最新記事

疑似考古学

「古代マヤの宇宙飛行士」説、アメリカで再浮上？

2019年5月14日（火）16時40分
秋山文野

「超古代文明」に言及する説を信じる人が増えている

アンダーソン教授のツイートに添えられた石棺の図柄は縦に表示されており、世界樹と鳥という意匠を理解しやすくなっている。フォン・デニケンは著書で古代の宇宙飛行士説を唱えるにあたり、図柄を90度回転させて横方向に見せることで元来の解釈をわかりにくくし、自説を補強したとされる。こうした本来の文脈からの切断操作をアンダーソン教授は強く非難している。

こうした「超古代文明」に言及する説は、他にもアトランティス大陸の生き残り、エジプトのピラミッド建設を宇宙人が支援したなど荒唐無稽な多数の説があり、「pseudoarchaeology」と総称される。「pseudo（偽の、まがいの）」と「archaeology（考古学）」を合成した語で、同様のpseudoscienceという言葉が「疑似科学、ニセ科学」と訳されることから「疑似考古学」の意味と考えてよいだろう。アメリカ考古学協会の機関誌でも、偽史の一種であるとしている。

こうした説は古くて新しく、今でも（書籍だけでなくPodcastでも）浮上してくることがある。アンダーソン教授のように研究者から一蹴されて引っ込めばよいのだが、信じる人が増えているというデータがある。

2018-Fear-Campaign-Paranormal-Bar-Graph-1-580x448.jpg

カリフォルニア州のチャップマン大学が毎年行っている「Survey of American Fears」調査の中に「paranormal belief（超常現象観、超常的信念）」に対する項目がある。「アトランティス文明のような、高度に発達した古代文明があった」という設問に「部分的にそう思う、または強くそう思う」人の回答は2016年発表では36.9パーセントから2018年発表で56.9パーセントへ、「宇宙人が古代の地球を訪れていた」という項目は2016年に27.0パーセントから2018年は41.4パーセントに増えているという。

トランプ政権になってから、極端な説のほうが面白い？

疑似考古学、疑似科学が繰り返し浮上してくる理由について、ジョー・ローガン・エクスペリエンスの番組では「トランプ大統領の政権になってから、極端な説のほうが面白く、穏健で筋道の立った考え方が『つまらなく』見えるからではないか」との見方を示した。政権のせいにできるかどうかは慎重に考えたいところだが、筋道の立った考え方が『つまらない』という意見には異を唱えたい。

アンダーソン教授は「本来の考古学的資料を元の文脈に戻してみると、はるかに素晴らしいということは確かです！」ときっぱり言い切っている。石棺の図柄を回転させてみたり、宇宙船のイメージにそぐわない鳥の姿を無視してみたり、無理な解釈を積み上げるよりも、古代マヤの他の考古学的資料と照らし合わせて死生観を描き出すほうがはるかに面白い。スペースXやボーイングが新時代の宇宙船を開発し、日本でも宇宙旅行ベンチャーが開発を進めている時代に、現代の宇宙開発と何一つ結びつかない古代の超技術の話をされても「何も面白くない」のだ。

次のページ「古代マヤの宇宙飛行士」説の動画、3Dレプリカ
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡再開後、早期に原油輸出回復へ　イラク石
2026.04.07

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜にして壊滅」も　7日までの
2026.04.07

ワールド

ガザ学校近くで空爆、死者10人超　パレスチナ人避難
2026.04.07

ビジネス

米3月ＩＳＭ非製造業指数、54.0に低下　投入価格
2026.04.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中