最新記事

スペースX

列車のように移動する低軌道小型通信衛星「スターリンク」56基が撮影される

2019年5月29日（水）18時15分
松岡由希子

オランダで撮影された「スターリンク」　VideoFromSpace-Youtube

＜民間宇宙企業のスペースXは、低軌道小型通信衛星「スターリンク」60基を打ち上げ、数珠つなぎに一列で並んで欧州北西部の上空を移動する様子が撮影された＞

アメリカの実業家イーロン・マスクが率いる民間宇宙企業のスペースXは、2019年5月23日午後10時30分（アメリカ東部標準時）、低軌道小型通信衛星「スターリンク」60基を米フロリダ州ケープカナベラル空軍基地から打ち上げた。これら60基の「スターリンク」は、打ち上げから1時間2分後に高度440キロメートルに配備され、さらに高度550キロメートルまで達している。

Starlink Mission-Space X

5月24日午後11時頃（グリニッジ標準時）には、数珠つなぎに一列で並んで欧州北西部の上空を移動する「スターリンク」がとらえられている。オランダ南西部のライデンでは、天文学者のマルコ・ランブルック博士が「スターリンク」の軌道情報をもとに通過時刻を計算し、キヤノンのカメラレンズ「FD 1.8/50 mm」を装着した微弱光監視カメラで待ち構えたところ、少なくとも56基の「スターリンク」が上空を通過する様子を撮影することに成功した。

1万2000基の小型通信衛星を低軌道に送り込む計画

オランダのUFO情報投稿サイト「UFO Meldpunt Nederland」でも「星の列車のような奇妙な光が一定の速度で上空を移動していた」などといった目撃情報が150件以上寄せられている。

SpaceX Starlink Satellites Spotted Over Netherlands

スペースXでは、安価で信頼性の高いブロードバンドインターネット接続サービスをグローバル規模で展開するべく、1万2000基の小型通信衛星を高度2000キロメートル以下の低軌道に送り込んで次世代型衛星ネットワークを構築する計画を2015年からすすめている。

2020年に最大720基

今回打ち上げられた60基は大規模な打ち上げとしては初のもので、スペースXは、公式ツイッターアカウントで「2019年末までにさらに6基を打ち上げ、2020年には最大720基を軌道に送り込む」との方針を明らかにしている。

低軌道通信衛星によるブロードバンドインターネット接続サービスの構築に取り組むのはスペースXのみにとどまらない。ソフトバンクが出資したことでも知られるスタートアップ企業のワンウェブやカナダの衛星通信事業者テレサットが同様の目的で低軌道に通信衛星を送り込む計画をすすめているほか、アマゾン・ドットコムでは3236基の通信衛星を高度590キロメートルから630キロメートルまでの軌道に配備する計画があると報じられている。

「裸眼で見える星よりも衛星のほうが多くなってしまう」

上空に多数の衛星が配備されることに懸念を示す声も少なくない。米国の天文学者アレックス・パーカー博士は、公式ツイッターアカウントで「星の列車のような『スターリンク』に人々が興奮することは理解できるが、僕はためらってしまう。もしスペースXが1万2000基をすべて打ち上げたら、裸眼で見える星よりも衛星のほうが多くなってしまう」とコメントしている。

次のページオランダで撮影された動画はこちら
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中