最新記事

環境

世界の昆虫の40%以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的

2019年2月14日(木)12時20分
松岡由希子

チョウなどに深刻な影響がみられる mreedphoto-iStock

<オーストラリアの研究者が昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューしたところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった>

プエルトリコの熱帯雨林の節足動物が1970年代半ばからの40年間で60分の1に減少し、ドイツでは飛翔性昆虫が1989年以降の27年間で76%減少するなど、近年、昆虫が大幅に減少していることを示す研究結果がいくつも明らかとなっている。

「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」

豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス・バヨ博士と豪クイーンズ大学のクリス・ウィクホイス博士は、昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューし、その要因を分析したところ、「世界の昆虫の40%以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった。また、その絶滅のスピードは哺乳類、鳥類、爬虫類などの脊椎動物で見られるよりも8倍速く、「これが地球の生態系に与える影響は控えめに言っても壊滅的」という。

このレビュー論文は学術雑誌「バイオロジカル・コンサベーション」(2019年4月号)に掲載される予定だ。なかでも、チョウやガなどの鱗翅目、ハチやアリを含む膜翅目、カブトムシやクワガタムシなどの甲虫目に深刻な影響がみられ、トンボ類、カワゲラ類、トビケラ類、カゲロウ類といった水生昆虫はすでにその多くが絶滅しているという。

生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき

このレビュー論文では、昆虫減少の原因として、集約農業や都市化に伴う生息地の消失、農薬や化学肥料による汚染、病原体や外来種などの生物学的要因、気候変動という4つのポイントを指摘し、「昆虫の減少を食い止め、生命維持に不可欠な生態系を保護するためには、現在の農業を見直すべき」と説いている。とりわけ、農薬使用の削減は昆虫の減少を緩和させるうえで喫緊の課題だ。また、効果的な技術を用いて、農地や都市部で汚染された水を浄化することも必要だろう。

私たちは昆虫がいなければ生きていけない

他の研究者もこのレビュー論文と同様に「昆虫の減少がグローバル規模で深刻な課題である」との見解を示している。英サセックス大学のデーブ・グールストン教授は、英紙ガーディアンの取材に対し、「これらの証拠はすべて同じ方向を示している」と分析し、「昆虫はあらゆる食物網の中心にあり、多くの植物を受粉させたり、土壌の健康を保ったり、栄養循環に寄与するといった役割を担っている。私たちは昆虫がいなければ生きていけない」と警鐘を鳴らしている。

Al Jazeera English

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、今月初めの米軍による攻撃で兵士47人死

ワールド

EU、重要インフラでの中国製機器の使用を禁止へ=F

ワールド

イラン抗議デモ、死者3000人超と人権団体 街中は

ワールド

韓国、米のAI半導体関税の影響は限定的 今後の展開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 6
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 10
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中