最新記事

中国

金持ち中国の代表チームは、なぜW杯に出られない?

2018年7月5日(木)17時30分
高口康太(ジャーナリスト)

大会会場で選手より目立つ中国の不動産企業WANDAの広告 Marko Djurica-REUTERS

<ロシアW杯の会場は中国企業の広告だらけだが......「サッカー大国」中国の現実>

アイスランドや日本といった「サッカー中進国」の健闘で盛り上がるロシアW杯だが、出場国以上にヒートアップしている国がある。中国だ。

中国は卓球やバドミントンの強豪国だが、観戦で人気があるのはサッカーとバスケットボール。特にサッカーは90年代からテレビで欧州サッカーが無料で見られたこともあり、目の肥えたファンが多い。

この人気に目を付けたのが中国企業で、アリババグループの動画配信サイト優酷(Youku)は16億元を投じてW杯のネット放映権を獲得。大会スポンサーでも、FIFAの汚職事件で欧米企業が撤退した穴を不動産の大連万達集団(WANDA)、家電のハイセンス、乳製品の蒙牛、スマートフォンのVivo、紳士服の帝牌、ハイテクのLUCI、電動バイクの雅迪の中国企業7社が埋めている。

また大会期間中には10万人の中国人観光客がロシアに乗り込む。中国ではザリガニとビールが観戦の定番で、今回ロシアに10万匹の冷凍ザリガニが輸出された。ユニフォームや国旗などのグッズの多くは中国製だ。

スポンサー、観客、グッズ、そしてザリガニ。中国だらけのロシアW杯で唯一欠けているのが、02年の日韓大会を最後に出場できずにいる中国代表だ。

中国サッカーそのものは低調ではない。プロリーグ「中国スーパーリーグ」のクラブは資金力を生かしてワールドクラスの選手を次々と獲得。観客動員も右肩上がりで、17年の平均観客動員は世界5位の2万3800人と、Jリーグの1万8800人を上回っている。アジア王者を決めるAFCチャンピオンズリーグでも13年と15年に広州恒大が優勝している。

国民のサッカー熱は高く、資金もある。国内リーグのレベルも上がったのに、なぜ中国代表はW杯に出場できないのか。

習近平の夢が実現する日

中国のスポーツ選手は、国家が育て報酬を支払うステートアマ制度によって育成されてきた。しかしこの前提は市場経済の拡大で覆され、国家のために尽くしても、現役引退すれば身分は保障されなくなった。体操界のエースが引退後に物乞いになるという衝撃的なニュースも報じられ、スポーツ選手になることを敬遠する動きが広がった。

加えてサッカーは多くの選手を育成する必要があるためコストがかかる、と地方政府がためらっている事情がある。彼らが優先するのは重量挙げのような費用対効果が高い個人種目だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GDP、1─3月期は予想下回る1.6%増 約2年

ワールド

米英欧など18カ国、ハマスに人質解放要求

ビジネス

米新規失業保険申請5000件減の20.7万件 予想

ビジネス

ECB、インフレ抑制以外の目標設定を 仏大統領 責
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    今だからこそ観るべき? インバウンドで増えるK-POP非アイドル系の来日公演

  • 3

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗衣氏への名誉棄損に対する賠償命令

  • 4

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 5

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 6

    未婚中高年男性の死亡率は、既婚男性の2.8倍も高い

  • 7

    やっと本気を出した米英から追加支援でウクライナに…

  • 8

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 9

    自民が下野する政権交代は再現されるか

  • 10

    ワニが16歳少年を襲い殺害...遺体発見の「おぞましい…

  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 8

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 9

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 10

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の瞬間映像をウクライナ軍が公開...ドネツク州で激戦続く

  • 4

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこ…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 9

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中