最新記事

宇宙実験室

中国の「天宮1号」が来年1〜3月に大気圏再突入 日本に落下の可能性も:最新予測

2017年11月14日(火)18時20分
高森郁哉

来年1〜3月に大気圏再突入が予想される「天宮1号」のイメージ image:CMSA

制御不能になり徐々に高度を下げている中国の軌道上実験モジュール「天宮1号」が、2018年1月〜3月に大気圏に再突入する。その大部分は燃え尽きるとみられるが、大きな部品が地表に到達する可能性もある。欧州宇宙機関(ESA)が今月示した最新の予測では、残骸が落下する可能性のある「危険地帯」に、日本の大部分も含まれている。

北緯43度と南緯43度の範囲に落下か

ESAは今月6日、天宮1号の再突入を監視する国際的なキャンペーンを主催すると発表した。その中で、現在高度約300キロメートルを周回している天宮1号が、2018年1月から3月のあいだに再突入すると予測。また、機体の破片が降下する可能性がある範囲として、赤道を中心とする北緯43度以南と南緯43度以北のゾーンを示した。

この範囲に位置するのは、ニューヨークとロサンゼルスを含む米国の南半分と南米大陸の大部分、アフリカ大陸や中東の全域と欧州の一部、北京を含む中国とアジアの広域、オーストラリアなど。日本列島では北海道札幌市が北緯43度にあたり、これより南の地域はすべて「危険地帯」に含まれる。

降下のタイミングを正確に予測することは難しく、再突入の2日前になってもおそらく6〜7時間の幅で把握できる程度といい、したがって降下物の落下地点も直前まで特定できないとみられる。

天宮1号のサイズと過去の落下事例

2011年9月に打ち上げられた天宮1号は、全長10.4メートル、直径3.35メートルで、質量は約8.5トン。中国政府は2016年9月、機械的または技術的な理由で天宮1号が制御不能になったことを発表した。

ハーバード大学の天体物理学者ジョナサン・マクドウェル氏は、降下する天宮1号の大部分は大気を通る際に熱で溶けてしまうが、ロケットエンジンなどの高密度の部品は燃え尽きずに残り、100キロほどの塊となって落下する可能性があると述べている

過去の宇宙ステーションの落下事例としては、米航空宇宙局(NASA)の「スカイラブ」(約77トン)が1979年7月に大気圏へ再突入し、オーストラリアの西オーストラリア州パースの郊外に破片が落下。また、ソ連の「サリュート7号」(約20トン)は1991年2月にアルゼンチン上空で再突入した際、中部サンタフェ州の町カピタン・ベルムデスで破片の落下が確認された。いずれも人的な被害は報告されなかった。

国際的な監視活動にJAXAも参加

ESAが発表したキャンペーンは、国際機関間スペースデブリ調整委員会(IADC)が主体となって実施。IADCにはESAとNASAをはじめ、宇宙航空研究開発機構(JAXA)や中国国家航天局など13の国・地域の機関が参加しており、天宮1号の大気圏再突入をそれぞれ監視して得た情報を共有する。2月28日と3月1日には、欧州宇宙運用センターの本部があるドイツのダルムシュタット市で、スペースデブリの再突入に関するワークショップも開催する予定だ。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中