最新記事

兵器

空から実用化が進む世界の無人兵器事情:ボーイングやカラシニコフも

2019年3月7日(木)18時20分
内村コースケ

有人機と連携し、4〜6機編隊で運用されるボーイング社のATS Pic-Boeing

<スーパーのセルフレジなど、我々の日常生活も今、徐々に無人化が進んでいる。しかし、ある意味で最も現場を機械任せにしたいのは軍隊かもしれない。有史以来、無数の命を消費してきた「戦争」が今、無人兵器の台頭により様変わりしようとしている>

戦争を変える「ゲームチェンジャー」

先月末、オーストラリア・メルボルンで開かれた航空ショーで、ボーイング・オーストラリアが新しいタイプの無人機を発表した。エアパワー・チーミング・システム(ATS)と呼ばれるもので、同社(旧マクダネル・ダグラス社)製F/A18-E/Fスーパーホーネットなどの有人機と連携し、4〜6機編隊で運用される。単独の自立飛行も可能という。

ショーでは実物大の模型が披露されたが、全長11.7m、航続距離約3,700kmということ以外は、詳細なスペックは明らかにされていない。ボーイングは、既存のエンジンを搭載して一般的な長さの滑走路で離着陸でき、空母搭載仕様にも改造できるとしている。

ATSの開発は、米ボーイング社の豪州現地法人、ボーイング・オーストラリアと、オーストラリア国防省との共同で進められている。2020年に初飛行し、オーストラリア国内で生産される予定だ。オーストラリア政府は国内使用と合わせて、アメリカを含む西側諸国への輸出を目論んでおり、4,000万豪ドル(約31億円)をプロトタイプの開発に投じている。輸出にあたっては、相手国の要請に応じてカスタマイズ可能とし、現地でのライセンス生産も視野に入れるという。

ボーイングは、「迅速に任務仕様を変更できるマルチロール機」という触れ込みでATSをPRしている。まず、有人戦闘機との編隊飛行による人工知能(AI)を使用した戦闘機としての運用。高性能センサーを搭載しているのも特徴で、当面は、電子戦機としての使用が最も期待されている。ほかに、情報収集、警戒監視、偵察等の任務が可能。プレスリリースでは、ATSを採用した空軍は、「ゲームチェンジャーとなり、優越性を獲得することができる」とアピールしている。


最大の動機はコスト削減か

ATS開発の背景には、まず、人命尊重の観点が挙げられる。ボーイングの研究開発部門ファントム・ワークス・インターナショナルのディレクター、シェーン・アーノット氏は、無人機自体の能力の高さもさることながら、戦闘機の編隊を無人機によって"水増し"することにより、リスクを分散できるという考えを示している。同氏は、「有人機が撃たれるよりは、無人機が撃たれる方がましだ」と語る(ロイター)。

また、無人機であれば人間のパイロットよりも強いGに耐えられるし、連続飛行時間も長く取れる。一度により多くの情報を処理することもできるだろう。臨機応変な判断や柔軟性など、まだ人間に分がある面も多く残されているだろうが、AI技術が進めば、無人機の方が人間よりも優秀な兵士となる日が来るかもしれない。

とはいえ、現状では、リスク回避や性能面以上に、コスト削減が無人機開発の大きな動機になっていると言えよう。米シンクタンク、ミッチェル航空宇宙研究所は昨年、有人機と無人機を組み合わせることで、米軍機の数量不足を補うべきだという提言をしている。ATS1機あたりの価格・運用コストは不明だが、人件費も含めれば、F-35といった高価な第5世代機よりはかなり割安になると見られる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、WBD買収へ 第3四半期完了の見通し

ビジネス

米国株式市場=下落、ダウ521ドル安 イラン緊迫や

ビジネス

NY外為市場=ドル軟調、155円台後半 イラン情勢

ワールド

トランプ氏、アンソロピック技術の使用停止を指示 全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石が発見される...ほかの恐竜にない「特徴」とは
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中