最新記事

パンダ

真っ白な野生のパンダが世界で初めて確認された

2019年5月28日(火)17時40分
松岡由希子

South China Morning Post-Youtube

<5月25日、四川省の臥龍自然保護区で真っ白な野生のパンダが世界で初めて確認された>

ジャイアントパンダ(パンダ)は、白と黒にはっきりと分かれた体毛が特徴の大型哺乳類である。現在、四川省や陝西省など、中国の限られた地域において1864頭が野生で生息しており、国際自然保護連合(IUCN)では絶滅の危険性が高い「危急種」に指定されている。

体に斑点がなく、目が赤くなっていた

中国の国営通信社「新華社」は、2019年5月25日、四川省の臥龍自然保護区で真っ白な野生のパンダが世界で初めて確認されたと報じた。

自然保護区内に設置された赤外線カメラが4月20日に撮影した画像によると、このパンダは、体に斑点がなく、目が赤くなっていた。先天的なメラニンの欠乏により、体毛や皮膚が白くなり、瞳孔が赤くなるアルビノ(先天性色素欠乏症)とみられ、臥龍自然保護区で生息する野生のパンダにアルビノの原因遺伝子が存在することを示すものとしても注目を集めている。

2018年には茶色と白のパンダも確認されている

北京大学の李晟博士は、新華社の取材に対して「画像をみるかぎり、このパンダはアルビノで、1歳から2歳だろう。丈夫そうだし、足取りもしっかりしているので、アルビノ変異が日常生活に影響をもたらしていることはなさそうだ」とコメントしている。

アルビノは、パンダのみならず、ヒトを含め、多くの脊椎動物に存在する。アルビノ変異は劣性遺伝子で、両親ともに原因遺伝子を有するときだけ、子どもにアルビノ形質が発現する。基本的な体の構造や機能にはほとんど影響しないものの、アルビノ変異が体内でのメラニン合成を阻害することで、外部から発見されやすく、直射日光に弱くなる。

2018年3月11日には、陝西省の長青自然保護区でも、茶色と白のパンダが確認された。茶の体毛はアルビノ変異によるものとみられている。

Quinlingpandabearr.jpg

Qinling "Brown" Panda-wikipedia

カメラを増設してモニタリング

今回、野生の白いパンダを初めて画像でとらえた臥龍自然保護区では、生態系保護のため、7台の赤外線カメラを設置し、野生動物の分布と活動をモニタリングしている。当局は、香港の日刊英字新聞「南華早報」の取材に対し、この白いパンダが成長していく経過や、他のパンダとふれあう様子をモニタリングするべく、カメラの増設を検討していることを明らかにしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関

ワールド

トランプ氏、1.5兆ドルの27年度国防予算案提示へ

ビジネス

米メキシコ湾の有望深海油田、最大51%権益入札に欧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中