最新記事

火星探査

火星で地震は起きているのか? 新型火星探査機が解く二つの大きなナゾ

2018年5月10日(木)18時30分
鳥嶋真也

インサイトはさまざまな観測装置を駆使して、火星の内部構造や熱、小さな動きなどを調べる


火星のバイタルサインからわかること

そしてもうひとつが、火星がどのようにしてできて、そして進化してきたのかということである。

火星は地球や月と同じ材料からできたと考えられているが、まだ確かな証拠はない。そもそも、火星の内部がどうなっているかもわかっていない。

そこで地震計を使い、火星の内部を伝わる揺れの波の伝わり方を調べることで、火星の内部にどんな物質がどれだけあるのかを推定することができる。また、温度計を使って、火星の内部から流れてくる温度を正確に測れば、内部でどのような活動が起こっているのかがわかる。これらのデータを組み合わせることで、火星内部についてより詳細かつ正確に推定することができる。

これらのことがわかれば、いまから約45億年前に火星ができたときに、どのような姿かたちをしていたのか、そしてどういう進化の歴史を歩んできたのかがわかる。火星の内部には、その誕生から現在までの痕跡が残っているのである。

さらに、インサイトによる探査でわかるのは、火星のことだけにとどまらない。NASAの科学ミッションの責任者を務めるThomas Zurbuchen氏はインサイトは火星についてだけでなく、地球や月のような他の岩石でできた惑星や、他の恒星のまわりを回る何千もの系外惑星についての理解も深めることになるだろう」と「期待を語る

insight003.jpg

インサイトによる探査で、火星の起源と歴史だけでなく、地球や月についても、さらに太陽系外惑星についてもより深く知ることができるかもしれない (C) NASA/JPL-CALTECH

火星到着は秋、夏には火星と地球が大接近

打ち上げ後のインサイトの状態は正常で、火星に向けて順調に飛行を続けている。

インサイトはこれから宇宙を約6か月間にわたって飛行し、今年の11月26日に火星に着陸する。火星着陸は難しく、火星大気への突入から着陸までにかかる時間から「恐怖の7分間」とも呼ばれる。NASAは探査機の運用室からの中継を予定しているので、当日は関係者とともに見守ることもできる。無事に着陸すれば、観測機器を展開して探査を開始。探査期間は約2年(火星の時間では約1年)が予定されている。

折しも、今年7月31日には、火星と地球の距離が接近する「火星大接近」が起こる。2003年以来、15年ぶりに最も近づくとあって、大勢の人が夜空を見上げる機会になろう。

この夏、夜空に赤く輝く火星を見ながら、火星の歴史と、その内部に潜む謎に挑もうとするインサイトに、想いを馳せるのも一興かもしれない。

insight004.jpg

今年7月31日には、2003年以来、15年ぶりに火星と地球とが大接近する (C) NASA


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、合計314人の捕虜交換で

ワールド

スペースXへの中国資本関与巡る調査要請 米上院議員
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中