最新記事

ツイッター

あなたのつぶやきが永久保存される意味

米議会図書館がすべての公開ツイートを保存すると発表したが、これは誰にとって歓迎すべきことなのか

2010年4月19日(月)15時57分
バレット・シェリダン(本誌記者)

歴史的つぶやき 何げないたわ言もすべて後世に残る Mario Anzuoni-Reuters

 つぶやきはどう死ぬのか。素早く、静かに、死ぬ。ツイッター利用者なら誰でも知っているだろうが、この延々と流れ続ける「ツイート・ストリーム」は寿命が短い。どんなメッセージも数時間で賞味期限が切れてしまう。

 そんな状況が4月14日に一変した。米議会図書館がすべての公開ツイートを保存すると(もちろんツイッターを通じて)発表したのだ。そう、すべてのつぶやきだ。あなたの義姉が朝食に作ったブリトーについての退屈なレビューも、俳優ジョン・ラロケットによる140字の音詩も、すべて後世のために保存されることになった。

 これは、ほとんどすべての人にとって朗報だろう。ツイッター社にとっては勝利だ。ライバルを出し抜いて正統性のお墨付きを得たのだから。議会図書館にとってはPRの大成功だ。偏狭な官僚機構がデジタル時代に適応できることを世界に示したのだから。

 そして何より、研究者や歴史家にとっては強力な道具になる。ツイートの大半はたわ言だが、賢明なデータ解析者は膨大な情報──ツイッター社のある幹部はこの情報群を「地球の鼓動」と呼ぶ──の中から真実を探り出すことができるだろう。

2028年大統領の過去も丸見え

 個々のツイートも歴史家の注目を集めるかもしれない。議会図書館は、バラク・オバマが08年の大統領選で勝利したときのツイートは保存する価値があると指摘する。もし例えば現在の若いツイッタラーの1人が28年に大統領になったとしたら、歴史家は(そして醜聞を探り出すジャーナリストも)過去のツイート記録が残っていてよかったと思うだろう。

 実は、議会図書館の決定に少し当惑している唯一の集団は──政府が何かをしていることに怒る草の根保守派運動「ティーパーティー」参加者を除けば──ツイッター利用者たち自身かもしれない。私たちの思考、文章、画像、アイデアがどこかのデジタル倉庫に永久に保管される世界が急速に近づいている。私たちの大半は頭ではそれを認識しているが、行動は必ずしも伴わない。まだ中途半端な状態だ。

 走り書きのツイートが論議を呼ぶ事例が既にちらほら出ている。例えば、オバマ大統領がラッパーのカニエ・ウェストを「あほ」呼ばわりしたことをABCニュースの記者がツイートして問題になった。

 2028年の大統領候補者たちは、若き日の自分が残したデジタル足跡にメディアがアクセスするのを嫌がるかもしれない。しかし、選択の余地はなくなりつつある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中