最新記事

偽写真

１クリックで女性の写真をヌードに変換するアプリ、批判を浴びて5日で削除

2019年6月28日（金）18時30分
佐藤由紀子

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性がある...... AaronAmat-iStock

＜エストニアに拠点を置く企業が女性の写真を１クリックするだけで、ヌードに変換できる「DeepNude」というアプリを公開して話題になったが、5日後に削除されることになった......＞

女性の写真を１クリックするだけで、ヌードに変換できるという「DeepNude」というアプリが6月23日に公開され大きな話題になった。しかし、多くの批判を浴びて27日にはWebサイトごと削除された。

このアプリは、エストニアに拠点を置くDeepInstructionという企業が公開したWindowsおよびLinux向けのアプリ。同社のWebサイト（既に削除されている）のキャッシュによると、同社はAIによる画像処理サービスを手ごろな価格で提供することを目指しているとある。DeepNudeの前に、モノクロの写真を１クリックでカラーにする「DeepOld」というサービスを提供していた。

DeepNudeの紹介文は「あなたの写真から服を取り去ることで友達を驚かせよう」とある。

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性

このアプリについて最初に報じた米Motherboardによると、アプリは簡単にダウンロード、インストールできた。お試し版は変換（脱衣）結果の大部分がぼかされて見えないが、50ドル支払うとこのぼかしが消える。画像の左上に赤い文字で「フェイク」と表示されるが、簡単に消せるものだったという。

Motherboardは、変換結果はそれほど精度の高いものではないが、どんな写真にも使えるため、リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性があると指摘していた。

開発者は偽名でMotherboardからのメールインタビューに答え、このアプリはカリフォルニア大学が2017年にオープンソースで公開した「pix2pix」というGAN（敵対的生成ネットワーク）採用のディープラーニングアルゴリズムを使って開発したと説明した。使ったデータセットはわずか「1万枚以上の女性のヌード写真」。

アルベルトと名乗る開発者はMotherboardのインタビューの時点では、このアプリが物議を醸すとは思っていなかったようで、「今はレンダリングに時間がかかっているが、将来的にはもっと高速になる」と語っていた。

DeepNudeのTwitterアカウントはアプリ公開の3日後、サーバーへのアクセス過多でダウンしたとツイート。27日にはWebサイトをオフラインにしたとツイートした。その理由を「われわれは小さなチームで、これほどのアクセスに対応できない」としていた。

だがその数時間後、DeepNudeの終了をTwitterで告知した。「このプロジェクトはユーザーに楽しんでもらおうと思って立ち上げたものです。（中略）正直なところ、これほどの反響があるとは思っていませんでした」という。「もし50万人がこのアプリを使えば、悪用する人が出てくる可能性は高い」と認め、今後は同種のアプリを提供しないし、このアプリの使用を認めないとしている。DeepNudeをダウンロードして50ドル支払ったがまだ正式版にアップグレードしていないユーザーに対しては払い戻しをするという。

次のページ同じようなアプリはまた出てくる....
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用、11月予想上回る＋6.4万人　失業率は4年
2025.12.17

ワールド

ハセット氏、ＦＲＢの独立性強調　「大統領に近い」批
2025.12.17

ビジネス

米企業在庫9月は0.2％増、予想を小幅上回る
2025.12.17

ワールド

米財務長官、ＦＲＢ議長候補2氏を高評価　「オープン
2025.12.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中