最新記事

疑似考古学

「古代マヤの宇宙飛行士」説、アメリカで再浮上？

2019年5月14日（火）16時40分
秋山文野

「超古代文明」に言及する説を信じる人が増えている

アンダーソン教授のツイートに添えられた石棺の図柄は縦に表示されており、世界樹と鳥という意匠を理解しやすくなっている。フォン・デニケンは著書で古代の宇宙飛行士説を唱えるにあたり、図柄を90度回転させて横方向に見せることで元来の解釈をわかりにくくし、自説を補強したとされる。こうした本来の文脈からの切断操作をアンダーソン教授は強く非難している。

こうした「超古代文明」に言及する説は、他にもアトランティス大陸の生き残り、エジプトのピラミッド建設を宇宙人が支援したなど荒唐無稽な多数の説があり、「pseudoarchaeology」と総称される。「pseudo（偽の、まがいの）」と「archaeology（考古学）」を合成した語で、同様のpseudoscienceという言葉が「疑似科学、ニセ科学」と訳されることから「疑似考古学」の意味と考えてよいだろう。アメリカ考古学協会の機関誌でも、偽史の一種であるとしている。

こうした説は古くて新しく、今でも（書籍だけでなくPodcastでも）浮上してくることがある。アンダーソン教授のように研究者から一蹴されて引っ込めばよいのだが、信じる人が増えているというデータがある。

2018-Fear-Campaign-Paranormal-Bar-Graph-1-580x448.jpg

カリフォルニア州のチャップマン大学が毎年行っている「Survey of American Fears」調査の中に「paranormal belief（超常現象観、超常的信念）」に対する項目がある。「アトランティス文明のような、高度に発達した古代文明があった」という設問に「部分的にそう思う、または強くそう思う」人の回答は2016年発表では36.9パーセントから2018年発表で56.9パーセントへ、「宇宙人が古代の地球を訪れていた」という項目は2016年に27.0パーセントから2018年は41.4パーセントに増えているという。

トランプ政権になってから、極端な説のほうが面白い？

疑似考古学、疑似科学が繰り返し浮上してくる理由について、ジョー・ローガン・エクスペリエンスの番組では「トランプ大統領の政権になってから、極端な説のほうが面白く、穏健で筋道の立った考え方が『つまらなく』見えるからではないか」との見方を示した。政権のせいにできるかどうかは慎重に考えたいところだが、筋道の立った考え方が『つまらない』という意見には異を唱えたい。

アンダーソン教授は「本来の考古学的資料を元の文脈に戻してみると、はるかに素晴らしいということは確かです！」ときっぱり言い切っている。石棺の図柄を回転させてみたり、宇宙船のイメージにそぐわない鳥の姿を無視してみたり、無理な解釈を積み上げるよりも、古代マヤの他の考古学的資料と照らし合わせて死生観を描き出すほうがはるかに面白い。スペースXやボーイングが新時代の宇宙船を開発し、日本でも宇宙旅行ベンチャーが開発を進めている時代に、現代の宇宙開発と何一つ結びつかない古代の超技術の話をされても「何も面白くない」のだ。

次のページ「古代マヤの宇宙飛行士」説の動画、3Dレプリカ
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米司法省、ミネソタ州知事らを捜査　移民当局妨害の疑
2026.01.17

ビジネス

米ＦＲＢ副議長、パウエル氏支持を表明　独立性は「経
2026.01.17

ビジネス

アングル：自動運転車の開発競争、老舗メーカーとエヌ
2026.01.17

ワールド

米、ガザ統治「平和評議会」のメンバー発表　ルビオ氏
2026.01.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 8
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 9
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 10
    122兆円の予算案の行方...なぜ高市首相は「積極財政…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 8
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 10
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中