最新記事

睡眠

「嫌な気持ちは寝て忘れちゃえ」は逆効果?

2017年11月20日(月)18時40分
松丸さとみ

感情的にネガティブな記憶は睡眠で忘れにくくなる gruizza-iStock

睡眠後にもよく覚えているのは不快なもの

嫌なことがあったら、寝て忘れちゃえ。そんな風に思ってベッドに入ったことはないだろうか。実はそれ、逆効果らしいことが、先ごろ米ワシントンで開催されたニューロサイエンス2017で発表された。

ボストンの医療機関、ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターの神経科学者ロイ・コックス博士が率いるチームが調査を行なった。

調査は57人のボランティアを対象に、まず、中立な写真(例えば猫など)と不快な写真(火事になっている家など)を複数枚見せた。この時、中立な写真と不快な写真は、それぞれ左右どちらかの視界だけで見えるようにした。これは、右目の情報は左脳で、左目の情報は右脳で処理をすることから、脳のどの部分を使ってそれぞれの写真に反応しているかを調査するためだ。ボランティアの人たちの脳の動きは、脳波測定で記録された。

ボランティアの半数は、写真を見た後に就寝して12時間後に記憶テストを行なった。もう半数の人たちは、写真を見た後はずっと起きたまま、12時間後に記憶テストを受けた。今回は左右両方の目で見えるように不快な写真と中立な写真を見せ、12時間前に見た時にその写真が左右のどちらにあったかを聞いた。すると、ずっと起きていたグループは、不快な写真と中立な写真の場所を同じ程度に忘れていた。しかし、睡眠を取ったグループは、中立な写真の場所は起きていたグループと同じ程度に忘れていたが、不快な写真については、中立な写真に比べよく覚えていたという。

心理学専門誌サイコロジー・トゥデイによると、コックス博士は睡眠が全ての記憶を平等に扱うわけではないらしく、「特に不快なものを忘れにくくするようだ」と説明した。それは、例えば美味しそうな果実だと思ったのに食べたら体調を崩した...というようなことがあった場合に、その果実の見た目や場所を覚えておく方が、同じようなことが起こらないよう身を守るために必要だからではないか、と調査チームは推測している。

睡眠の暗部

また、まだ分析中ではあるものの、否定的な写真を見せた時に強い反応を示した脳の場所と、睡眠中に脳がもっとも活発に活動していた場所とが呼応するのではないかと調査チームは仮説を立てているという。

米誌フォーブスによると、起きている時に経験した記憶をあとで整理するというプロセスにおいて、睡眠が果たす基本的かつ複雑な役割の概念について、コックス博士は今回の調査が大幅に前進させると考えているという。

同誌はまた、2016年に発表された、「睡眠で忘れにくくなるのは、感情的にポジティブな記憶よりもネガティブな記憶」とした研究とともに、今回の調査が睡眠の「影の側面」を説明するのに役立つだろう、と述べている。PTSDや不安障害、うつなどの症状と睡眠障害はリンクしているためだ。

嫌なことがあったら忘れるためにすぐ寝ちゃえ...は逆効果のようなので、気分転換は睡眠以外にした方が良さそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中