最新記事

エネルギー

テスラが描くエネルギー新世界

2016年9月21日(水)11時00分
ケビン・メイニー

 こうした未来を実現する上で欠かせないのが据え置き型の蓄電池だ。そこでマスクは50億ドルを投じて、ネバダ州にリチウムイオン電池の巨大工場「ギガファクトリー」を建設している。稼働すれば、量産効果で電池の価格を少なくとも70%引き下げられるという。

 さらに、ここで注目したいのがマスクの「マスタープラン・パート2」だ。去る7月に発表したものだが、彼はそこで、スタイリッシュなEVの販売はテスラにとって「入り口」にすぎず、最終目標は「脱石油」の実現だと表明している。つまり、自分が目指すのは「持続可能なエネルギーの台頭を加速し、私たちが明るい未来を思い描けるようにすること」だという。EVは、その持続可能なシステムの一部という位置付けだ。

大手に「勝つ」必要はない

 このプランに必要なもう1つの要素は送電網の刷新だ。大規模発電所からの一方通行だった従来の送電網を、双方向の「スマートグリッド」に変身させることだ。今後もソーラーパネルを設置する家庭や事業所は増え続け、在来型の火力発電所でつくられた電力に対する需要は減り続ける。そうであれば、電力各社もスマートグリッドに対応せざるを得ない。

【参考記事】温暖化対策の目標達成には、ガソリン車販売は2035年まで

 こうした完全なシステムの実現が見えているからこそ、マスクはテスラとソーラーシティーの合併に踏み切ったのだろう。06年創業のソーラーシティーは、米国内最大の住宅向けソーラーパネル施工会社だ。当初から急成長を遂げ、昨年段階では顧客数が毎月1万2000戸も増えており、会社の時価総額は60億ドルにも達した。今は赤字に転落し、直近の四半期決算では2億ドル程度の純損失を出したとされる。ただし、その背景には既存の電力会社を保護したい当局による規制変更があるという。

 マスクはテスラから重要なことを学んだ。すべてを自分で変えようとせずに、道筋を示せばいいのだということを。

 マスクは、大手の自動車メーカーに勝つ必要はなかった。ただ彼らに、EVが自動車業界を活性化させるものだと認識させ、テスラに追い抜かれる前にテスラを後押ししたいと思わせるだけでよかった。結果、今は自動車業界全体がEV化の方向に走りだしている。

 それと同じことを、マスクは今、エネルギー業界でやろうとしている。

 気候変動に関するパリ協定の締結は素晴らしいことだろう。しかしエネルギー革命をもたらす原動力は、起業家の努力と技術の進歩だ。そして今、マスクがその道筋を示した。

 さあ、みんなで「マスタープラン・パート2」の成功を祈ろう。氷の解けたアイスランドでジャマイカ生まれのレゲエを聴くなんて、様にならない。

[2016年9月20日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見

ワールド

NATO国防相会議、米長官は欠席 事務総長は防衛投

ワールド

トランプ氏がイランとの合意へ条件整備と期待=イスラ

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中