最新記事

北朝鮮

北朝鮮で市販中、男性向け「飢え死に予防」シャツ

North Korean Shirts Can Be Eaten to 'Avoid Starvation'’

2019年1月30日(水)16時00分
ジェーソン・レモン

北朝鮮国民も意外とカラフルな服装が好き?(新年の氷の彫刻フェスティバル) KCNA/via REUTERS

<北朝鮮に食べられるシャツ登場? ついに食べ物と服を合体させてしまったのか?>

北朝鮮では、餓死しそうになったらいつでも食べられる男性用シャツが販売されている。「食べられる服」は、カテゴリーの1つでもある。

このニュースを最初に伝えたのは、北朝鮮の首都平壌にある金日成大学に在籍するオーストラリア人大学院生アレック・シグリー。ニュースサイト「北朝鮮ニュース」のコラムで北朝鮮の服装研究センターが発行する男性ファッション雑誌をレビューしたのだ。

ボタンアップのドレスシャツ数点の写真を載せた記事の横に添えられた朝鮮語の記事を、シグリーは次のように英訳した。「この服は、高品質のタンパク質、アミノ酸、果汁、マグネシウム、鉄、カルシウムなどの微量元素で構成された人工のフランネル生地から作られており、航海や野外調査、登山に携わる人々のために開発された。食料が尽きたときには餓死を避けるために食べられる」


ページの反対側には、「水に溶ける服」の写真と説明がある。それによれば、故金日成(キム・イルソン)主席はかつて、「男性もいろいろな服を着て、さまざまな装いに挑戦してみるべきだ」と言ったという。

服装は意外とバラバラ

シグリーによれば、北朝鮮の男性の服装は、一般に他の国々よりも堅苦しい。スポーツや肉体労働に従事しているときを除けば、Tシャツなどのカジュアルな服装をしている男性はめったに見かけない。雑誌では、ボタンアップシャツに加えて、スーツやコート類、ネクタイが紹介されている。

過去には、北朝鮮の人々は全員、最高指導者(現在は金正恩キム・ジョンウン朝鮮労働党委員長)と同じような服装をしなければならないという誇張した情報が広まったこともあった。

ジャーナリストのキャロル・ジャコモは2017年後半にニューヨーク・タイムズ紙に寄稿し、北朝鮮のファッションについて多くの誤解があることを指摘した。

「北朝鮮のことは、きわめて一元的な世界だとつい考えたくなる。国民の最も一般的なイメージといえば、軍服や民族衣装、その他さまざまな制服に身を包んだ何千人もの集団が大々的な示威行動に参加し、行進するところだ」。だが実際に北朝鮮を旅したところ、世界中の他の場所と同様に人々の服装はさまざまなスタイルと色彩にあふれていた、と彼女は書いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月コンビニ売上高は1.6%増、過去最高 11カ月

ビジネス

午後3時のドルは155円前半で小動き、イラン情勢警

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中