最新記事

流言

「地球平面説」を信じる人が急増している その要因は......

2019年2月26日(火)17時30分
松岡由希子

「地球平面説」を信じる人が急増している  egal-iStock

<近年、急に「地球平面説」の主張やメッセージが広く拡散し、より多くの関心を集めている......>

「地球は球体ではなく平面である」とする地球平面説は、16世紀にマゼランが世界で初めて地球を周航し、地球が球体であることを証明した後も一部の人々に支持されてきた。とりわけ近年、ソーシャルメディアネットワークなどを介して地球平面説の主張やメッセージが広く拡散し、より多くの関心を集めているようだ。

特定のキーワードでの検索回数をグラフ化するグーグルの無料ツール「グーグルトレンド」を使って「Flat Earth(地球平面)」の検索回数の推移を調べてみると、2015年以降、急激に増加していることがわかる。

matuoka0226b.pngGoogle Trendsから

「2年前まで地球が平面だとは考えていなかったが......」

米テキサス工科大学のアシュリー・ランドラム准教授は、2017年11月に米ノースカロライナ州で開催された「第一回地球平面国際会議」と2018年11月に米コロラド州で開催された「第二回地球平面国際会議」で参加者30名にインタビュー調査を実施し、2019年2月17日、アメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会でその調査結果を発表した。

英紙ガーディアンの報道によると、インタビュー対象者のうち29名は「2年前まで地球が平面だとは考えていなかったが、ユーチューブで地球平面説を唱える動画を閲覧して考えが変わった」と回答。残りの1名はユーチューブで動画を見た娘夫婦の話に影響を受けたという。

推奨対象から除外していくというユーチューブの方針

ユーチューブ上で公開されている動画には有益な情報も数多くあるが、誤報や流言も少なくない。ランドラム准教授は、ユーチューブが明らかに誤ったことをしているとは考えていないものの、既存のアルゴリズムには改善の余地があるとの見方を示している。

また、玉石混淆の様々な情報が大量に溢れる現代社会において「人々は、与えられる情報に対して厳しい目を持つべきだが、これにはバランスも必要だ」と説いている。

ユーチューブでは、2019年1月25日、公式ブログにおいて、地球平面説を主張する動画など、ユーザーに誤った情報を与えかねないコンテンツを推奨対象から除外していく方針を明らかにしている。

米国の専門家や審査員の協力を得て機械学習をベースとするレコメンドシステムを改善し、まずは米国の動画の一部に実装した後、精度が高まった段階で他の国々にも展開していく計画だ。

The Guardian-Flat Earth rising: meet the people casting aside 2,500 years of science

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳が会談、鉱物権益巡る合意文書に署名

ビジネス

独CPI、2月速報は+2.8% コア指数は伸び鈍化

ワールド

トランプ関税巡り希望持てず=訪米後に仏大統領

ワールド

英語を米国の公用語に、トランプ氏が大統領令を計画=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:破壊王マスク
特集:破壊王マスク
2025年3月 4日号(2/26発売)

「政府効率化省」トップとして米政府機関に大ナタ。イーロン・マスクは救世主か、破壊神か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 3
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身のテック人材が流出、連名で抗議の辞職
  • 4
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 5
    米ロ連携の「ゼレンスキーおろし」をウクライナ議会…
  • 6
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 7
    日本の大学「中国人急増」の、日本人が知らない深刻…
  • 8
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 9
    【クイズ】アメリカで2番目に「人口が多い」都市はど…
  • 10
    「売れる車がない」日産は鴻海の傘下に? ホンダも今…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 3
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映像...嬉しそうな姿に感動する人が続出
  • 4
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 5
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
  • 6
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 7
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 8
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中