最新記事

エネルギー

【写真特集】日本にちりばめられた太陽光発電

2018年2月27日(火)18時40分
Photographs by JAMEY STILLINGS

鴨川みらいソーラー太陽光発電所(千葉県鴨川市)は東京ドーム約8個分の面積に広がる

<限られた土地と水を再利用する伝統がある日本では、再生エネルギー施設が都市や農村の複雑に入り組んだ場所に設置されている>

日本でも石炭や石油などの化石燃料や原子力による発電に代わるものとして、再生可能エネルギーの発電所が増えている。しかしその設置方法には、日本ならではの特徴がある。

数千年にわたる日本の歴史と文化に根付いているのは、限られた土地と水を再利用し、さまざまな用途で使うという伝統だ。その流れが、再生エネルギーの開発にも生かされている。

私は2010年から、ヘリコプターや小型機を使ってアメリカ西部の広大な砂漠に造られた大規模な再生可能エネルギー事業を写真に記録してきた。それら太陽熱発電や風力発電の施設は一般的に、設備容量は100~550メガワットで、人が住んでいないか、人口の少ない土地に建てられている。

日本の国土面積の25倍、人口密度は10分の1というアメリカでは、再生可能エネルギー施設が都市部や農業地帯に入り込むことはない。

日本では対照的に、農村部と都市部が複雑に入り組む地形に施設を置かなければならない。それらの施設は都市や郊外、商業地域、森林などに、独特で感動的とも言える形でちりばめられている。太陽光発電所はアメリカのものより小規模で、しばしば水田や温室、住宅地などに隣接。かつての土砂採取場やゴルフコース、人工島に建てられたり、池や貯水池の水面に浮かべられたりすることもある。

特に水面に浮かべる方法は、土地の値段が高い日本では強みになる。設置が盛んなのは、池や貯水池の数が多い兵庫県だ。水上の太陽光発電所なら整地が要らず、地震にも強い。水の蒸発冷却効果で効率的に電気を作ることができるし、貯水の蒸発量や藻類の異常な発生を減らす効果もある。

16年後半には、日本の電力総量の14%を再生可能エネルギーによる発電が占めた。水力発電の割合が最大で、太陽光は全電力需要の5%を担っている。将来的には、太陽光のほか洋上風力発電、潮力発電、地熱発電などが、化石燃料による発電への依存を大きく減らすだろう。

日本各地の太陽光発電所を空から捉えたこれらの写真から、再生可能エネルギーの大きな可能性が見えてこないだろうか。われわれが先を見通して気候変動の問題に積極的に取り組むことで、未来の世代のために持続可能な社会を築くことができる。


ppsolar02.jpg

冷却効果が発電効果を高める水上設置型で世界最大規模の兵庫・高岡西水上メガソーラー発電所(兵庫県加東市)


ppsolar03.jpg

那須南エコファーム太陽光発電所(栃木県那須郡)はゴルフ場跡地を利用している


ppsolar04.jpg

臨海部の埋め立て地に建設された扇島太陽光発電所(神奈川県川崎市)は塩分による腐食に強い素材を採用

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、制裁全面解除ならウラン濃縮度引き下げ検討=

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 ECB理事会のハト派

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆 任命問題で政権基盤揺
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中