最新記事

ロシア

ロシアが誇る「無敵」核兵器をアメリカは撃ち落とせない

2018年3月7日(水)17時50分
トム・オコナー

ロシアが開発中の新型ICBMには多数の核弾頭を搭載できるという Russia Today/YOUTUBE

<プーチンが大統領選直前の演説で披歴したロシアが開発中の最新核兵器の数々。アメリカの防衛システムを回避できるというプーチンの言葉は嘘ではない>

3月18日実施予定のロシア大統領選で再選が確実視されているウラジーミル・プーチン大統領。その選挙を目前に控えた1日に行った年次教書演説で、核弾頭を搭載可能な一連の新兵器を披露した。世界最先端のミサイル防衛システムでも阻止できないと豪語した。

プーチンの言葉は嘘ではない。ロシアは現在、核弾頭を搭載し、アメリカの防衛システムを突破する能力を持つミサイルを複数開発している。具体的には、西側諸国の北大西洋条約機構(NATO)から「SS-X-30サタン2」と呼ばれる新型大陸間弾道ミサイル(ICBM)「RS-28サルマト」。さらに、原子力エンジンを搭載した巡航ミサイルや、大陸間の海中を進む戦略核魚雷「カニヨン」、さらに、超音速ミサイル「キンジャール」などだ。

プーチンは、ロシア政府はこうした「迎撃システムを回避する」兵器の開発計画を14年近く前から明らかにしていたと述べ、兵器を開発する大義名分について語った。

「ロシアはなぜこうした兵器を開発するのか? そしてなぜ公にするのか? ご覧の通り、ロシアは兵器開発計画を全く隠すことはなく、オープンに語っている。これは第一に、パートナーに対して対話の機会を持つよう促すためだ。もう一度繰り替えそう。ロシアは2004年から明らかにしている。経済や金融、そして防衛産業がさまざまな問題を抱えているにもかかわらず、ロシアが核大国の座を維持しているのは実に驚くべきことだ」。プーチンは演説で、議員たちを前にこう語った。

「しかし、誰も問題の核心について、ロシアと話をしようとせず、ロシアの声に耳を傾けなかった。今ならこちらの話を聞くはずだ」と、プーチンは続けた。

(プーチンが言及した新型核兵器について報じるロシア・トゥデイのニュース動画)

開発が遅れているICBM「RS-28サルマト」は、750キロトンの破壊力を持つ核弾頭を10または15基搭載可能とされている。これは、老朽化が進むRS-36M(冷戦のさなかの70年代には、NATOにより「SS-18サタン」と呼ばれていた)の代替兵器と位置づけられている。

RS-28サルマトは、北極上空を通るルートに限定される従来型のICBMと違い、南極経由のルートを取ることもできる。米外交専門誌ナショナル・インタレストによれば、このICBMを迎え撃つアメリカの弾道弾迎撃ミサイルはわずか30基しか配備されていない。さらに、完璧に条件を整えた実験でも、ミサイルを迎撃できる可能性は50%しかない。

プーチンはRS-28サルマトについて、「射程距離には事実上制約がない」と語り、「世界最先端のミサイル防衛システムにも捕捉されない」とその性能を強調した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中