最新記事

テロ組織

ISISの終わりが見えた

2017年4月19日（水）17時20分
トム・オコーナー

だがシリアでも、ISISはさまざまな攻撃にさらされている。国内の広い地域をISISと反政府勢力に奪われたシリア政府は、その後、ロシア戦闘機の援護を受けて一連の奇襲作戦を行い、シリアのほぼすべての人口密集地で支配権を取り戻した。3月には、シリア政府軍が歴史都市パルミラの再奪還に成功した。

シリアの中部と東部では、いまだ広い地域をISISが支配しているものの、支配地域は人口が少なく、大部分が荒地だ。そのため、物流や市場とのつながりが不可欠で、それなしでは維持するのが難しい。

最近では、アメリカが支援する「シリア民主軍」が、シリア北部での対ISIS戦で勢いをつけている。シリア民主軍はクルド人中心の組織だが、アラブ人や少数民族も加わっている。地元のクルド系メディアが4月17日に報じたところによれば、シリア民主軍による最近の攻撃で、ラッカ北の集落にある多くの村が奪還されたという。

この軍事作戦と同時に、ロシアの支援するシリア軍が、90マイル（約145キロ）ほど離れたデリゾールで包囲されていた部隊の解放を試みている。シリア軍とその同盟軍は今年3月、南からのデリゾールへの進軍を開始した。4月17日には、ロシアまたはシリアの戦闘機から、デリゾールのISIS拠点に対して14回以上の空爆が行われたと、地元報道機関の「デリゾール24」が伝えている。

ラッカ陥落なら教義も崩壊

この2つの前線からの攻撃は、ISISにとって致命的なものになるかもしれない。ISISは、少なくなる一方である物資の大部分を割いて、この戦闘を乗り切ろうとする可能性が高い。だが、数で現地の地上軍に劣るだけでなく、多国籍軍による空爆にも圧倒されるだろう。ISISがカリフ制国家の首都と宣言したラッカと、シリアの油田があるデリゾールを失えば、ISの未来はきわめて不確かなものになるはずだ。

ラッカの陥落は、ISISが築いてきた「中央政府」が崩壊するという以上の壊滅的な打撃を与えるだろう。というのも、ラッカを失えば、ISISのイデオロギーの中核的な教義となってきた「黙示録的な約束」が輝きを失うことになるからだ。

ISISは、聖戦士たちがラッカで「ローマの軍隊」、すなわち西洋の軍隊と対決し、勝利を収め、それをきっかけにして世界の終末が訪れると説いている。したがって、ラッカで敗北すれば、ISISの信用が著しく低下する可能性がある。

ロンドンを拠点とする安全保障アナリスト、フィラス・アビ・アリは昨年、モスルでイラク軍中心の対ISIS作戦が始まる直前、「BBCワールドサービス」に対し、「2017年後半」までにISISが敗北するとの予測を語った。この予測が現実のものになる可能性がますます高まっている。

（翻訳:ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国ＢＹＤ、2026年海外販売目標150万台超達成
2026.03.31

ビジネス

為替は安定的推移が重要、金利も過度な動きないか注視
2026.03.31

ビジネス

中国製造業ＰＭＩ、3月は50.4に改善　需要が回復
2026.03.31

ワールド

石油製品の供給に一部で偏り、首相からは安定的確保で
2026.03.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 9
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中