最新記事

核兵器

「核のタブー」の終わりの始まり

2017年9月12日（火）15時40分
フランツシュテファン・ガディ（ディプロマット誌アソシエートエディター）

核戦争は起きていないが、それがたまたまなのか核抑止と核のタブーが有効だったからなのかは不明だ。ただこの２つは人々が「有効な核戦争回避の手段」だと信じることで有効性を担保している。

実際、核抑止論の専門家は「核抑止は有効だ」と繰り返し主張することで、それが自己実現的な予言となり、その効果が強化されると考えている。既存の枠組みを外れた核抑止の議論は危険なものになりかねないから、「認識論的な自己検閲」が必要だという学者もいるほどだ。

その結果、抑止論では「斬新なアイデアといっても、せいぜい形容詞や接頭辞を付けた程度になった」と、レポアは述べている。近頃はやりの抑止論は、相手国に合わせた「テーラード抑止」や他分野にまたがる「クロスドメイン抑止」などだ。

要するに核抑止は誰もがそれを信頼している限りにおいてのみ有効であり、核兵器があるというだけでは不十分なのだ。

【参考記事】北朝鮮を止めるには、制裁以外の新たなアプローチが必要だ

2つの歯止めが外れる

核抑止の効果が核のタブーに切り崩されることもある。ある国に核のタブーがあり、核兵器があっても指導者がそれを使えないとなると、他国に対する「核の脅し」は効かなくなる。緊張が高まり、一触即発の状況になったとき、あの国は核のタブーに縛られているから、核による報復攻撃はしないだろうとみれば、相手国はためらわずに核を使う。つまり、タブーがタブーを解除するわけだ。

これとは逆にトランプ政権が北朝鮮に行っている威嚇（先制攻撃もあり得る、その結果、核戦争になることも覚悟の上だ）は、核抑止と核のタブーの効果を両方とも切り崩すことになる。

トランプのメッセージは、アメリカの核をもってしても北朝鮮の挑発を抑止できず、核のタブーでは狂った独裁者の暴走を抑えられないことを示唆しているからだ。結果的に、核抑止も核のタブーも核戦争の防止には役立たないと人々に思わせることになる。

核抑止も核のタブーも社会的に形成された概念であり、政治的・軍事的な現実に対する共通認識に支えられている。それが現実だというコンセンサスがある限りにおいてのみ、戦略的な安定（つまり平和）に貢献する。

トランプが先制攻撃をちらつかせることで、今やそのコンセンサスはじわじわ崩れかけている。これは極めて危険な状態だ。核抑止も核のタブーも機能しないとなれば、北朝鮮はさらに大胆に核カードを振りかざし、アメリカはますます攻撃的に北朝鮮を牽制するようになり、偶発的に核戦争が勃発するリスクはいや応なしに高まる。

そうなれば極東に限らず、あらゆる地域で核戦争の恐怖がにわかに現実味を帯びる。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

From thediplomat.com

[2017年9月12日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝ダウ436ドル安、ＣＰＩや銀行決算受
2025.07.16

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル急伸し148円台後半、4月以来の
2025.07.16

ビジネス

米金利変更急がず、関税の影響は限定的な可能性＝ボス
2025.07.16

ワールド

中印ブラジル「ロシアと取引継続なら大打撃」、ＮＡＴ
2025.07.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か？
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫？」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換？ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中