最新記事

中国

金持ち中国の代表チームは、なぜW杯に出られない?

2018年7月5日(木)17時30分
高口康太(ジャーナリスト)

大会会場で選手より目立つ中国の不動産企業WANDAの広告 Marko Djurica-REUTERS

<ロシアW杯の会場は中国企業の広告だらけだが......「サッカー大国」中国の現実>

アイスランドや日本といった「サッカー中進国」の健闘で盛り上がるロシアW杯だが、出場国以上にヒートアップしている国がある。中国だ。

中国は卓球やバドミントンの強豪国だが、観戦で人気があるのはサッカーとバスケットボール。特にサッカーは90年代からテレビで欧州サッカーが無料で見られたこともあり、目の肥えたファンが多い。

この人気に目を付けたのが中国企業で、アリババグループの動画配信サイト優酷(Youku)は16億元を投じてW杯のネット放映権を獲得。大会スポンサーでも、FIFAの汚職事件で欧米企業が撤退した穴を不動産の大連万達集団(WANDA)、家電のハイセンス、乳製品の蒙牛、スマートフォンのVivo、紳士服の帝牌、ハイテクのLUCI、電動バイクの雅迪の中国企業7社が埋めている。

また大会期間中には10万人の中国人観光客がロシアに乗り込む。中国ではザリガニとビールが観戦の定番で、今回ロシアに10万匹の冷凍ザリガニが輸出された。ユニフォームや国旗などのグッズの多くは中国製だ。

スポンサー、観客、グッズ、そしてザリガニ。中国だらけのロシアW杯で唯一欠けているのが、02年の日韓大会を最後に出場できずにいる中国代表だ。

中国サッカーそのものは低調ではない。プロリーグ「中国スーパーリーグ」のクラブは資金力を生かしてワールドクラスの選手を次々と獲得。観客動員も右肩上がりで、17年の平均観客動員は世界5位の2万3800人と、Jリーグの1万8800人を上回っている。アジア王者を決めるAFCチャンピオンズリーグでも13年と15年に広州恒大が優勝している。

国民のサッカー熱は高く、資金もある。国内リーグのレベルも上がったのに、なぜ中国代表はW杯に出場できないのか。

習近平の夢が実現する日

中国のスポーツ選手は、国家が育て報酬を支払うステートアマ制度によって育成されてきた。しかしこの前提は市場経済の拡大で覆され、国家のために尽くしても、現役引退すれば身分は保障されなくなった。体操界のエースが引退後に物乞いになるという衝撃的なニュースも報じられ、スポーツ選手になることを敬遠する動きが広がった。

加えてサッカーは多くの選手を育成する必要があるためコストがかかる、と地方政府がためらっている事情がある。彼らが優先するのは重量挙げのような費用対効果が高い個人種目だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

FRB議長人選、2次面接終了へ クリスマス前に発表

ビジネス

欧州委、26年ユーロ圏財政「中立維持」 成長率は1

ビジネス

米CB消費者信頼感、11月は88.7に低下 雇用や

ビジネス

ミランFRB理事、積極利下げ支持 引き締め過ぎが雇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 3
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後悔しない人生後半のマネープラン
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    放置されていた、恐竜の「ゲロ」の化石...そこに眠っ…
  • 7
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 8
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 9
    使っていたら変更を! 「使用頻度の高いパスワード」…
  • 10
    トランプの脅威から祖国を守るため、「環境派」の顔…
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 10
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中