最新記事

ヘルス

大気汚染は若者に精神病的症状を引き起こす？

Air Pollution and Psychotic Experiences in Teenagers

2019年3月28日（木）14時32分
カシュミラ・ガンダー

2014年にはサハラ砂漠で起きた砂嵐の砂塵が欧州にも飛来。ロンドンでもこんな光景が見られた　Luke MacGregor-REUTERS

＜汚染がひどい都会暮らしと精神障害の発症に関連性が認められたと、英研究チームが発表＞

大気汚染が深刻な環境で暮らす10代の若者は、不眠やイライラ、幻覚や妄想など精神障害の症状を経験するリスクが高まる可能性があることが最新の研究で分かった。

過去の研究で、都市生活者は幻聴や被害妄想など統合失調症のような症状を発症しやすいことが示唆されている。2050年までには世界の人口の70%が都市で生活すると予測されているため、これは看過できない問題だ。

米国医師会報（JAMA）の精神科専門誌に掲載された論文によれば、ディーゼル車が排出する窒素酸化物（NOx）や、微小粒子状物質（PM2.5）などの汚染物質にさらされた10代の若者は高い確率で不眠や幻覚などの症状を経験していた。都市の生活環境と10代の精神症状の関連性の60%は、汚染物質に恒常的にさらされたことで説明できると、研究チームはみている。

研究チームが対象にしたのは「環境リスク縦断双生児研究」に参加した2232人の子供たち。彼らは1994年1月1日から1995年12月4日までにイギリスのイングランドとウェールズ地方で生まれ、出生時から18歳に達するまで定期的に聞き取り調査を受けてきた。

チームは彼らが18歳になった時点で精神障害の症状を経験したことがないか質問した。誰かに見張られているとか尾行されていると感じたことはないか、周囲の人が聞こえない声が聞こえたことはないか、などだ。

次いで、彼らが2012年に生活していた地域と日常的に通っていた2カ所の地域の大気汚染レベルを調べた。

その結果、全体の約30%に当たる623人が、12歳から18歳までの間に少なくとも1回、精神障害の症状を経験していたことが分かった。さらに、汚染物質にさらされたレベルで四分位の最上位に入るグループは症状を起こすリスクが著しく高かった。

気になる脳への影響

このことから、長期にわたって大気汚染にさらされれば、脳に影響が及ぶと、研究チームは推測している。

論文の筆頭執筆者で、ロンドン大学キングズ・カレッジ精神医学・心理学・神経科学研究所のヘレン・フィッシャーが本誌に語ったところでは、チームは精神障害の発症に関連があると考えられる他の要因、たとえば喫煙、大麻の使用、アルコール依存、貧困、その他の精神疾患、貧困地域や犯罪多発地域に暮らしていること、社会的孤立などを考慮に入れ、統計学でいわゆる「交絡因子の調整」を行った上で、大気汚染と精神障害の関連性を確認したという。

ただ、この調査は無作為抽出による対照群を設定していない「観察研究」であるため、大気汚染と精神障害の因果関係を確実に結論付けることはできないと、フィッシャーは釘を刺す。また、大気汚染の数値は精神症状が出たときに測ったもので、発症前から大気汚染にさらされていたかどうかは確認できないことや、騒音公害などの要因を考慮に入れていないといった限界もあると、チームは認めている。

「先行研究で、大気汚染と循環器系や呼吸器系疾患など身体的な健康問題の関連性を示すデータは蓄積されてきたが、私たちの研究はそこに新たな視点を加えるものだ」と、フィッシャーは言う。「近年では、大気汚染が脳に与える影響、また認知症などの精神障害との関連性を探る研究も行われるようになり、私たちの研究はそこに連なるものでもある。大気汚染と精神障害の発症の関連性について確固たる結論を引き出すには、さらなる調査が必要なことは言うまでもない」

※4月2日号（3月26日発売）は「英国の悪夢」特集。EU離脱延期でも希望は見えず......。ハードブレグジット（合意なき離脱）がもたらす経済的損失は予測をはるかに超える。果たしてその規模は？　そしてイギリス大迷走の本当の戦犯とは？

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、重要鉱物価格の下限設定制度を構築へ＝副大統領
2026.02.04

ビジネス

米1月ＡＤＰ民間雇用、2.2万人増　市場予想下回る
2026.02.04

ワールド

中ロ首脳会談、緊密な関係称賛　プーチン氏に訪中招請
2026.02.04

ビジネス

米ＴＩ、半導体設計会社シリコン・ラボラトリーズ買収
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 7
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中