最新記事

温暖化

南極の氷河の下に巨大な空洞が発見される

2019年2月5日(火)15時30分
松岡由希子

氷河の下に巨大な空洞が発見された NASA/Goddard Space Flight Center

<南極大陸西部にあるフロリダ州とほぼ同じ大きさのスウェイツ氷河が、急速に溶けていて氷河の下に巨大な空洞が存在することが明らかになった>

南極大陸西部に位置し、南極海の海域のひとつであるアムンゼン海に流れ込むスウェイツ氷河の下に巨大な空洞が存在することが明らかとなった。

マンハッタン島の3分の2に相当する大きさの空洞も発見

アメリカ航空宇宙局(NASA)ジェット推進研究所(JPL)を中心とする共同研究チームは、2019年1月30日、オープンアクセスジャーナル「サイエンス・アドバンシーズ」において、「1992年から2017年にかけて、スウェイツ氷河の流動速度が加速し、氷が薄くなり、氷河と海との境界線が後退している」との研究論文を発表した。

この観測では、スウェイツ氷河の下で、米ニューヨーク市マンハッタン島の3分の2に相当する大きさの空洞も発見された。その高さはおよそ1000フィート(約305メートル)で、140億トン分の氷を擁しており、そのほとんどは過去3年で溶けたとみられている。

matuoka0205a.jpg

スウェイツ氷河 NASA/OIB/Jeremy Harbeck

氷河の下の熱と水がより増えれば、融解はより速く進む

今回発見された空洞の規模と急速な進行度合いには、共同研究チームも驚いており、研究論文の筆頭著者であるピエトロ・メリロ博士は「スウェイツ氷河の下の空洞の規模は、氷河の融解に重要な役割を果たしている。氷河の下の熱と水がより増えれば、融解はより速く進むだろう」と述べている。

研究者たちは、長年「スウェイツ氷河では氷と岩盤との間に隙間が存在し、ここに海水が下から流れ込んで氷河を溶かしているのではないか」と考えてきた。

スウェイツ氷河は地球の海面上昇の約4%を担っている

今回の観測では、極地と気候システムとのつながりを研究するNASAの専門プロジェクト「オペレーション・アイスブリッジ」の飛行機に搭載された専用レーダーの測定データに加え、イタリア宇宙機関(ASI)の小型地球観測衛星「コスモスカイメッド」やドイツ航空宇宙センター(DLR)の地球観測衛星「タンデムエックス」の合成開口レーダー(SAR)からのデータも使用し、これらの超高解像度データをレーダー干渉法で処理することで、氷河下の地表がどのように移動したのかを分析することに成功した。

米国のフロリダ州とほぼ同じ大きさのスウェイツ氷河は地球の海面上昇の約4%を担っており、すべての氷が溶けると地球の海面が2フィート(約61センチ)以上、上昇するとみられている。

アメリカ国立科学財団(NSF)とイギリス自然環境研究会議(NERC)は、その特徴とプロセスを解明するべく、「国際スウェイツ氷河共同研究(ITGC)」を共同で立ち上げ、2019年から2020年の夏シーズンにフィールド調査を開始する計画を明らかにしている。

気候変動に伴って地球の海面上昇がどれくらいのペースで進行するのかを予測するうえでも、南極の氷河の底をさらに詳しく研究する必要がありそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中