最新記事

宇宙

世界初、ネコの宇宙葬が行われることに...名前はピカチュウ

2019年5月13日(月)15時40分
松岡由希子

飼い主さん、さようなら...... Sonsedska-iStock

<ペット向け宇宙葬サービス「セレスティス・ペッツ」で、いよいよ飼い猫の宇宙葬が行われる見通しとなった>

2018年12月3日、約100人の遺灰を乗せた追悼用人工衛星「エリジウム・スター2」が、米カリフォルニア州ヴァンテンバーグ空軍基地から打ち上げられたスペースXのロケット「ファルコン9」によって低軌道に送り込まれた。故人の遺骨などを納めたカプセルをロケットに乗せて宇宙空間におくる「宇宙葬」が新たな散骨のひとつとして本格的に実用化されつつある。

猫の宇宙葬約54万円、クラウドファンディングを実施

そして宇宙葬はペットにも活用されはじめている。宇宙葬サービス専門企業セレスティス傘下のペット向け宇宙葬サービス「セレスティス・ペッツ」では、飼い犬の宇宙葬に続き、いよいよ飼い猫の宇宙葬が行われる見通しとなった。

ペットの遺灰を詰めた容器を地球周回軌道に送り込み、大気圏に突入して燃え尽きるまで地球からその現在地を追跡できる仕組みだ。このペット向け宇宙葬サービス「アース・オービット」の費用は4995ドル(約54万8260円)から設定されている。

米オレゴン州に在住するスティーブ・ムント氏は、クラウドファンディングサービス「ゴー・ファンド・ミー」を通じて、2019年1月に死亡した愛猫ピカチュウの宇宙葬のための資金を募り、5月13日までに2220ドル(約24万3670円)の寄付が寄せられた。"冒険者"のような性格だったピカチュウを偲び、「これまでネコがたどり着いたことのない場所におくりたい」との思いから、ムント氏は、すでに「セレスティス・ペッツ」に申し込み、費用を全額支払っている。

ムント氏は、宇宙ニュース専門メディア「スペース・ドットコム」の取材に対し、「ピカチュウの宇宙葬のための寄付は引き続き受けていくが、資金集めが本来の目的ではない。今後の寄付の多寡によらず、私の夢は叶いつつあり、近い将来、実施される打ち上げを楽しみにしている」とコメントした。

遺灰を月におくるサービスも

「セレスティス・ペッツ」では、このほか、ペット向け宇宙葬として、ペットの遺灰を詰めた容器を宇宙空間におくって無重力状態を体験させたのち、地上で回収して家族のもとにかえすサービス「アース・ライズ」や、遺灰を月におくる「ルナ」、地球の大気圏外の宇宙空間におくる「ボイジャー」といったサービスも展開している。

2018年度の全米ペットオーナー調査によると、米国では8500万世帯がペットを飼っており、その割合は1988年時点の56%から30年で68%に上昇している。宇宙技術の進歩によって可能となったペット向け宇宙葬は、ペットの旅立ちを偲ぶ新たなサービスとして、今後、一定の需要が見込まれそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡と報道、トランプ氏「

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中