最新記事

中国

金持ち中国の代表チームは、なぜW杯に出られない?

2018年7月5日(木)17時30分
高口康太(ジャーナリスト)

大会会場で選手より目立つ中国の不動産企業WANDAの広告 Marko Djurica-REUTERS

<ロシアW杯の会場は中国企業の広告だらけだが......「サッカー大国」中国の現実>

アイスランドや日本といった「サッカー中進国」の健闘で盛り上がるロシアW杯だが、出場国以上にヒートアップしている国がある。中国だ。

中国は卓球やバドミントンの強豪国だが、観戦で人気があるのはサッカーとバスケットボール。特にサッカーは90年代からテレビで欧州サッカーが無料で見られたこともあり、目の肥えたファンが多い。

この人気に目を付けたのが中国企業で、アリババグループの動画配信サイト優酷(Youku)は16億元を投じてW杯のネット放映権を獲得。大会スポンサーでも、FIFAの汚職事件で欧米企業が撤退した穴を不動産の大連万達集団(WANDA)、家電のハイセンス、乳製品の蒙牛、スマートフォンのVivo、紳士服の帝牌、ハイテクのLUCI、電動バイクの雅迪の中国企業7社が埋めている。

また大会期間中には10万人の中国人観光客がロシアに乗り込む。中国ではザリガニとビールが観戦の定番で、今回ロシアに10万匹の冷凍ザリガニが輸出された。ユニフォームや国旗などのグッズの多くは中国製だ。

スポンサー、観客、グッズ、そしてザリガニ。中国だらけのロシアW杯で唯一欠けているのが、02年の日韓大会を最後に出場できずにいる中国代表だ。

中国サッカーそのものは低調ではない。プロリーグ「中国スーパーリーグ」のクラブは資金力を生かしてワールドクラスの選手を次々と獲得。観客動員も右肩上がりで、17年の平均観客動員は世界5位の2万3800人と、Jリーグの1万8800人を上回っている。アジア王者を決めるAFCチャンピオンズリーグでも13年と15年に広州恒大が優勝している。

国民のサッカー熱は高く、資金もある。国内リーグのレベルも上がったのに、なぜ中国代表はW杯に出場できないのか。

習近平の夢が実現する日

中国のスポーツ選手は、国家が育て報酬を支払うステートアマ制度によって育成されてきた。しかしこの前提は市場経済の拡大で覆され、国家のために尽くしても、現役引退すれば身分は保障されなくなった。体操界のエースが引退後に物乞いになるという衝撃的なニュースも報じられ、スポーツ選手になることを敬遠する動きが広がった。

加えてサッカーは多くの選手を育成する必要があるためコストがかかる、と地方政府がためらっている事情がある。彼らが優先するのは重量挙げのような費用対効果が高い個人種目だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 10
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中