最新記事

宇宙

世界初、ネコの宇宙葬が行われることに...名前はピカチュウ

2019年5月13日（月）15時40分
松岡由希子

飼い主さん、さようなら...... Sonsedska-iStock

＜ペット向け宇宙葬サービス「セレスティス・ペッツ」で、いよいよ飼い猫の宇宙葬が行われる見通しとなった＞

2018年12月3日、約100人の遺灰を乗せた追悼用人工衛星「エリジウム・スター2」が、米カリフォルニア州ヴァンテンバーグ空軍基地から打ち上げられたスペースXのロケット「ファルコン9」によって低軌道に送り込まれた。故人の遺骨などを納めたカプセルをロケットに乗せて宇宙空間におくる「宇宙葬」が新たな散骨のひとつとして本格的に実用化されつつある。

猫の宇宙葬約54万円、クラウドファンディングを実施

そして宇宙葬はペットにも活用されはじめている。宇宙葬サービス専門企業セレスティス傘下のペット向け宇宙葬サービス「セレスティス・ペッツ」では、飼い犬の宇宙葬に続き、いよいよ飼い猫の宇宙葬が行われる見通しとなった。

ペットの遺灰を詰めた容器を地球周回軌道に送り込み、大気圏に突入して燃え尽きるまで地球からその現在地を追跡できる仕組みだ。このペット向け宇宙葬サービス「アース・オービット」の費用は4995ドル（約54万8260円）から設定されている。

米オレゴン州に在住するスティーブ・ムント氏は、クラウドファンディングサービス「ゴー・ファンド・ミー」を通じて、2019年1月に死亡した愛猫ピカチュウの宇宙葬のための資金を募り、5月13日までに2220ドル（約24万3670円）の寄付が寄せられた。"冒険者"のような性格だったピカチュウを偲び、「これまでネコがたどり着いたことのない場所におくりたい」との思いから、ムント氏は、すでに「セレスティス・ペッツ」に申し込み、費用を全額支払っている。

ムント氏は、宇宙ニュース専門メディア「スペース・ドットコム」の取材に対し、「ピカチュウの宇宙葬のための寄付は引き続き受けていくが、資金集めが本来の目的ではない。今後の寄付の多寡によらず、私の夢は叶いつつあり、近い将来、実施される打ち上げを楽しみにしている」とコメントした。

遺灰を月におくるサービスも

「セレスティス・ペッツ」では、このほか、ペット向け宇宙葬として、ペットの遺灰を詰めた容器を宇宙空間におくって無重力状態を体験させたのち、地上で回収して家族のもとにかえすサービス「アース・ライズ」や、遺灰を月におくる「ルナ」、地球の大気圏外の宇宙空間におくる「ボイジャー」といったサービスも展開している。

2018年度の全米ペットオーナー調査によると、米国では8500万世帯がペットを飼っており、その割合は1988年時点の56％から30年で68％に上昇している。宇宙技術の進歩によって可能となったペット向け宇宙葬は、ペットの旅立ちを偲ぶ新たなサービスとして、今後、一定の需要が見込まれそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る
2026.02.12

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
2026.02.12

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加＝
2026.02.12

ビジネス

ＦＲＢの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け　4月ま
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中