最新記事

大麻

思春期に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかも　米国で40万件

2019年2月20日（水）17時30分
松丸さとみ

カナダでは、2018年10月に医療用だけでなく娯楽用でも大麻所持が合法化されている　Carlos Osorio-REUTERS

＜10代の時に大麻を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることが明らかになった＞

2万3000人分のデータを分析

うつ病にかかっている35歳未満の人の中で、10代の時に大麻（マリファナ）を摂取してなければうつ病が防げたかもしれないケースが英国で6万件、米国では40万件に達する可能性があることがこのほど行われた調査で明らかになった。35歳未満のうつ病の14件に1件の割合になるという。英ガーディアン紙が報じた。

カナダのマギル大学や英オックスフォード大学など複数の大学の研究者が、1990年代半ば以降に発表された11の研究を分析したもので、データは2万3000人分以上になる。結果は、米国医師会発行の精神医学専門誌「JAMAサイキアトリー」に発表された。

18歳未満の時に医療目的ではなく大麻を使用していた人たちを34歳まで追跡調査し、うつ病や不安症の発症について、また自殺行動などについて調べた。年齢や、社会経済的な地位、最初から精神的な問題を抱えていたか、などを考慮した上で分析した結果、思春期に大麻を使用していた人は、後になってうつ病を発症したり、自殺を考えたり自殺未遂をしたりといった行動を取る可能性が高いことが分かった。

18歳未満で大麻を使用していた人の自殺未遂の割合は、使用しなかった人の3.5倍に達した。今回発表された報告によると、自殺を考えるのはうつ病の症状の1つで、精神疾患の後遺症として非常に深刻なものの1つだ。

思春期の2割が大麻を毎月使用

報告書によると、米国では思春期の人の20.9％が大麻を毎月使用しており、12年生（高校の最終学年）の約7％が毎日またはほぼ毎日大麻を使用している。本調査におけるうつ病の人口寄与危険度は7.2％と推定され、米国の18〜34歳の人口（約7000万人）とうつ病の発症率（8.1％）を使って計算すると、大麻が原因でうつ病になった可能性のある18〜34歳の人の数は41万人以上に達するという。14人に1人が、大麻を使用しなければうつ病の発症を避けられたかもしれないことになる。

今回の報告書の共著者であるオックスフォード大学のアンドレア・チプリアーニ博士によると、大麻の精神活性成分のデルタ-9-テトラヒドロカンナビノール（通称THC）は、脳の中でも感情や学習、合理的思考に重要な部分にあるレセプター（受容体）と結びつく。脳のこの部分にある受容体の密度は思春期にピークを迎える上に、この時期の脳はまだ発達段階であるため、思春期の大麻使用による脳への影響が懸念される、と同博士はガーディアンに説明する。
　
今回報告書を発表した研究者らは、両親や思春期の子供たちの両方に対し、大麻使用でどのような害があるのかをより広く教育していく必要があると訴えている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

豪中銀、来週利上げの見方強まる　エコノミストが予想
2026.03.11

ビジネス

米コールズ、26年売上高は最大2％減　利益見通しも
2026.03.11

ワールド

イスラエル軍、レバノンで違法に白リン弾使用＝国際人
2026.03.11

ビジネス

ボーイング、７３７ＭＡＸ納入が遅延の恐れ　配線損傷
2026.03.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 8
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 9
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 10
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中