最新記事

北朝鮮

豊渓里の地下核施設はすでに使用不可能──中国地震学者

2018年4月26日(木)16時10分
ジョー・ディファジオ

金正恩が先週突然、核実験中止を発表した本当の理由は? KCNA/REUTERS

<もともと核実験場が使用不可能になっていたから、金正恩は核実験を中止する、などと言い出したのか?>

中国の地震学者は、北朝鮮北東部の豊渓里(プンゲリ)核実験場は、昨年の核実験で地盤が不安定になったせいで、一部が「使用不可能な状態になった」と考えている。

北朝鮮は昨年9月、万塔山の地下にある豊渓里核実験場で過去最大規模となる6回目の核実験を実施した。中国科学技術大学の研究グループは4月25日までに、核実験の爆発で山中に空洞ができたことが原因で万塔山はすでに崩落した、と結論付けた。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、豊渓里の脆くなった部分でで再び同じような核実験を強行すれば「環境に大惨事」をもたらすと、未だ発表前のこの論文は警告しているという。

金正恩党委員長が4月20日、核実験を中止し核実験場を廃棄する、と発表したのも、そもそも豊渓里が使用できなくなったからではないか、と指摘する研究者もいる。北朝鮮は昨年、ミサイル発射技術を飛躍的に進歩させ、核弾頭を装着できさえすればICBM(大陸間弾道ミサイル)でアメリカ本土を核攻撃できる能力を示していた。

論文執筆の責任者である中国科学技術大学の地震学者、温联星教授はウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対し、研究論文は米地球物理学連合の学会誌「地球物理学研究レター」に近日中に掲載予定だ、と語った。ただし、「崩落により万塔山の地下核施設が使用できなくなった」ことや、「もし同じ現場でさらなる核実験が強行されれば、周辺環境に大惨事をもたらす恐れがある」と記述した部分は同誌に掲載されない。

なぜ記述が削除されるのかは不明だ。

38ノースは反論

中国の別の地震学者が行った研究も、昨年の核実験後に万塔山が崩壊した、と結論付けた。

しかし反論もある。

米ジョンズ・ホプキンス大学の北朝鮮分析サイト「38ノース」は4月23日、独自の分析結果を発表し、豊渓里核実験場は「完全に稼働している」と断言した。また豊渓里の様々なエリアを撮影した衛星画像を公表し、北側坑道は放棄されたとみられる一方、西側坑道と南側坑道は現在も使用可能だ、と分析した。

米ミドルベリー国際大学院の東アジア不拡散プログラムでディレクターを務めるジェフリー・ルイスは、万塔山が崩落しても核実験場が完全に使用不可能になるわけではない、とツイートした。

「(影響があるとしても)北朝鮮は核実験場を周辺の山に移せばすむことだ。金が核実験の中止を決めたのは、南北、米朝首脳会談を控えているからであって、核実験場の山の崩落は理由ではない」と、彼は書く。

金は4月27日に韓国の文在寅大統領との南北首脳会談に臨む。その後、ドナルド・トランプ米大統領との米朝首脳会談も開かれる見通しだ。

(翻訳:河原里香)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税巡る市場の懸念後退 猶予期間設定で発動

ビジネス

米経済に「スタグフレーション」リスク=セントルイス

ビジネス

金、今年10度目の最高値更新 貿易戦争への懸念で安

ビジネス

アトランタ連銀総裁、年内0.5%利下げ予想 広範な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中