最新記事

大麻

思春期に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかも 米国で40万件

2019年2月20日(水)17時30分
松丸さとみ

カナダでは、2018年10月に医療用だけでなく娯楽用でも大麻所持が合法化されている Carlos Osorio-REUTERS

<10代の時に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることが明らかになった>

2万3000人分のデータを分析

うつ病にかかっている35歳未満の人の中で、10代の時に大麻(マリファナ)を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることがこのほど行われた調査で明らかになった。35歳未満のうつ病の14件に1件の割合になるという。英ガーディアン紙が報じた。

カナダのマギル大学や英オックスフォード大学など複数の大学の研究者が、1990年代半ば以降に発表された11の研究を分析したもので、データは2万3000人分以上になる。結果は、米国医師会発行の精神医学専門誌「JAMAサイキアトリー」に発表された。

18歳未満の時に医療目的ではなく大麻を使用していた人たちを34歳まで追跡調査し、うつ病や不安症の発症について、また自殺行動などについて調べた。年齢や、社会経済的な地位、最初から精神的な問題を抱えていたか、などを考慮した上で分析した結果、思春期に大麻を使用していた人は、後になってうつ病を発症したり、自殺を考えたり自殺未遂をしたりといった行動を取る可能性が高いことが分かった。

18歳未満で大麻を使用していた人の自殺未遂の割合は、使用しなかった人の3.5倍に達した。今回発表された報告によると、自殺を考えるのはうつ病の症状の1つで、精神疾患の後遺症として非常に深刻なものの1つだ。

思春期の2割が大麻を毎月使用

報告書によると、米国では思春期の人の20.9%が大麻を毎月使用しており、12年生(高校の最終学年)の約7%が毎日またはほぼ毎日大麻を使用している。本調査におけるうつ病の人口寄与危険度は7.2%と推定され、米国の18〜34歳の人口(約7000万人)とうつ病の発症率(8.1%)を使って計算すると、大麻が原因でうつ病になった可能性のある18〜34歳の人の数は41万人以上に達するという。14人に1人が、大麻を使用しなければうつ病の発症を避けられたかもしれないことになる。

今回の報告書の共著者であるオックスフォード大学のアンドレア・チプリアーニ博士によると、大麻の精神活性成分のデルタ-9-テトラヒドロカンナビノール(通称THC)は、脳の中でも感情や学習、合理的思考に重要な部分にあるレセプター(受容体)と結びつく。脳のこの部分にある受容体の密度は思春期にピークを迎える上に、この時期の脳はまだ発達段階であるため、思春期の大麻使用による脳への影響が懸念される、と同博士はガーディアンに説明する。
 
今回報告書を発表した研究者らは、両親や思春期の子供たちの両方に対し、大麻使用でどのような害があるのかをより広く教育していく必要があると訴えている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中