最新記事

偽写真

1クリックで女性の写真をヌードに変換するアプリ、批判を浴びて5日で削除

2019年6月28日(金)18時30分
佐藤由紀子

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性がある...... AaronAmat-iStock

<エストニアに拠点を置く企業が女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できる「DeepNude」というアプリを公開して話題になったが、5日後に削除されることになった......>

女性の写真を1クリックするだけで、ヌードに変換できるという「DeepNude」というアプリが6月23日に公開され大きな話題になった。しかし、多くの批判を浴びて27日にはWebサイトごと削除された。

このアプリは、エストニアに拠点を置くDeepInstructionという企業が公開したWindowsおよびLinux向けのアプリ。同社のWebサイト(既に削除されている)のキャッシュによると、同社はAIによる画像処理サービスを手ごろな価格で提供することを目指しているとある。DeepNudeの前に、モノクロの写真を1クリックでカラーにする「DeepOld」というサービスを提供していた。

DeepNudeの紹介文は「あなたの写真から服を取り去ることで友達を驚かせよう」とある。

リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性

このアプリについて最初に報じた米Motherboardによると、アプリは簡単にダウンロード、インストールできた。お試し版は変換(脱衣)結果の大部分がぼかされて見えないが、50ドル支払うとこのぼかしが消える。画像の左上に赤い文字で「フェイク」と表示されるが、簡単に消せるものだったという。

Motherboardは、変換結果はそれほど精度の高いものではないが、どんな写真にも使えるため、リベンジポルノや嫌がらせに悪用される可能性があると指摘していた。

開発者は偽名でMotherboardからのメールインタビューに答え、このアプリはカリフォルニア大学が2017年にオープンソースで公開した「pix2pix」というGAN(敵対的生成ネットワーク)採用のディープラーニングアルゴリズムを使って開発したと説明した。使ったデータセットはわずか「1万枚以上の女性のヌード写真」。

アルベルトと名乗る開発者はMotherboardのインタビューの時点では、このアプリが物議を醸すとは思っていなかったようで、「今はレンダリングに時間がかかっているが、将来的にはもっと高速になる」と語っていた。

DeepNudeのTwitterアカウントはアプリ公開の3日後、サーバーへのアクセス過多でダウンしたとツイート。27日にはWebサイトをオフラインにしたとツイートした。その理由を「われわれは小さなチームで、これほどのアクセスに対応できない」としていた。

だがその数時間後、DeepNudeの終了をTwitterで告知した。「このプロジェクトはユーザーに楽しんでもらおうと思って立ち上げたものです。(中略)正直なところ、これほどの反響があるとは思っていませんでした」という。「もし50万人がこのアプリを使えば、悪用する人が出てくる可能性は高い」と認め、今後は同種のアプリを提供しないし、このアプリの使用を認めないとしている。DeepNudeをダウンロードして50ドル支払ったがまだ正式版にアップグレードしていないユーザーに対しては払い戻しをするという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I

ビジネス

ECBの2大リスク、経済失速とインフレ下振れ定着=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中