最新記事

偽写真

1クリックで女性の写真をヌードに変換するアプリ、批判を浴びて5日で削除

2019年6月28日(金)18時30分
佐藤由紀子

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性がある...... AaronAmat-iStock

<エストニアに拠点を置く企業が女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できる「DeepNude」というアプリを公開して話題になったが、5日後に削除されることになった......>

女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できるという「DeepNude」というアプリが6月23日に公開され大きな話題になった。しかし、多くの批判を浴びて27日にはWebサイトごと削除された。

このアプリは、エストニアに拠点を置くDeepInstructionという企業が公開したWindowsおよびLinux向けのアプリ。同社のWebサイト(既に削除されている)のキャッシュによると、同社はAIによる画像処理サービスを手ごろな価格で提供することを目指しているとある。DeepNudeの前に、モノクロの写真を1クリックでカラーにする「DeepOld」というサービスを提供していた。

DeepNudeの紹介文は「あなたの写真から服を取り去ることで友達を驚かせよう」とある。

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性

このアプリについて最初に報じた米Motherboardによると、アプリは簡単にダウンロード、インストールできた。お試し版は変換(脱衣)結果の大部分がぼかされて見えないが、50ドル支払うとこのぼかしが消える。画像の左上に赤い文字で「フェイク」と表示されるが、簡単に消せるものだったという。

Motherboardは、変換結果はそれほど精度の高いものではないが、どんな写真にも使えるため、リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性があると指摘していた。

開発者は偽名でMotherboardからのメールインタビューに答え、このアプリはカリフォルニア大学が2017年にオープンソースで公開した「pix2pix」というGAN(敵対的生成ネットワーク)採用のディープラーニングアルゴリズムを使って開発したと説明した。使ったデータセットはわずか「1万枚以上の女性のヌード写真」。

アルベルトと名乗る開発者はMotherboardのインタビューの時点では、このアプリが物議を醸すとは思っていなかったようで、「今はレンダリングに時間がかかっているが、将来的にはもっと高速になる」と語っていた。

DeepNudeのTwitterアカウントはアプリ公開の3日後、サーバーへのアクセス過多でダウンしたとツイート。27日にはWebサイトをオフラインにしたとツイートした。その理由を「われわれは小さなチームで、これほどのアクセスに対応できない」としていた。

だがその数時間後、DeepNudeの終了をTwitterで告知した。「このプロジェクトはユーザーに楽しんでもらおうと思って立ち上げたものです。(中略)正直なところ、これほどの反響があるとは思っていませんでした」という。「もし50万人がこのアプリを使えば、悪用する人が出てくる可能性は高い」と認め、今後は同種のアプリを提供しないし、このアプリの使用を認めないとしている。DeepNudeをダウンロードして50ドル支払ったがまだ正式版にアップグレードしていないユーザーに対しては払い戻しをするという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中