最新記事

テロ組織

ISISの終わりが見えた

2017年4月19日(水)17時20分
トム・オコーナー

だがシリアでも、ISISはさまざまな攻撃にさらされている。国内の広い地域をISISと反政府勢力に奪われたシリア政府は、その後、ロシア戦闘機の援護を受けて一連の奇襲作戦を行い、シリアのほぼすべての人口密集地で支配権を取り戻した。3月には、シリア政府軍が歴史都市パルミラの再奪還に成功した。

シリアの中部と東部では、いまだ広い地域をISISが支配しているものの、支配地域は人口が少なく、大部分が荒地だ。そのため、物流や市場とのつながりが不可欠で、それなしでは維持するのが難しい。

最近では、アメリカが支援する「シリア民主軍」が、シリア北部での対ISIS戦で勢いをつけている。シリア民主軍はクルド人中心の組織だが、アラブ人や少数民族も加わっている。地元のクルド系メディアが4月17日に報じたところによれば、シリア民主軍による最近の攻撃で、ラッカ北の集落にある多くの村が奪還されたという。

この軍事作戦と同時に、ロシアの支援するシリア軍が、90マイル(約145キロ)ほど離れたデリゾールで包囲されていた部隊の解放を試みている。シリア軍とその同盟軍は今年3月、南からのデリゾールへの進軍を開始した。4月17日には、ロシアまたはシリアの戦闘機から、デリゾールのISIS拠点に対して14回以上の空爆が行われたと、地元報道機関の「デリゾール24」が伝えている。

ラッカ陥落なら教義も崩壊

この2つの前線からの攻撃は、ISISにとって致命的なものになるかもしれない。ISISは、少なくなる一方である物資の大部分を割いて、この戦闘を乗り切ろうとする可能性が高い。だが、数で現地の地上軍に劣るだけでなく、多国籍軍による空爆にも圧倒されるだろう。ISISがカリフ制国家の首都と宣言したラッカと、シリアの油田があるデリゾールを失えば、ISの未来はきわめて不確かなものになるはずだ。

ラッカの陥落は、ISISが築いてきた「中央政府」が崩壊するという以上の壊滅的な打撃を与えるだろう。というのも、ラッカを失えば、ISISのイデオロギーの中核的な教義となってきた「黙示録的な約束」が輝きを失うことになるからだ。

ISISは、聖戦士たちがラッカで「ローマの軍隊」、すなわち西洋の軍隊と対決し、勝利を収め、それをきっかけにして世界の終末が訪れると説いている。したがって、ラッカで敗北すれば、ISISの信用が著しく低下する可能性がある。

ロンドンを拠点とする安全保障アナリスト、フィラス・アビ・アリは昨年、モスルでイラク軍中心の対ISIS作戦が始まる直前、「BBCワールドサービス」に対し、「2017年後半」までにISISが敗北するとの予測を語った。この予測が現実のものになる可能性がますます高まっている。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中