最新記事

環境

世界の昆虫の40％以上が絶滅のおそれ　生態系に与える影響は壊滅的

2019年2月14日（木）12時20分
松岡由希子

チョウなどに深刻な影響がみられる　mreedphoto-iStock

＜オーストラリアの研究者が昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューしたところ、「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった＞

プエルトリコの熱帯雨林の節足動物が1970年代半ばからの40年間で60分の1に減少し、ドイツでは飛翔性昆虫が1989年以降の27年間で76％減少するなど、近年、昆虫が大幅に減少していることを示す研究結果がいくつも明らかとなっている。

「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」

豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス・バヨ博士と豪クイーンズ大学のクリス・ウィクホイス博士は、昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューし、その要因を分析したところ、「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった。また、その絶滅のスピードは哺乳類、鳥類、爬虫類などの脊椎動物で見られるよりも8倍速く、「これが地球の生態系に与える影響は控えめに言っても壊滅的」という。

このレビュー論文は学術雑誌「バイオロジカル・コンサベーション」（2019年4月号）に掲載される予定だ。なかでも、チョウやガなどの鱗翅目、ハチやアリを含む膜翅目、カブトムシやクワガタムシなどの甲虫目に深刻な影響がみられ、トンボ類、カワゲラ類、トビケラ類、カゲロウ類といった水生昆虫はすでにその多くが絶滅しているという。

生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき

このレビュー論文では、昆虫減少の原因として、集約農業や都市化に伴う生息地の消失、農薬や化学肥料による汚染、病原体や外来種などの生物学的要因、気候変動という4つのポイントを指摘し、「昆虫の減少を食い止め、生命維持に不可欠な生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき」と説いている。とりわけ、農薬使用の削減は昆虫の減少を緩和させるうえで喫緊の課題だ。また、効果的な技術を用いて、農地や都市部で汚染された水を浄化することも必要だろう。

私たちは昆虫がいなければ生きていけない

他の研究者もこのレビュー論文と同様に「昆虫の減少がグローバル規模で深刻な課題である」との見解を示している。英サセックス大学のデーブ・グールストン教授は、英紙ガーディアンの取材に対し、「これらの証拠はすべて同じ方向を示している」と分析し、「昆虫はあらゆる食物網の中心にあり、多くの植物を受粉させたり、土壌の健康を保ったり、栄養循環に寄与するといった役割を担っている。私たちは昆虫がいなければ生きていけない」と警鐘を鳴らしている。

Al Jazeera English

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

〔アングル〕-ホルムズ海峡封鎖で中東産油国に明暗、
2026.04.07

ワールド

ロシア、黒海の石油施設に被害　ウクライナが無人機攻
2026.04.07

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の
2026.04.07

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難　対イラン軍事作戦
2026.04.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中