最新記事

環境

世界の昆虫の40%以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的

2019年2月14日(木)12時20分
松岡由希子

チョウなどに深刻な影響がみられる mreedphoto-iStock

<オーストラリアの研究者が昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューしたところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった>

プエルトリコの熱帯雨林の節足動物が1970年代半ばからの40年間で60分の1に減少し、ドイツでは飛翔性昆虫が1989年以降の27年間で76%減少するなど、近年、昆虫が大幅に減少していることを示す研究結果がいくつも明らかとなっている。

「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」

豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス・バヨ博士と豪クイーンズ大学のクリス・ウィクホイス博士は、昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューし、その要因を分析したところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった。また、その絶滅のスピードは哺乳類、鳥類、爬虫類などの脊椎動物で見られるよりも8倍速く、「これが地球の生態系に与える影響は控えめに言っても壊滅的」という。

このレビュー論文は学術雑誌「バイオロジカル・コンサベーション」(2019年4月号)に掲載される予定だ。なかでも、チョウやガなどの鱗翅目、ハチやアリを含む膜翅目、カブトムシやクワガタムシなどの甲虫目に深刻な影響がみられ、トンボ類、カワゲラ類、トビケラ類、カゲロウ類といった水生昆虫はすでにその多くが絶滅しているという。

生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき

このレビュー論文では、昆虫減少の原因として、集約農業や都市化に伴う生息地の消失、農薬や化学肥料による汚染、病原体や外来種などの生物学的要因、気候変動という4つのポイントを指摘し、「昆虫の減少を食い止め、生命維持に不可欠な生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき」と説いている。とりわけ、農薬使用の削減は昆虫の減少を緩和させるうえで喫緊の課題だ。また、効果的な技術を用いて、農地や都市部で汚染された水を浄化することも必要だろう。

私たちは昆虫がいなければ生きていけない

他の研究者もこのレビュー論文と同様に「昆虫の減少がグローバル規模で深刻な課題である」との見解を示している。英サセックス大学のデーブ・グールストン教授は、英紙ガーディアンの取材に対し、「これらの証拠はすべて同じ方向を示している」と分析し、「昆虫はあらゆる食物網の中心にあり、多くの植物を受粉させたり、土壌の健康を保ったり、栄養循環に寄与するといった役割を担っている。私たちは昆虫がいなければ生きていけない」と警鐘を鳴らしている。

Al Jazeera English

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、ロシア原油への制裁緩和を検討 世界原油高に対応

ワールド

トランプ氏、イランとの戦争「ほぼ完了」 想定より早

ワールド

イラン高濃縮ウラン、イスファハン核施設でなお保管=

ビジネス

トランプ米大統領、買収争奪戦中にネトフリとワーナー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中