最新記事

医療

乳癌マンモ不要論の衝撃

40代女性の乳房X線撮影は効果なし──専門家の勧告にアメリカの女性たちが猛反発する理由

2010年1月18日(月)16時37分
パット・ウィンガート(ワシントン支局)

 アメリカの成人女性の大半は、40代の知人を乳癌で亡くしたことがあるだろう。だから米政府の予防医学作業部会が11月16日に発表した新たな勧告は、乳癌予防に努めてきた女性たちに衝撃を与えた。

 勧告によると、50歳未満の女性が乳癌から身を守る上でマンモグラフィー(乳房X線撮影)と自己検診はほとんど効果がなく、勧められないという。勧告の狙いは若い女性が不必要な放射線照射や組織検査を受けるリスクを減らすこと。この勧告を支持する強力なデータもある。

 しかし多くの女性が勧告に反発し、マンモグラフィー検診を受ける機会を今までどおり40代の女性に与えるよう求めている。

「乳癌には用心しなさい。早期発見なら助かるかもしれない──私たちは20年前から女性にそう言い続けてきた」と、全米女性健康ネットワークのシンディー・ピアソンは語る。

 マンモグラフィー検診に関する否定的な見解は以前からあった。カナダでは92年、マンモグラフィー検診は40〜50歳の閉経前の女性の死亡率改善に効果なしとする研究結果が出ている。

 研究者たちは前から、マンモグラフィー検診は閉経後のほうが高い成果が得られることを知っていた。閉経後は乳腺密度が低くなるため、検診の精度が上がるのだ。

16年間が無駄になった

 アメリカ癌協会(ACS)が40歳からマンモグラフィー検診を受けるべきだと主張し始めたのは83年。マンモグラフィーが若い年齢層に極めて効果的だというデータが確立されたわけではなく、乳癌の発症率の上昇という事情が背景にあった。

「私たち全米女性健康ネットワークは93年から、40代の女性にはマンモグラフィー検診があまり効果がないことを示す十分な証拠があると伝えてきた」とピアソンは言う。「女性たちは、若い女性を対象にした別の検診法の開発に使えたはずの16年間が無駄にされたことに怒るべきだ」

 40〜49歳の女性の場合、マンモグラフィー検診は乳癌による死亡率を15%しか減らせないとされる。一方で、誤診の確率がかなり高く、不必要な組織検査を受けさせられたり、無用な心配にさいなまれる恐れがある。癌のリスクが少ない家系で自覚症状もない若い女性は、メリットとデメリットを慎重に検討する必要がありそうだ。

 専門家たちは何年も前から、マンモグラフィー検診を受け始めるべき推奨年齢を50歳に引き上げるべきかについて議論してきた。「年齢が上がるにつれ、メリットが増え、デメリットが減るのは確かだが、推奨年齢を何歳にするかを決めるのは難しい」と指摘するのは、今回の勧告のための調査に協力したハイディ・ネルソンだ。

 ACSと米放射線医学会は、40代女性のマンモグラフィー検診は利点が欠点を上回ると主張してきたが、米内科医学会と全米女性健康ネットワークなどは反対。専門家の間で意見がまとまらないまま、「マンモグラフィー検診は40歳から50歳の間に受け始めるべきだ」というのが通説になった。

新しい検診法が必要だ

 作業部会が新たな勧告を発表するとすぐに、ACSや米国産婦人科医師会などが抗議の声を上げた。ACSのオーティス・ブローリーは、作業部会はマンモグラフィー装置の性能が改善される前の古い研究に頼り過ぎだと批判している。

 だがすべての専門家の間で意見が一致していることもある。医師との相談の上で、自分の健康状態と癌のリスクに基づいて下した判断が最善のものだということだ。癌のリスクが高い女性は早期にマンモグラフィー検診を受け始めるべきかもしれない。いずれにせよ、すべての女性は年に1度は医師による乳癌検診を受けるべきだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道

ワールド

トランプ米政権、帰化者の市民権剥奪へ取り組み拡大=

ワールド

ミネソタ州への移民対策職員増派が終了へ、トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中