイロット」でテスラ車を走行させる事件が相次いでいる。

カリフォルニア州の地域放送局「ABC7」は、2019年6月13日、カリフォルニア州南部の州間高速道路405号線を渋滞ピーク時間帯に走行するセダンタイプの電気自動車「テスラ・モデル3」でドライバーが居眠りをしている動画を公開した。

この動画は現場を目撃した視聴者が撮影したもので、この視聴者は「ドライバーが居眠りしていると気づいた段階で警察に通報したが、ドライバーは高速道路を出る時点でも反応がなかった」と話している。「テスラ・モデル3」は、ドライバーが居眠りをした状態で、少なくとも30マイル(約48.3キロメートル)走行したことになる。


警察がサイレンを鳴らし、ドライバーはようやく目を覚ました

カリフォルニア州パロアルトの地域オンラインメディア「パロアルト・オンライン」によると、2018年11月30日には、カリフォルニア州ロス・アルトス市の都市計画委員会で議長を務めるアレクサンダー・サメック氏が「テスラ・モデルS」を運転中に居眠りをし、国道101号線を時速70マイル(約113キロメートル)で走行させたことで逮捕された。警察は、約7分かけ、サメック氏の「テスラ・モデルS」を7マイル(約11.3キロメートル)先で道路の片側に寄せさせたという。

同様の事件は米国内にとどまらない。オランダ中部のエームネスでも、2019年5月19日、ドライバーが居眠りをした状態で、テスラの自動車が高速道路A27で走行していた。警察がサイレンを鳴らし、ドライバーはようやく目を覚ましたそうだ。ドライバーからはアルコールも検出されている。

幸い、いずれの事件も大きな事故にはつながっていないが、「オートパイロット」の普及がすすめば、同様の事件が頻発する可能性もさらに高まる。ドライバーを監視する機能を追加するなど、何らかの対策を講じる必要がありそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中