最新記事

社会

「タトゥーあり」でも就職OK、世の中は変わった

Tattoos and Jobs

2018年9月3日(月)17時00分
アビー・インテランテ

見えるところにタトゥーがあっても就職で不利にならない時代が来た JOHN FEDELE-BLEND IMAGES/GETTY IMAGES

<若い世代では既に一般化し偏見も薄れつつある>

若い頃、親からこう言い聞かせられた人も少なくないだろう。入れ墨なんて入れたらまともな職には就けないよ、と。10年のピュー・リサーチセンターの調査ではタトゥーを入れた成人のうち、外から見えない位置にしていると答えた人が72%。かなりの割合に上ったのは、こうした「常識」のせいかもしれない。

だがこのほど学術誌ヒューマン・リレーションズで発表された論文によれば、世の中は変わりつつあるようだ。

マイアミ大学とウェスタンオーストラリア大学の研究チームは、全米50州の2000人以上を対象にタトゥーの有無と職に就いているかどうかの関係を調査。その結果、外から見えるところにタトゥーを入れていても雇用や賃金、収入に影響はないことが判明した。タトゥーの有無による収入格差はほとんどなかったし、タトゥーがあるほうが雇用に有利な例まであったという。ピューの調査でも、アメリカのミレニアル世代(80〜90年代生まれの人々)ではタトゥーを入れている人が40%に達していた。

「特に、見えるところに彫ったタトゥーに対する悪いイメージは弱まっているのかもしれない。自然で普通な自己表現の形として捉えている若い世代の間ではとりわけそうだ」と、論文の主著者であるマイアミ大学のマイケル・フレンチ教授は述べている。「タトゥーは社会に広がっており、採用担当の管理職や上司が差別的な考えを持っていると、最も適任な人材を獲得できないのではないか」

要するに、タトゥーがある人材の採用を嫌がれば、結果として適材適所とはいかなくなる可能性があるということだ。

病院のように、従業員には全てのタトゥーを隠すよう求めている職場もある。だが近年は米陸軍でさえ、規制を緩和している。現在では不快感を招くものでなければ、また頭や顔、首、手や手首以外に入れるのであれば許される。

NBCニュースとウォール・ストリート・ジャーナル紙が99年に行った世論調査では、タトゥーを入れた家族がいると答えたのは21%にすぎなかった。だが14年には、その割合は40%に増えていた。タトゥーが一般化してきたことで差別も消えつつあるということだろう。

[2018年9月 4日号掲載]

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ダイムラー・トラック、第1四半期販売9%減 北米が

ワールド

習氏が国民党主席と北京で会談、「中国は断じて台湾独

ワールド

石油輸送管「ドルジバ」、春のうちに修理完了へ=ゼレ

ワールド

中国、台湾周辺に艦船100隻展開 異例の規模で警戒
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 7
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中