最新記事

生命倫理

苦しまない安楽死マシンなら死を選びますか？

2017年12月13日（水）19時00分
ニコール・グッドカインド

誰でも自分の死を選べるべきだというニチケ医師。手に持っているのは自分用の自殺キット　Stefan Wermuth-REUTERS

＜安楽死を研究してきた豪医師が作った最新の自殺幇助装置とは？安楽死する権利は認められるべきか？＞

オーストラリアのフィリップ・ニチキ医師（70）は、「自殺幇助のイーロン・マスク」を自称する。自ら開発した自殺幇助装置「サルコ（Sarco）」も、マスクが開発した電気自動車、テスラの「モデルＳ」に匹敵する技術革新だと考えている。

オーストラリア南東部のビクトリア州が11月29日に安楽死を合法化する法案を可決したのを機に、本誌はニチキに話を聞いた。安楽死が合法化されたのはオーストラリア・ニュージーランドを通じてこれが初めてとして注目を集めたが、ニチキは以前にも自殺幇助をしたことがある。オーストラリア北部の準州ノーザンテリトリーが、1996年から翌年までの短期間、安楽死を合法化した時だ。

ニチキは若い頃から安楽死に興味を持ち、アメリカの有名な安楽死の推進者ジャック・ケボーキアン博士の研究に傾倒した。ケボーキアンが考案した「死の装置」に魅せられたニチキは、その進化版として「ザ・デリベランス」と名付けた自殺幇助装置を開発した。静脈注射のチューブとノートパソコンを接続しただけの原始的なものだったが、役目はちゃんと果たした。あらかじめパソコンに入れたプログラムを使って、患者本人の意思を確認したうえで、致死量の鎮静剤を投与する仕組みだった。ノーザンテリトリーで安楽死が再び非合法化される1997年までの1年間に、ニチキは4人の患者を安楽死させた。

見た目は宇宙船

非合法化された後も、「死にたいと言ってやって来る患者が後を絶たなかった」とニチキは言う。「ここ20年は、合法化に向けた戦いの日々を送ってきた。それが今、実を結んだ」

ニチキは1997年に安楽死の合法化を推進する非営利組織「エグジット・インターナショナル」を設立。2006年には最も痛みが少なく効率的な自殺の方法を説明した著書『ザ・ピースフル・ピル・ハンドブック』を出版した。

その間もずっと、ニチキは死の装置の技術革新に挑み続けた。呼吸器に一酸化炭素を流し込んで窒息死させる装置も開発した。信頼性は高かったが、人気が出なかった。患者たちは、見苦しい呼吸器を付けた格好でこの世を去りたがらなかったのだ。

最新作のサルコは、見た目の問題を解決した。サルコはおしゃれで豪華だと、ニチキは強調する。宇宙船のような外観は、これから旅立つ偉大な未知の世界を思わせるデザインだ。サルコのベース部分には、液体窒素と、取り外し可能なカプセルが備え付けられている。カプセルは利用者が死んだ後、棺として代用可能だ。設計図は一般に公開するので、3Dプリンターさえあれば世界中どこでも作れるようになるという。テスラの高級セダンが「モデルS」なら、これはさしずめ死の「モデルS」だ。

webt171213-sarco01.jpg
3Dプリンターで制作可能な自殺幇助装置「サルコ」　SARCO

次のページ老いて子供扱いされたくない
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中