最新記事

宇宙開発

ソユーズ打ち上げ失敗、有人ロケットをロシアに依存してきた各国の宇宙計画のあやうさ

2018年10月17日（水）19時00分
鳥嶋真也

折しも、昨今のロシアの宇宙開発は、ロケットの打ち上げ失敗や衛星の故障といったトラブルが相次いでいる。その理由として、ロシア連邦誕生以来の予算不足による後継者の不足やノウハウの継承の失敗、品質管理の不徹底といった技術力の低下が起こっていると考えられている。

その中で有人宇宙飛行ミッションだけは、人の命が失われるほどの大きな事故は起こっていなかった。これは、有人ミッションに限ってはとくに念入りに製造、検査をしているからとされている。

もちろん、それにより摘まれたトラブルの種もあったのは事実だろう。しかしそれでも、太陽電池が開かなかったり、ドッキングに使うシステムが故障したりといった、一歩間違えれば重大な事故になりかねないようなトラブルは何度か起きていた（参考）。

そして今回、その有人ミッションでついに大事故が起きてしまった。原因が判明していない以上断定はできないが、ロシア宇宙技術の弱体化の波が、いよいよ有人宇宙飛行をも本格的に侵食し始めたのかもしれない。

今回は脱出装置のおかげで、幸いにも宇宙飛行士の命は救われた。しかし、事故が起きた原因と背景を徹底的に洗い出し、後継者の育成や品質管理の徹底といった根本的な改善がなされない限り、こうした事故はまた起こりうるだろう。それも今度は、脱出装置も機能しないという、最悪の事態になるかもしれない。

torishima1015c.jpg

組み立て中のソユーズ・ロケット (C) Roskosmos

他国の有人宇宙計画へも影響

今回のソユーズ失敗の影響は、ロシアだけにとどまらない。

米国はスペース・シャトルの引退以来、独自の宇宙船を保有していないため、ISSへの宇宙飛行士の輸送はソユーズに依存した状態にある。日本や欧州の宇宙飛行士も、米国が購入するソユーズの座席枠を使って飛んでいるため、同じく依存状態にある。

そのため、ソユーズの飛行が再開されない限り、新たな宇宙飛行士がISSに行くことはできない。

また、現在ISSには3人の宇宙飛行士が滞在しているが、宇宙に滞在できる期間にも制限があり、2019年1月には帰還する必要がある。つまりそれまでにソユーズの飛行が再開されないと、ISSを無人で運用せざるを得ない事態となる。

ちなみに米国では、イーロン・マスク氏率いるスペースXと、大手航空宇宙メーカーのボーイングの2社が、新型宇宙船の開発に取り組んでいる。しかし、開発の遅れにより、人を乗せて飛べるようになるのは、早くとも2019年の春以降になる。

torishima1017d.jpg

国際宇宙ステーション (C) ISS

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢ、一段の利下げ必要　ペースは緩やかに＝シカゴ
2024.11.22

ワールド

ゲーツ元議員、司法長官の指名辞退　売春疑惑で適性に
2024.11.22

ワールド

ロシア、中距離弾でウクライナ攻撃　西側供与の長距離
2024.11.22

ビジネス

ＦＲＢのＱＴ継続に問題なし、準備預金残高なお「潤沢
2024.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：超解説 トランプ2.0
特集：超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号（11/19発売）

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか？ ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は？
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン･ヒジン､インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ？ 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは？
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!?　ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水（ふんすい）」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中