最新記事

米メディア

「ナチスでさえ化学兵器は使わなかった」レベルの大嘘を止める法

2017年4月12日(水)19時10分
クリス・リオッタ

ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった、と大失言をしたスパイサー報道官 Joshua Roberts-REUTERS

<「私の大統領就任式の参加者は史上最大だった」に始まり最近の「ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった」まで、平気で嘘を振りまくトランプとそのスタッフに対抗するため、アメリカのテレビ局が嘘つくそばからテロップで真実を流し始めた>

偽ニュースやオルタナティブ・ファクト(もう1つの事実)があふれて何が本当かわからない世の中で、テレビ画面の下に流れるテロップが重要な役割を果たし始めている。ドナルド・トランプが大統領のアメリカで、テロップが嘘を暴いてくれるようになったのだ。

テロップを流すのは、テレビ局のスタジオでニュース画面をフォローする技術系スタッフやプロデュサーのアシスタント。政治家やスタッフが嘘をついたり事実を歪曲したりすれば、彼らがリアルタイムで誤りを正す。

たとえば11日にホワイトハウスのショーン・スパイサー報道官が、シリアのアサド政権が民間人を標的に化学兵器を使用したとされる問題に関連して、「ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった」と発言して世界を驚愕させたとき。米MSNBCのスタッフはすぐにテロップで「ヒトラーはガス室で何百万人も殺害した」と流した。ホワイトハウス報道官の発言と同時に「こいつはほら吹き」という字幕を入れるようなものだ。

「ヒトラーでさえ化学兵器は使わなかった」というスパイサーの言葉の後ろに(ヒトラーはガス室で数百万人を殺した)と訂正がある

スパイサーの大失言はその発言を一刀両断するテロップが写った画面の画像とともに瞬く間にインターネットで拡散し、世界中の人権活動家や団体は今度こそ彼をクビにすべきだと怒り狂った。

テロップが大活躍するトランプ政権

各テレビ局は市民が偽情報を事実と受けとめないようにするため、トランプ政権が発信する偽ニュースをテロップで訂正し始めた。例えば、これまでテロ事件を十分報じてこなかったとホワイトハウスから名指しで批判されたCNNは、実際には「多くのテロを取り上げてきた」と反論のテロップを流した。

トランプ大統領就任以前からその発言を訂正するおびただしい数のテロップを流してきたCNNは、トランプから毛嫌いされている。

2017年の今、テロップによるファクトチェックは視聴者が騙されないようにするために不可欠な存在だろう。

テレビでしゃべる政治家は、もっと慎重に言葉を選らんだほうがいいかもしれない。下手なことを言うと、誤りを指摘するテロップが顔の真下に出てしまうのだから。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中