最新記事

エネルギー

【写真特集】日本にちりばめられた太陽光発電

2018年2月27日(火)18時40分
Photographs by JAMEY STILLINGS

鴨川みらいソーラー太陽光発電所(千葉県鴨川市)は東京ドーム約8個分の面積に広がる

<限られた土地と水を再利用する伝統がある日本では、再生エネルギー施設が都市や農村の複雑に入り組んだ場所に設置されている>

日本でも石炭や石油などの化石燃料や原子力による発電に代わるものとして、再生可能エネルギーの発電所が増えている。しかしその設置方法には、日本ならではの特徴がある。

数千年にわたる日本の歴史と文化に根付いているのは、限られた土地と水を再利用し、さまざまな用途で使うという伝統だ。その流れが、再生エネルギーの開発にも生かされている。

私は2010年から、ヘリコプターや小型機を使ってアメリカ西部の広大な砂漠に造られた大規模な再生可能エネルギー事業を写真に記録してきた。それら太陽熱発電や風力発電の施設は一般的に、設備容量は100~550メガワットで、人が住んでいないか、人口の少ない土地に建てられている。

日本の国土面積の25倍、人口密度は10分の1というアメリカでは、再生可能エネルギー施設が都市部や農業地帯に入り込むことはない。

日本では対照的に、農村部と都市部が複雑に入り組む地形に施設を置かなければならない。それらの施設は都市や郊外、商業地域、森林などに、独特で感動的とも言える形でちりばめられている。太陽光発電所はアメリカのものより小規模で、しばしば水田や温室、住宅地などに隣接。かつての土砂採取場やゴルフコース、人工島に建てられたり、池や貯水池の水面に浮かべられたりすることもある。

特に水面に浮かべる方法は、土地の値段が高い日本では強みになる。設置が盛んなのは、池や貯水池の数が多い兵庫県だ。水上の太陽光発電所なら整地が要らず、地震にも強い。水の蒸発冷却効果で効率的に電気を作ることができるし、貯水の蒸発量や藻類の異常な発生を減らす効果もある。

16年後半には、日本の電力総量の14%を再生可能エネルギーによる発電が占めた。水力発電の割合が最大で、太陽光は全電力需要の5%を担っている。将来的には、太陽光のほか洋上風力発電、潮力発電、地熱発電などが、化石燃料による発電への依存を大きく減らすだろう。

日本各地の太陽光発電所を空から捉えたこれらの写真から、再生可能エネルギーの大きな可能性が見えてこないだろうか。われわれが先を見通して気候変動の問題に積極的に取り組むことで、未来の世代のために持続可能な社会を築くことができる。


ppsolar02.jpg

冷却効果が発電効果を高める水上設置型で世界最大規模の兵庫・高岡西水上メガソーラー発電所(兵庫県加東市)


ppsolar03.jpg

那須南エコファーム太陽光発電所(栃木県那須郡)はゴルフ場跡地を利用している


ppsolar04.jpg

臨海部の埋め立て地に建設された扇島太陽光発電所(神奈川県川崎市)は塩分による腐食に強い素材を採用

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ブラジル大統領とトランプ氏が会談、関税問題解決へ即

ワールド

米中閣僚貿易協議で「枠組み」到達とベセント氏、首脳

ワールド

トランプ氏がアジア歴訪開始、タイ・カンボジア和平調

ワールド

中国で「台湾光復」記念式典、共産党幹部が統一訴え
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 3
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 6
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 7
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 10
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中