最新記事

フランス

W杯フランス代表が受け継ぐリリアン・テュラムのDNA

2018年7月13日(金)18時17分
広岡裕児(在仏ジャーナリスト)

もはや「ブラック・ブラン・ブール」はただの古き良き思い出になってしまった。もう少し後のことだが、サッカー連盟の中で黒人やアラブ系の比率を制限すべきだという声が上がり、マスコミへの内部告発で中止になったこともある。

2005年11月には全国の郊外団地で暴動が起こり、非常事態宣言まで発令された。そのとき、「治安の悪さをいうまえに社会的正義を語らなければならないだろう」と激しく批判したのがテュラムだった。テュラムも貧しい移民の子があつまるパリ郊外の団地で育った。サルコジ内相は、テュラムは当時としては最高の移籍金でユベントスに所属しており「もう郊外に住んでいない。イタリアで高給を貰って安楽に暮らしている」と反論した。

だが2008年、テュラムは「リリアン・テュラム・反人種差別教育財団」を設立した。財団の公式ホームページにはこうある。

「私たちは人種差別主義者として生まれるわけではない、そうなってしまうのです」

「人種差別主義は知的、政治的、経済的につくられるものです。私たちは、歴史が、世代から世代へと黒人、白人、マグレブ人、アジア人などと見るように条件付けてきたことを認識しなければなりません」

「私たちの社会は、肌の色や性別・宗教・性的指向が、知能・話す言語・身体能力・国籍・好き嫌いを決定するのではない、というまったく簡単な考え方をふつうのこととしてもたなければなりません」

「人は最悪のことも最高のことも、何でも学ぶことができます」

偽善者と呼ばれても

テュラムには、「億万長者が教訓を垂れている」「白人に媚びるスーパーアンクルトムだ」という批判もある。本人は強く否定しているが、1998年に優勝した時にロッカールームで「ブラックだけで記念写真を撮ろう」といった偽善者だという噂も消えない。前夫人との離婚ではDVの疑いもかけられ泥試合にもなった。

だが、彼の活動は真摯である。人類学者、弁護士、遺伝学者、博物館学者、社会学者、政治学者、外交官、歴史家、心理学者などを集めた科学委員会をつくり、出版、討論会、展覧会、対話の会などで人種差別に反対する教育活動をつづけている。

テュラムはもっとも突出した例だが、このような活動をする例がフランスのサッカー界では多い。ジダンも麻薬売人が銃撃戦をするほどに荒れてしまったマルセイユの団地にポケットマネーでサッカーチームをつくって社会教育をしている。

先日、準決勝のベルギー戦のあと、シャンゼリゼをはじめフランス中で人種や出自に関係なく人々は歓喜を分かち合った。「ブラック・ブラン・ブール」が復活した。

ちなみに、サンクト・ペテルスブルグでコーナーキックからヘディングを決めたのは黒人DFウムティティだった。

hirooka-prof-1.jpg[執筆者]
広岡裕児
1954年、川崎市生まれ。大阪外国語大学フランス語科卒。パリ第三大学(ソルボンヌ・ヌーベル)留学後、フランス在住。フリージャーナリストおよびシンクタンクの一員として、パリ郊外の自治体プロジェクトをはじめ、さまざまな業務・研究報告・通訳・翻訳に携わる。代表作に『EU騒乱―テロと右傾化の次に来るもの』(新潮選書)、『エコノミストには絶対分からないEU危機』(文藝春秋社)、『皇族』(中央公論新社)他。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

グレンコアと台湾CPC、中東産原油積み込みへタンカ

ワールド

ノルウェー、現時点で原発導入作業開始は控えるべき=

ビジネス

米パラマウント、ジェフ・シェル氏が社長辞任 訴訟対

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開=ト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 7
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 8
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中