気候科学の不確かな真実

悲劇再び?　ハリケーン・カトリーナの被害に遭った家の残骸（ミシシッピ州）　Rick Wilking-Reuters

　悪いのは不況による経済への不安感なのか、ことのほか寒かった今年の冬なのか、それとも失態続きの国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）なのか──。地球温暖化を懸念する世界の世論が急速にしぼんでいる。

　エコ先進国のはずのドイツでも、温暖化について懸念しているのは全体の42％にすぎない（06年には62％）。イギリスでは温暖化の原因は人間の活動だと考える人は26％にとどまっている（09年11月には41％）。１月に米ピュー・リサーチセンターが行った世論調査では、21の政策課題のうち温暖化は優先度で最下位にランクされた。

　こうした風向きの変化に、ついこの間まで称賛の的だった気候学者たちははしごを外された格好だ。

　ＩＰＣＣの評価報告書の作成に関わった研究者の電子メールが大量流出する事件が起きたのは、昨年11月のこと。この中には、自分たちの主張に都合のいいデータだけを使い、都合の悪いデータを伏せようとしたとの疑惑を招く表現が含まれていた。事件以来、イギリスのある有力な科学者は抗不安剤を手放せなくなり、自殺も考えたとインタビューで語っている。

　アメリカでは温暖化のデータを粉飾して補助金を得ようとした容疑で、研究者が捜査対象になった。今年５月、サイエンス誌に掲載された公開書簡では、アメリカの気候学者２５５人が温暖化問題を「否定する人々」や「特殊利益」の支持者が自分たちの研究に「政治的攻撃」を加えたと非難した。

　これは時代遅れの誤った理論に感情的にしがみつく人々と、科学者との対立ではない。立場の異なる科学者同士の対立だ。

　人類が作り出した二酸化炭素（ＣＯ２）が、地球温暖化の原因となることに異議を唱える科学者はほとんどいない。ただしどれほどのペースでどれほどの影響が出るかとなるとはっきりしない。この10年間ほど、気温上昇が進んでいない理由も解明されていない。

明確でない「因果関係」

　温暖化研究への反発は、科学者たちが対策の必要性を世間に訴えるために政治家や活動家と組んだ手法への反発でもあった。

　アフリカにおける穀物生産量の減少や自然災害の発生によるコスト増といった、ＩＰＣＣの報告書の中でも頻繁にメディアなどで引用されるデータの一部は環境保護団体のパンフレットや新聞記事、企業のリポートを引き写したものだった。そしてどれも学術的な研究によって否定されてしまった。

　批判された気候学者の対応もまずかった。批判派の裏の意図を疑うばかりで、データや筋の通った議論で反論しようとしなかった。ヒマラヤの氷河が２０３５年までに解けるという予測に対して一部研究者から疑問の声が上がった際も、ラジェンドラ・パチャウリＩＰＣＣ議長は彼らの主張を「えせ科学」と一蹴した。

　だからといって人類が化石燃料を好き放題使い続けていいわけではない。温室効果ガスの排出を削減し、クリーンなエネルギーに切り替えるべき理由は山とある。

　例えば中国では毎年、大気汚染が原因で75万人が命を落としているとみられている。クリーンエネルギーの利用を進めれば産油国の汚職まみれの政権を肥え太らせることもないし、貧しい国々に比較的安価な動力源を供給することもできる。それに温暖化の脅威が消えたわけでは決してない。

　ただ今の時点では、温室効果ガスによる温暖化にどの程度の緊急性があるのか明確ではない。クリーンエネルギー利用促進の根拠に挙げるのも難しい。

[2010年7月14日号掲載]