最新記事

パラグアイ

森林破壊が進むパラグアイ 先住民はGPSとスマホで祖先の森を守る

2019年5月31日(金)15時00分

5月20日、パラグアイの先住民がデジタル機材を使い、祖先から受け継いだ自分たちの森を守ろうとしている。写真はムブヤ・グアラニー族が暮らすコミュニティ。5月9日に撮影(2019年 ロイター/Jorge Adorno)

ルミルダ・フェルナンデスさん(28)が属する先住民のコミュニティは長年、先祖から受け継いだ土地に、木や川の名前を使った伝統的なやり方で境界線を引いて守ってきた。森林破壊と畑作に脅かされる今、同コミュニティはデジタル機材を使って自らを守ろうとしている。

フェルナンデスさんは、このコミュニティ初のデジタル機材を装備した森林監視員の1人で、スマートフォンのアプリや衛星利用測位システム(GPS)を手に、コミュニティ内の小道を歩き回っている。

この仕事は、彼女が属するムブヤ・グアラニー族の存亡を左右するものだ。森林破壊が進むパラグアイにあって、彼らの土地は周囲に広がる大豆やトウモロコシの農場に長年侵害されてきた。

「森は私たちにとってスーパーマーケットのようなもので、ほかに必要なものは何もなかった。だが森林が破壊され、すべてが変わってしまった」

コミュニティの指導者コルネリア・フロレスさん(60)はこう話す。

「以前は、自分たちの土地が何ヘクタールあるのか把握していなかった。今では、地図があり、実際の面積が分かっている」と、フロレスさんは付け加えた。

森林監視の「デジタル化」は、国連食糧農業機関(FAO)が進めているプログラムの一環。首都アスンシオンの東約200キロの位置にあるカアグアス県でムブヤ族の先住民の若者8人を訓練している。

監視担当者は、スマホのアプリを使って特徴的な自然の「標識」を撮影し、「yvyra pyta」や「guajayvi」、「ygary」など、伝統的な言葉でタグを付けていく。撮影された情報は自動的に地図に落とし込まれ、コミュニティの土地の境界が記されていく。

「簡単に覚えられた。テクノロジーの部分は難しかったけれど」と、フェルナンデスさんは言う。それまでコンピューターやGPSは使ったこともなかった。

ムブヤ族の指導者は、テクノロジーを導入することで、過去に大規模生産者や農場に占拠されたこともある土地と、食料や薬になる植物をはぐくむかけがえのない森を守ることにつながると考えている。

パラグアイの人口の2%を占める先住民にとって、土地や天然資源を失うことは痛みを伴う問題だ。公式データによると、先住民の75%が貧困状態、または極貧状態にあるが、専門家は土地などの喪失が主な原因の1つだと指摘している。

バレーラ社会開発相はロイターに対し、パラグアイ社会において先住民が「受け入れられなかったり、独自の文化が尊敬されず」、のけ者にされてきたことが貧困の背景にあると分析した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、2月は52.3に低下 昨年4月以来の

ワールド

米最高裁、トランプ政権の相互関税を違法と判断

ビジネス

米GDP、2025年第4四半期速報値は1.4%増に

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中