最新記事

テロ時代の海外旅行

日本人は旅行が下手だ(テロ時代の海外旅行術)

2018年4月24日(火)07時00分
森田優介(本誌記者)

ミサイル騒動で日本人客が減ったグアムだが、その穴は韓国人客が埋めた MJF795/ISTOCKPHOTO

<人気の観光地でテロが起き、行き先選びに悩む時代。だが日本人の「安全性」に対する意識はどこかおかしい。本誌5月1/8日号「どこが危なくない? テロ時代の海外旅行」より>

東京で会社経営をする花霞(かすみ)和彦は年に10回ほど海外へ旅行に行く。自分でホテルと航空券を手配し、ほとんどは一人旅。これまでに100カ国以上を訪れ、特に世界遺産は1000件超あるうちの3割以上を見てきたという旅の上級者だ。

だが意外なことに、世界遺産ギザのピラミッドを擁するエジプトには行ったことがない。「これまでに2、3回行こうと計画したが、その都度、アラブの春やテロが起こって断念した」

そんなエジプトにも今、観光客が戻りつつある。2月にプレスツアーでエジプトの観光業を視察した記者によれば、「ホテルもピラミッドも中国人でいっぱいだった」。過去最高の観光客数は10年の1473万人。10年末からのアラブの春以後は政変に揺れ、観光業が大打撃を受けたが、昨年は11月までに750万人が世界から訪れている。

しかし、日本人の戻りは鈍い。エジプトは11年、観光客数が対前年比33%減と落ち込んだが、このとき日本人は年間13万人弱から3万人弱へと、一気に80%も減少した。以来、1万〜3万人台と低いままだ。

もちろん、誰だって危ない目には遭いたくない。だが「旅は基本的に危険なものと認識すべきだ」と、外務省と連携して海外に行く日本の個人や企業に危機管理情報の提供などを行う、海外邦人安全協会の小野正昭会長は言う。「窃盗など海外旅行にはさまざまなリスクがあるが、近年はテロや自然災害、感染症など、防ぐのが困難なリスクに直面してきている」

ここ数年、人気の観光地や欧米の主要国でもテロが相次ぎ、旅行先選びが難しくなってきたのは確かだ。15年のパリ同時多発テロ、16年の米フロリダ州ナイトクラブ銃乱射事件、17年のロンドン橋テロ......。小規模な事件まで含めればきりがない。花霞のような上級者ですら影響を免れないのだから、旅慣れていない人はなおさらだろう。

これだけ世界が「危険」になったら、一体どこへ行けばいいのか――そう感じている人は少なくないはずだ。しかし、多くの観光業関係者が言うように、日本人は治安に敏感。いやむしろ、敏感過ぎるのではないか。

グアムが怖いから沖縄へ?

怖いからといって、海外に行かないのはもったいない。格安航空会社(LCC)とオンライン旅行会社の普及により、世界は格段に近くなった。世界経済フォーラムによれば、世界の観光業は6年連続で世界経済全体を上回る伸びを見せており、16年には延べ40億人近くが飛行機を利用した。世界中の人が旅行を楽しんでいる時代に、日本人は「危ないと思われる」場所を今後も避け続けるのだろうか。

そもそも、本当にそこは危険なのか。安全性が問われる時代だからこそ、どこがどのくらい危険かをきちんと見極める必要がある。実際、経済平和研究所(オーストラリア)の17年の調査によれば、中東の紛争やヨーロッパの難民危機に報道が集中するなか、見逃されている変化もある。調査対象の163カ国・地域のうち、67%で「殺人率」が減少しているのだ。地域別で見ると、特に南米が16年の前回調査から最も改善している。世界が一様に「危険」になっているわけでは決してない。

【参考記事】歩きスマホはダメ!専門家に聞く海外旅行の安全対策

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア、米大統領の空爆停止要請受け入れ 次回3者協

ビジネス

米エクソン、第4四半期利益は予想上回る 生産コスト

ビジネス

シェブロン、第4四半期利益が予想上回る ベネズエラ

ビジネス

スイスフラン操作には一切関与せず、中銀表明 米為替
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中