最新記事

北朝鮮

豊渓里の地下核施設はすでに使用不可能──中国地震学者

2018年4月26日(木)16時10分
ジョー・ディファジオ

金正恩が先週突然、核実験中止を発表した本当の理由は? KCNA/REUTERS

<もともと核実験場が使用不可能になっていたから、金正恩は核実験を中止する、などと言い出したのか?>

中国の地震学者は、北朝鮮北東部の豊渓里(プンゲリ)核実験場は、昨年の核実験で地盤が不安定になったせいで、一部が「使用不可能な状態になった」と考えている。

北朝鮮は昨年9月、万塔山の地下にある豊渓里核実験場で過去最大規模となる6回目の核実験を実施した。中国科学技術大学の研究グループは4月25日までに、核実験の爆発で山中に空洞ができたことが原因で万塔山はすでに崩落した、と結論付けた。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、豊渓里の脆くなった部分でで再び同じような核実験を強行すれば「環境に大惨事」をもたらすと、未だ発表前のこの論文は警告しているという。

金正恩党委員長が4月20日、核実験を中止し核実験場を廃棄する、と発表したのも、そもそも豊渓里が使用できなくなったからではないか、と指摘する研究者もいる。北朝鮮は昨年、ミサイル発射技術を飛躍的に進歩させ、核弾頭を装着できさえすればICBM(大陸間弾道ミサイル)でアメリカ本土を核攻撃できる能力を示していた。

論文執筆の責任者である中国科学技術大学の地震学者、温联星教授はウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対し、研究論文は米地球物理学連合の学会誌「地球物理学研究レター」に近日中に掲載予定だ、と語った。ただし、「崩落により万塔山の地下核施設が使用できなくなった」ことや、「もし同じ現場でさらなる核実験が強行されれば、周辺環境に大惨事をもたらす恐れがある」と記述した部分は同誌に掲載されない。

なぜ記述が削除されるのかは不明だ。

38ノースは反論

中国の別の地震学者が行った研究も、昨年の核実験後に万塔山が崩壊した、と結論付けた。

しかし反論もある。

米ジョンズ・ホプキンス大学の北朝鮮分析サイト「38ノース」は4月23日、独自の分析結果を発表し、豊渓里核実験場は「完全に稼働している」と断言した。また豊渓里の様々なエリアを撮影した衛星画像を公表し、北側坑道は放棄されたとみられる一方、西側坑道と南側坑道は現在も使用可能だ、と分析した。

米ミドルベリー国際大学院の東アジア不拡散プログラムでディレクターを務めるジェフリー・ルイスは、万塔山が崩落しても核実験場が完全に使用不可能になるわけではない、とツイートした。

「(影響があるとしても)北朝鮮は核実験場を周辺の山に移せばすむことだ。金が核実験の中止を決めたのは、南北、米朝首脳会談を控えているからであって、核実験場の山の崩落は理由ではない」と、彼は書く。

金は4月27日に韓国の文在寅大統領との南北首脳会談に臨む。その後、ドナルド・トランプ米大統領との米朝首脳会談も開かれる見通しだ。

(翻訳:河原里香)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新

ワールド

ゼレンスキー氏「ぜい弱な和平合意に署名せず」、新年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中