最新記事

地球外生命体

宇宙人は「環境保護」のため人類を襲う

NASAの最新研究によれば、急激な地球温暖化を観測した宇宙人は、被害が地球外に及ぶ前に人類を滅亡させる可能性がある

2011年8月24日(水)16時52分

永遠の問い 宇宙人との接触は人類にとって有益か有害か Filograph-istock

 あなたがもし、終末論を唱える予言者の言葉に脅えるタイプなら、この記事は読まないほうがいい。

 世界の終わりはどのように訪れるのか──。最新のシナリオを発表したのは、ハリウッドでもカルト教団でもない。NASA(米航空宇宙局)の科学者たちだ。

 英ガーディアン紙によれば、NASAはある科学者グループに対し、考えうる宇宙人との遭遇シナリオにはどんなものがあるか調査を命じた。その調査報告書が「シナリオ分析:地球外生命体との接触は人類によって有益か有害か」だ。

 そこでは特に害はないというものから、ぞっとするようなものまで幅広いシナリオが示されている(確かに地球人を奴隷や食料にするために地球外生命体が現れる可能性はあるだろう)。その中で、宇宙人がわれわれ人類の「破壊的な拡張主義」から銀河系を守るために人類を滅亡させるだろうというシナリオがある。

 アル・ゴア元米副大統領の著書『不都合な真実』のB級続編SF小説のシナリオのように思えるかもしれない。報告書をまとめたNASA惑星科学部のグループは、人類が引き起こした気候変動を察知した宇宙人が、人類は地球外文明の脅威になると結論付けかねない、としている。

エイリアンに生物情報を漏らすな

 その時、青き地球には映画スターウォーズのような宇宙船とレーザー銃を持ったエイリアンが押し寄せるのだろう。エイリアンたちは「銀河系を人類から守るという利他的な目的のために」われわれを攻撃するかもしれないと報告書は警告する。「われわれは自分の惑星の脅威であるのと同じように、銀河系の脅威にもなり得る」


 文明は拡張するほど破壊が難しくなるため、先制攻撃は拡張が初期の段階にあるときに仕掛けられる可能性が高い。人類は今まさに急速な文明拡張の時代に突入したばかり。その拡張は温室効果ガスの排出によって地球環境に変化をもたらしているため、エイリアンに見つかりやすい状況にある。


 報告書はさらに、こうしたシナリオは「われわれの成長、さらには地球の生態系への悪影響を抑制する動機となる」と続く。「大気の状態は地球外からでも観測可能なため、温室効果ガスの排出抑制は特に重要だ」

 科学者たちはさらに、地球外生命体について探査する際、人類に関する情報を宇宙に向けて発信し過ぎることにも警鐘を鳴らす。特に人類の生物学的なデータを漏らすべきではない。われわれを攻撃するのに有効な武器を開発する助けになってしまうからだ。


GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:トランプ政権、気候変動の「人為的要因」削除 

ビジネス

アングル:機内WiFiは必需品か、マスク氏とライア

ワールド

〔情報BOX〕-次期FRB議長指名のウォーシュ氏、

ビジネス

次期FRB議長にウォーシュ氏指名、トランプ氏「利下
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中