最新記事

スポーツ

中国、トレイルラン人気が急上昇 欧米メーカーから大会開催地まで熱視線

2018年9月13日(木)16時49分

世界的メーカーも熱視線

15年に30件もなかったトレイルランニングの大会数は、今年は上半期だけで約250件に急増。中国市場で足場を固めたいスポーツブランドの関心も集めている。

世界最大のトレイルラン用品メーカー「サロモン」を傘下に持つアメアスポーツは、中国における今年上半期の売上高が23%増加した。2017年は、年間で13%増だった。

「我々の現在の目標は、中国のランナー全員にトレイルランをやってもらうこと」と、同社のアントニー・マルゲ氏は話す。中国事業を担当する同氏は、同国のトレイルラン人口が現在の15万人から今後5年で2倍から3倍に増えると予測する。

1足1898元の同社の高級ライン「S/Lab」シューズは、中国における売上高の17%を占める。だが、全世界の売上高に占める割合は3%でしかないと、マルゲ氏は説明する。

同社は中国のトップ選手20人のほか、年間30件のトレイルラン大会を後援している。「楽しくてクールで、他とは異なるこのスポーツへの情熱は高まる一方だ。我々の想像をはるかに超えるペースで中国市場は拡大している」と、アメアスポーツでアジア太平洋地域を統括するステファン・シュワルツ氏は言う。

中国の国家体育総局は、20年までに年間1000万人が国内大会に参加し、市場規模は1200億元以上に拡大すると予測する。

国外の大会でも中国人ランナーの存在感は高まっている。アルプスの最高峰モンブラン周辺を駆け抜け、トレイルランニング界のツール・ド・フランスと呼ばれる「ウルトラトレイル・デュ・モンブラン」の今年の参加者は、中国人が5番目に多く、彼らのために特別な歓迎会が開かれた。

米国のランニングシューズメーカー、アルトラ・ランニングで中国販売を担当するZhao Fan氏は、北京の五輪公園に隣接する店舗の売り上げが今年は倍増すると見込んでいる。

トレイルランニングが中国に浸透するにつれ、国際的なブランドも地場の新興企業の挑戦を受けることになるかもしれない。Zhao氏はこう話し、市場にとっては健全なことだと付け加えた。

走るために生きる

多くのトレイルランナーは、競技中心の生活や消費スタイルを送っている。北京科技大学でビジネスマネジメントを教えるHe Runyu教授は、飲酒と肉食を止めるのとほぼ同時に、長距離走に真剣に取り組み始めた。今は単に楽しむのを目的に、年平均10件程度のレースに参加している。

「わくわくするのが楽しみで仕方ない」と、エネルギッシュなHe教授。「景色が美しく、難しいコースがいい。走るたびに何か発見がある」と語る。

同教授は、走るために年間数万元を費やしているという。足首の怪我で途中棄権することになった龍羊峡のレースは、3000元の旅費がかかった。

「みんなランニングはとても安上がりだと思っている。私も始める前はそう考えていたが、実際には非常にお金がかかるものだと分かった」と同教授は話す。最もかさむのは旅費だという。

より多くの時間をトレイルランに割きたかったDou Jianyunさん(45)は、北京のスポーツウェアの新興企業「エンジン・バード」の販売職に転職した。

Douさんは、龍羊峡の100キロ走を完走した女性3人のうちの1人だ。彼女は衛星利用測位システム(GPS)を3つと、岩がちなコースで怪我をしないよう、走るときに体を支えるポールを新調して青海に乗り込んだ。

「走れなくても生きていける、でもハッピーではなくなるとも思う」と、Douさんは言う。

(翻訳:山口香子、編集:久保信博)

Christian Shepherd and Stella Qiu

[龍羊峡(中国) 31日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中