最新記事

社会

「タトゥーあり」でも就職OK、世の中は変わった

Tattoos and Jobs

2018年9月3日（月）17時00分
アビー・インテランテ

見えるところにタトゥーがあっても就職で不利にならない時代が来た　JOHN FEDELE-BLEND IMAGES/GETTY IMAGES

＜若い世代では既に一般化し偏見も薄れつつある＞

若い頃、親からこう言い聞かせられた人も少なくないだろう。入れ墨なんて入れたらまともな職には就けないよ、と。10年のピュー・リサーチセンターの調査ではタトゥーを入れた成人のうち、外から見えない位置にしていると答えた人が72％。かなりの割合に上ったのは、こうした「常識」のせいかもしれない。

だがこのほど学術誌ヒューマン・リレーションズで発表された論文によれば、世の中は変わりつつあるようだ。

マイアミ大学とウェスタンオーストラリア大学の研究チームは、全米50州の2000人以上を対象にタトゥーの有無と職に就いているかどうかの関係を調査。その結果、外から見えるところにタトゥーを入れていても雇用や賃金、収入に影響はないことが判明した。タトゥーの有無による収入格差はほとんどなかったし、タトゥーがあるほうが雇用に有利な例まであったという。ピューの調査でも、アメリカのミレニアル世代（80〜90年代生まれの人々）ではタトゥーを入れている人が40％に達していた。

「特に、見えるところに彫ったタトゥーに対する悪いイメージは弱まっているのかもしれない。自然で普通な自己表現の形として捉えている若い世代の間ではとりわけそうだ」と、論文の主著者であるマイアミ大学のマイケル・フレンチ教授は述べている。「タトゥーは社会に広がっており、採用担当の管理職や上司が差別的な考えを持っていると、最も適任な人材を獲得できないのではないか」

要するに、タトゥーがある人材の採用を嫌がれば、結果として適材適所とはいかなくなる可能性があるということだ。

病院のように、従業員には全てのタトゥーを隠すよう求めている職場もある。だが近年は米陸軍でさえ、規制を緩和している。現在では不快感を招くものでなければ、また頭や顔、首、手や手首以外に入れるのであれば許される。

NBCニュースとウォール・ストリート・ジャーナル紙が99年に行った世論調査では、タトゥーを入れた家族がいると答えたのは21％にすぎなかった。だが14年には、その割合は40％に増えていた。タトゥーが一般化してきたことで差別も消えつつあるということだろう。

[2018年9月 4日号掲載]

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ウニクレディト、ＢＰＭ株買い付け28日に開始　Ｃア
2025.04.02

ビジネス

インド製造業ＰＭＩ、3月は8カ月ぶり高水準　新規受
2025.04.02

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加　台湾に
2025.04.02

ビジネス

ユニクロ、3月国内既存店売上高は前年比1.5％減　
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中