最新記事

ヘルス

大気汚染は若者に精神病的症状を引き起こす?

Air Pollution and Psychotic Experiences in Teenagers

2019年3月28日(木)14時32分
カシュミラ・ガンダー

2014年にはサハラ砂漠で起きた砂嵐の砂塵が欧州にも飛来。ロンドンでもこんな光景が見られた Luke MacGregor-REUTERS

<汚染がひどい都会暮らしと精神障害の発症に関連性が認められたと、英研究チームが発表>

大気汚染が深刻な環境で暮らす10代の若者は、不眠やイライラ、幻覚や妄想など精神障害の症状を経験するリスクが高まる可能性があることが最新の研究で分かった。

過去の研究で、都市生活者は幻聴や被害妄想など統合失調症のような症状を発症しやすいことが示唆されている。2050年までには世界の人口の70%が都市で生活すると予測されているため、これは看過できない問題だ。

米国医師会報(JAMA)の精神科専門誌に掲載された論文によれば、ディーゼル車が排出する窒素酸化物(NOx)や、微小粒子状物質(PM2.5)などの汚染物質にさらされた10代の若者は高い確率で不眠や幻覚などの症状を経験していた。都市の生活環境と10代の精神症状の関連性の60%は、汚染物質に恒常的にさらされたことで説明できると、研究チームはみている。

研究チームが対象にしたのは「環境リスク縦断双生児研究」に参加した2232人の子供たち。彼らは1994年1月1日から1995年12月4日までにイギリスのイングランドとウェールズ地方で生まれ、出生時から18歳に達するまで定期的に聞き取り調査を受けてきた。

チームは彼らが18歳になった時点で精神障害の症状を経験したことがないか質問した。誰かに見張られているとか尾行されていると感じたことはないか、周囲の人が聞こえない声が聞こえたことはないか、などだ。

次いで、彼らが2012年に生活していた地域と日常的に通っていた2カ所の地域の大気汚染レベルを調べた。

その結果、全体の約30%に当たる623人が、12歳から18歳までの間に少なくとも1回、精神障害の症状を経験していたことが分かった。さらに、汚染物質にさらされたレベルで四分位の最上位に入るグループは症状を起こすリスクが著しく高かった。

気になる脳への影響

このことから、長期にわたって大気汚染にさらされれば、脳に影響が及ぶと、研究チームは推測している。

論文の筆頭執筆者で、ロンドン大学キングズ・カレッジ精神医学・心理学・神経科学研究所のヘレン・フィッシャーが本誌に語ったところでは、チームは精神障害の発症に関連があると考えられる他の要因、たとえば喫煙、大麻の使用、アルコール依存、貧困、その他の精神疾患、貧困地域や犯罪多発地域に暮らしていること、社会的孤立などを考慮に入れ、統計学でいわゆる「交絡因子の調整」を行った上で、大気汚染と精神障害の関連性を確認したという。

ただ、この調査は無作為抽出による対照群を設定していない「観察研究」であるため、大気汚染と精神障害の因果関係を確実に結論付けることはできないと、フィッシャーは釘を刺す。また、大気汚染の数値は精神症状が出たときに測ったもので、発症前から大気汚染にさらされていたかどうかは確認できないことや、騒音公害などの要因を考慮に入れていないといった限界もあると、チームは認めている。

「先行研究で、大気汚染と循環器系や呼吸器系疾患など身体的な健康問題の関連性を示すデータは蓄積されてきたが、私たちの研究はそこに新たな視点を加えるものだ」と、フィッシャーは言う。「近年では、大気汚染が脳に与える影響、また認知症などの精神障害との関連性を探る研究も行われるようになり、私たちの研究はそこに連なるものでもある。大気汚染と精神障害の発症の関連性について確固たる結論を引き出すには、さらなる調査が必要なことは言うまでもない」

※4月2日号(3月26日発売)は「英国の悪夢」特集。EU離脱延期でも希望は見えず......。ハードブレグジット(合意なき離脱)がもたらす経済的損失は予測をはるかに超える。果たしてその規模は? そしてイギリス大迷走の本当の戦犯とは?

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、パレスチナ人2人を投降後に射殺か ヨ

ビジネス

米感謝祭オンライン小売売上高、前年比6%増の見通し

ビジネス

10月完全失業率は2.6%で前月と同水準、有効求人

ワールド

クーデター発生のギニアビサウ、エンタ将軍が暫定大統
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 7
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 10
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中