最新記事

スペースX

列車のように移動する低軌道小型通信衛星「スターリンク」56基が撮影される

2019年5月29日（水）18時15分
松岡由希子

オランダで撮影された「スターリンク」　VideoFromSpace-Youtube

＜民間宇宙企業のスペースXは、低軌道小型通信衛星「スターリンク」60基を打ち上げ、数珠つなぎに一列で並んで欧州北西部の上空を移動する様子が撮影された＞

アメリカの実業家イーロン・マスクが率いる民間宇宙企業のスペースXは、2019年5月23日午後10時30分（アメリカ東部標準時）、低軌道小型通信衛星「スターリンク」60基を米フロリダ州ケープカナベラル空軍基地から打ち上げた。これら60基の「スターリンク」は、打ち上げから1時間2分後に高度440キロメートルに配備され、さらに高度550キロメートルまで達している。

Starlink Mission-Space X

5月24日午後11時頃（グリニッジ標準時）には、数珠つなぎに一列で並んで欧州北西部の上空を移動する「スターリンク」がとらえられている。オランダ南西部のライデンでは、天文学者のマルコ・ランブルック博士が「スターリンク」の軌道情報をもとに通過時刻を計算し、キヤノンのカメラレンズ「FD 1.8/50 mm」を装着した微弱光監視カメラで待ち構えたところ、少なくとも56基の「スターリンク」が上空を通過する様子を撮影することに成功した。

1万2000基の小型通信衛星を低軌道に送り込む計画

オランダのUFO情報投稿サイト「UFO Meldpunt Nederland」でも「星の列車のような奇妙な光が一定の速度で上空を移動していた」などといった目撃情報が150件以上寄せられている。

SpaceX Starlink Satellites Spotted Over Netherlands

スペースXでは、安価で信頼性の高いブロードバンドインターネット接続サービスをグローバル規模で展開するべく、1万2000基の小型通信衛星を高度2000キロメートル以下の低軌道に送り込んで次世代型衛星ネットワークを構築する計画を2015年からすすめている。

2020年に最大720基

今回打ち上げられた60基は大規模な打ち上げとしては初のもので、スペースXは、公式ツイッターアカウントで「2019年末までにさらに6基を打ち上げ、2020年には最大720基を軌道に送り込む」との方針を明らかにしている。

低軌道通信衛星によるブロードバンドインターネット接続サービスの構築に取り組むのはスペースXのみにとどまらない。ソフトバンクが出資したことでも知られるスタートアップ企業のワンウェブやカナダの衛星通信事業者テレサットが同様の目的で低軌道に通信衛星を送り込む計画をすすめているほか、アマゾン・ドットコムでは3236基の通信衛星を高度590キロメートルから630キロメートルまでの軌道に配備する計画があると報じられている。

「裸眼で見える星よりも衛星のほうが多くなってしまう」

上空に多数の衛星が配備されることに懸念を示す声も少なくない。米国の天文学者アレックス・パーカー博士は、公式ツイッターアカウントで「星の列車のような『スターリンク』に人々が興奮することは理解できるが、僕はためらってしまう。もしスペースXが1万2000基をすべて打ち上げたら、裸眼で見える星よりも衛星のほうが多くなってしまう」とコメントしている。

次のページオランダで撮影された動画はこちら
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中